人材育成と働き方改革による従業員満足度の向上
FY2018に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2026前進有価証券報告書
「サーベイ結果を基に、個人の意見を会社の更なる成長や改善に繋げるべく、対話型のAIが社員の潜在的な課題を引き出して組織の強みや課題を可視化して打ち手を導き出す「コンストラクティブフィードバック」を導入し、社員とマネジメントの間での建設的な議論を促進させております。また、健康経営優良法人2026（大規模法人部門「ホワイト500」）に２年連続で認定されました。」
エンゲージメントサーベイを基に対話型AIによるコンストラクティブフィードバックを導入し、健康経営優良法人2026「ホワイト500」に2年連続で認定された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、人的資本委員会を新設し、新たな価値創出を支える人材ポートフォリオの構築に着手いたしました。」
人的資本強化について、人的資本委員会を2024年4月1日に発足させ、人材ポートフォリオ構築に着手した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の人的資本基本方針イメージ」「今後も中長期にわたって「価値」を持続的に創造していくために、「付加価値の獲得・規模の拡大」、「新たなポートフォリオ創出のための種まき」、「グループを挙げたDX推進」の3つを成長の方向性として設定しております。」
人的資本を、付加価値・規模拡大、新ポートフォリオ創出、グループDX推進の3方向と結び付け、兼松ユニバーシティ、経営者育成研修、ダイバーシティ採用、DX人材育成などの施策を体系的に開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、コアタイムのないフルフレックス制度を導入いたしました。業務の繁閑に合わせて出社時刻・退社時刻を利用者本人が原則自由に設定でき、今まで以上に効率的な働き方ができるようになりました。加えて、業務のデジタル化を推進するため、経費精算および会議体の完全デジタル化・ペーパーレス化を実現いたしました。」
働き方改革について、コアタイムのないフルフレックス制度を導入し、経費精算・会議体の完全デジタル化およびペーパーレス化を実現した。 - FY2019前進有価証券報告書
「事業経営の担い手となる人材育成としては、経営者としての視点でのビジネスや組織を運営する能力を身に付けるための経営者育成研修を前期より実施しており、主要海外拠点における事業会社の拡充などグローバルな体制に対応できる人材の育成を進めております。働き方改革の推進や従業員満足度（ES）の向上としては、前期に引き続き年次有給休暇の計画的付与制度「ブロンズウィーク制度」の拡充を進めるなど、働き方改革を進めました。」
経営者育成研修を前期から実施し、グローバル体制に対応する人材育成を進めるとともに、ブロンズウィーク制度の拡充を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「事業経営の担い手となる人材の育成も継続して取り組むとともに、働き方改革の推進など従業員満足度（ES）の向上を目指して参ります。」
future 135の重点施策として、事業経営人材の育成、働き方改革、従業員満足度の向上を掲げている。