成長戦略に沿った資源・非資源分野への継続投資
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-26。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-01前進決算
「・サーモン養殖事業（食品産業） ・天然ガス・LNG関連事業（地球環境エネルギー） ・米州電力事業（電力ソリューション） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・米国銅事業（金属資源） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・フィリピンデジタル金融事業（S.L.C） ・シンガポール医療事業（S.L.C）」
成長戦略に沿った新規・更新投資対象を具体的に更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「新規・更新投資 ・海外電力事業（電力ソリューション） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・LNG関連事業（地球環境エネルギー） ・鮭鱒養殖事業（食品産業） ・北米不動産事業（社会インフラ） ・CVS事業（S.L.C.） ・北米シェールガス事業（地球環境エネルギー）」
成長戦略に沿った新規・更新投資として、海外電力、欧州総合エネルギー、豪州原料炭、LNG、鮭鱒養殖、北米不動産、CVS、北米シェールガスを列挙した。 - FY2025-H1新規・更新投資及び売却対象を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・CVS事業（S.L.C.） ・鮭鱒養殖事業（食品産業） ・北米不動産事業（社会インフラ） ・北米シェールガス事業（地球環境エネルギー） 売却及び回収 ・豪州原料炭事業（金属資源） ・海外食品事業（食品産業） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・外食関連事業（食品産業） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・アジア不動産事業（社会インフラ） ・LNG関連事業（地球環境エネルギー）」
成長戦略に沿った投資と資産入替について、当中間連結会計期間の投資及び売却・回収対象を具体的に更新した。 - FY2024新規・更新投資及び売却対象を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・ベトナム不動産事業（複合都市開発） ・LNG関連事業（天然ガス） ・北米シェールガス事業（天然ガス） ・鮭鱒養殖事業（食品産業） ・欧州自動車販売金融事業（自動車・モビリティ） ・国内投資不動産事業（複合都市開発） ・関連会社宛て投資（食品産業） ・北米シェールガス事業（天然ガス） ・銅事業（金属資源） ・国内データセンター事業（複合都市開発）」
新規・更新投資として欧州総合エネルギー、豪州原料炭、北米不動産、海外電力、CVS、ベトナム不動産、LNG、北米シェールガス、鮭鱒養殖を、売却・回収対象として欧州自動車販売金融、国内投資不動産、食品関連会社、北米シェールガス、銅、国内データセンターを列挙した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「「FVTPLの金融資産」の「売却等による減少」には、当連結会計年度に機能素材事業会社を持分法適用会社へ区分変更したことによる減少30,000百万円が含まれています。」
成長戦略に沿った投資の管理について、機能素材事業会社の保有区分をFVTPLの金融資産から持分法適用会社へ変更したことを開示した。 - FY2024-Q1第1四半期の新規・更新投資を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・豪州原料炭事業（金属資源） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・LNG関連事業（天然ガス） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・北米不動産事業（複合都市開発）」
成長戦略に沿った当第1四半期の新規・更新投資対象として、豪州原料炭、欧州総合エネルギー、LNG、CVS、北米不動産を列挙した。 - FY2023前進有価証券報告書
「新規・更新投資 ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・銅事業（金属資源） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・LNG関連事業（天然ガス） ・機能素材事業会社（総合素材） ・エネルギーインフラ関連事業会社（産業インフラ）」
成長戦略に沿った投資として、欧州総合エネルギー、豪州原料炭、銅、海外電力、北米不動産、CVS、LNGに加え、機能素材事業会社及びエネルギーインフラ関連事業会社への投資を通期実績として列挙した。 - FY2023-Q3新規・更新投資を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・銅事業（金属資源） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・LNG関連事業（天然ガス） ・エネルギーインフラ関連事業会社（産業インフラ） ・北米シェールガス事業（天然ガス）」
成長戦略に沿う新規・更新投資として、従来の銅、欧州総合エネルギー、海外電力、豪州原料炭、北米不動産、CVS、LNGに加え、エネルギーインフラ関連事業会社及び北米シェールガス事業を列挙した。 - FY2023-Q2新規・更新投資を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・銅事業（金属資源） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・LNG関連事業（天然ガス） ・CVS事業（コンシューマー産業）」
成長戦略に沿った新規・更新投資として、銅、欧州総合エネルギー、豪州原料炭、海外電力、北米不動産、LNG、CVSを列挙した。 - FY2022前進有価証券報告書
「新規・更新投資 ・銅事業（金属資源） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・LNG関連事業（天然ガス） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・海外電力事業（電力ソリューション） ・アジア不動産事業（複合都市開発）」
成長戦略に沿う新規・更新投資として、銅、豪州原料炭、LNG、欧州総合エネルギー、北米・アジア不動産、CVS、海外電力を通期で列挙した。 - FY2022-Q3新規・更新投資を更新有価証券報告書
「新規・更新投資 ・銅事業（金属資源） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・LNG関連事業（天然ガス） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・CVS事業（コンシューマー産業） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・アジア不動産事業（複合都市開発）」
成長戦略に沿った新規・更新投資として、銅、豪州原料炭、LNG、欧州総合エネルギー、CVS、北米不動産及びアジア不動産の各事業を列挙した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「新規・更新投資 ・豪州原料炭事業（金属資源） ・銅事業（金属資源） ・リース事業（複合都市開発） ・LNG関連事業（天然ガス） ・CVS事業（コンシューマー産業）」
成長戦略に沿った新規・更新投資として、豪州原料炭、銅、リース、LNG、CVSの各事業を2021年度第1四半期の投資対象として列挙している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新規・更新投資 ・HERE Technologies社宛て投資（その他） ・欧州総合エネルギー事業（電力ソリューション） ・豪州原料炭事業（金属資源） ・北米不動産事業（複合都市開発） ・LNG関連事業（天然ガス） ・銅事業（金属資源）」
成長戦略に沿った投資を継続し、当第2四半期累計期間の新規・更新投資として、HERE Technologies、欧州総合エネルギー、豪州原料炭、北米不動産、LNG、銅の各事業を列挙している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資活動により資金は2,737億円減少しました。これは、上場有価証券の売却、豪州石炭事業における事業の売却、航空機リース事業における固定資産売却及び貸付金の回収などによる収入があったものの、ペルー銅鉱山権益の追加取得、設備投資、自動車用タイヤ事業会社の株式取得などによる支出により資金が減少したものです。」
資産売却と並行して、ペルー銅鉱山権益の追加取得、設備投資、自動車用タイヤ事業会社の株式取得等を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これは、固定資産や上場有価証券の売却などによる収入があったものの、三菱自動車工業株式の取得をはじめとする関連会社への投資や設備投資などにより、資金が減少したものです。」
資産売却を行う一方、三菱自動車工業株式の取得、関連会社への投資、設備投資を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これは、不動産事業の持分売却や上場有価証券の売却などによる収入があったものの、設備投資や関連会社への投資などにより資金が減少したものです。」
資産売却を行う一方、設備投資や関連会社への投資を継続していることを開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、投資活動により資金は1,113億円減少しました。これは、上場有価証券の売却や不動産事業の持分売却などによる収入があったものの、設備投資や関連会社への投資などにより資金が減少したものです。」
上場有価証券や不動産持分の売却を行う一方、設備投資や関連会社への投資を継続していることを開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、総額5,700億円の投資を行いました。主な内容は、ローソン株式の追加取得による子会社化のほか、シェール事業での追加投資、海外不動産事業関連の投資となります。」
各事業の成長戦略に沿った継続投資について、年度総額5,700億円と主な投資内容を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは、貸付金の回収及び保有株式の売却があったものの、資源事業の更新投資や不動産事業への支出などにより資金が減少したものです。」
資源事業の更新投資や不動産事業への支出が継続していることをキャッシュ・フローの説明で開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、持続的な成長を目指して、今後も金属資源・エネルギー資源分野や、地球環境・金融・機械・化学品・生活産業などの分野に、各事業の成長戦略に合わせて継続的に投資を行っていく方針としています。」
平成25年度から平成27年度の3年間で2兆～2兆5,000億円の投資計画を掲げ、当年度は8,900億円を実行したと記載している。