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東京エレクトロン(8035)・施策再掲

顧客対応力の強化と顧客ニーズ創造型企業

FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

8記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017 – FY2020再掲FY2022 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 020212022: 120222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
営業・開発連携による顧客密着型提案営業84社が書いているテーマ・逆風0社・追い風87社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに40社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている84社のうち14社を表示しています。上の文は84社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループは、世界中の幅広い顧客と緊密な連携を図る専門組織を設置し、顧客ニーズや投資動向をいち早く把握し、半導体需要の拡大に対応するために、販売体制及び顧客対応力の強化を図るとともに、新規顧客を開拓するなど顧客基盤の拡大に努めております。」

    専門組織による顧客ニーズ・投資動向の把握、新規顧客開拓、販売体制強化の方針を再確認している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社グループは、世界中の幅広い顧客と緊密な連携を図る専門組織を設置し、顧客ニーズや投資動向をいち早く把握することに努めるとともに、半導体需要の拡大に伴う新規顧客を開拓するなど、販売体制及び顧客対応力を強化し、顧客基盤の拡大に努めております。」

    専門組織による顧客ニーズ・投資動向の把握、新規顧客開拓、販売体制強化の方針を再確認している。
  3. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社はアカウントセールス本部を設置し、こうした顧客と緊密な連携を図り、投資動向をいち早く把握することに努めるとともに、グローバルセールス本部を設置し、世界中の幅広い顧客ニーズに対応し、半導体需要の拡大に伴う新規顧客を開拓するなど、販売体制及び顧客基盤の強化と拡大に努めております。」

    アカウントセールス本部とグローバルセールス本部による主要顧客対応、新規顧客開拓、顧客基盤拡大の方針を再確認している。
  4. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループは、アカウントセールス本部を設置し、主要顧客と緊密な連携を図り、顧客の投資動向をいち早く把握することに努めるとともに、グローバルセールス本部を設置し、幅広い顧客ニーズに対応し、半導体需要の拡大に伴う新規顧客を開拓するなど、販売体制及び顧客基盤の強化と拡大に努めております。」

    顧客対応・提案力の強化に加え、アカウントセールス本部とグローバルセールス本部を設置し、主要顧客との連携、新規顧客開拓、顧客基盤拡大を進めている。
  5. FY2019前進有価証券報告書

    「このような取り組みをメモリ、ロジック、IoT関連半導体の各顧客と実行し、またビジョンにある革新的な技術力と多様なテクノロジーを融合する独創的な提案力で高い付加価値と利益をより一層追求するため、従来のBU(ビジネスユニット)組織に加え、コーポレートの営業・マーケティング機能の拡充を目的に、カスタマーコラボレーショングループ、コーポレートイノベーション本部を2018年7月に設置しました。」

    顧客との中長期ロードマップ共有を進めるため、カスタマーコラボレーショングループとコーポレートイノベーション本部を2018年7月に設置した。
  6. FY2018前進有価証券報告書

    「シンガポール・東南アジア地域におけるビジネスに関しましては、これまで当社は、HERMES-Epitek Singapore社を代理店とする事業形態としておりましたが、顧客サポート体制をより一層充実させるため、同地域における装置セールスサポート、パーツセールス及びサービス業務を当社現地法人が継承し、顧客に対する直接取引を行う体制に変更いたしました。」

    シンガポール・東南アジア地域で、代理店経由から現地法人による装置・パーツ・サービスの直接取引体制へ変更した。
  7. FY2017前進有価証券報告書

    「昨年1月、顧客対応力強化に向け、顧客ごとに営業と技術それぞれの担当ジェネラルマネージャーを設け、当社内の体制を強化いたしました。また、開発グループ内にプロセスインテグレーションセンターを設立し、豊富な製品ラインナップを有する当社の優位性を活かし、顧客ニーズ創造型の提案ができるよう体制を整えました。」

    顧客別の営業・技術担当ジェネラルマネージャーの設置に加え、プロセスインテグレーションセンターを設立し、顧客ニーズ創造型提案の体制を具体化した。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「顧客ごとに営業と技術それぞれの総合窓口を設けました。顧客とのコミュニケーションの密度を上げることで、顧客対応のスピードと精度を高めます。」

    顧客別の営業・技術窓口を設け、顧客理解を開発戦略へ反映する方針。
一緒に動いた変遷

「微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発」は、この変遷が動いた8回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発4回
  3. 2開発・プロセス評価設備の新設・改修4回
  4. 3韓国平澤事務所用土地の取得4回
  5. 4平成32年3月期の財務モデル達成3回
  6. 5製品競争力の強化と開発機能の一元化3回
  7. 6納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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