SDGsを踏まえた環境負荷低減製品・技術の創出
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、当社グループ内のみならず、お客さまやパートナー企業さまと連携しながら、製品のライフサイクル全体について環境負荷低減を進めております。その一環として、環境にフォーカスしたイニシアチブ「E-COMPASS」を推進しており、サプライチェーン全体で半導体の技術革新と環境負荷低減の実現を目指しております。」
E-COMPASSを通じ、顧客・パートナー企業と製品ライフサイクル・サプライチェーン全体で環境負荷低減を進める方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「同時に、当社のSDGsにおける重要課題の一つである省エネルギー化の要求に対応するため、環境への取り組み強化に向けたサプライチェーンイニシアティブ「E-COMPASS」を推進し、装置の省電力化技術等、CO2排出量の削減など環境に配慮した技術開発にも注力しております。」
環境負荷低減製品・技術の創出に加え、E-COMPASSを通じた装置省電力化、CO2排出量削減などの技術開発を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのほか、半導体の低消費電力化に寄与する技術の提供や中古装置・中古パーツビジネスの推進、装置サイズの縮小やスループット改善による生産性の向上、梱包材の見直し、モーダルシフトの推進など、事業活動を通じて地球の環境保全に取り組んでおります。」
環境負荷低減製品・技術について、低消費電力化、中古装置・中古パーツ、装置小型化、スループット改善、梱包材見直し、モーダルシフトなどの施策を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、半導体製造装置及びFPD製造装置のリーディングカンパニーとして、高品質の製品やサービスの継続的な提供を通じ、より高い利益をあげて経済価値を高めるとともに、持続可能な社会の発展に貢献し社会価値を高めることで経営基盤を強化し、企業価値の向上を図ります。」
SDGs・ESGを踏まえ、環境負荷低減や社会課題解決を事業活動と製品・技術開発に組み込む方針を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「2015年、国連で2030年に向けた社会の維持発展のための持続可能な開発目標(SDGs)がグローバルな開発目標として採択されました。当社グループは、環境や省エネルギーに向けた世界的な取り組みも踏まえて製品戦略を決定し、環境インパクトを低減する製品、技術の創出を強化することにより、環境対応で時代に先行してまいります。」
SDGsや省エネルギーへの世界的な取り組みを踏まえ、環境負荷を低減する製品・技術の創出を製品戦略として強化すると記載している。