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東京エレクトロン(8035)・施策達成

主要事業所の耐震補強工事

FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

6記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q1 – FY2018前進FY2019 – FY20202017: 220172018: 220182019: 120192020: 12020
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020達成有価証券報告書

    「当社及び当社国内子会社におきましては、BCP事業継続の観点から、耐震補強工事を実施いたしました。」

    主要事業所の耐震補強工事について、計画・進行段階から実施済みの段階へ進んだ。
  2. FY2019前進有価証券報告書

    「提出会社及び国内子会社 主要事業所 - 半導体製造装置 FPD製造装置 全社共通 耐震補強工事 2,307 655 自己資金 2017年10月 2020年3月」

    主要事業所の耐震補強工事について、既支払額655百万円を計上し、2020年3月完了予定の計画を継続している。
  3. FY2018投資予定額の更新有価証券報告書

    「提出会社及び国内子会社 主要事業所 - 半導体製造装置 FPD製造装置 全社共通 耐震補強工事 4,403 357 自己資金 2017年10月 2020年3月」

    主要事業所の耐震補強工事について、投資予定額4,501百万円から4,403百万円へ更新され、既支払額357百万円が記載された。完了予定は2020年3月で維持されている。
  4. FY2018-Q3投資予定額の更新有価証券報告書

    「提出会社及び国内子会社 主要事業所 - 半導体製造装置 FPD製造装置 その他 全社共通 耐震補強工事 4,501 - 自己資金 平成29年10月 平成32年3月」

    主要事業所の耐震補強工事について、完了予定平成32年3月を維持し、投資予定額を4,501百万円として更新している。
  5. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「提出会社及び国内子会社 主要事業所 - 半導体製造装置 FPD製造装置 その他 全社共通 耐震補強工事 4,744 - 自己資金 平成29年10月 平成32年3月」

    主要事業所の耐震補強工事について、投資予定額4,744百万円、平成32年3月完了予定の計画を再掲している。
  6. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「提出会社及び国内子会社 主要事業所 - 半導体製造装置 FPD製造装置 全社共通 その他 耐震補強工事 4,780 - 自己資金 平成29年10月 平成32年3月」

    提出会社および国内子会社の主要事業所を対象に、耐震補強工事を計画している。投資予定額は47億80百万円、平成29年10月着手、平成32年3月完了予定で、自己資金による。
一緒に動いた変遷

「自己株式の取得・消却による株主還元」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己株式の取得・消却による株主還元2回
  3. 2企業倫理・コンプライアンス・内部統制・リスク管理の強化2回
  4. 3顧客対応力の強化と顧客ニーズ創造型企業2回
  5. 4納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業2回
  6. 5微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発2回
  7. 6国内製造拠点の生産能力拡大投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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