CSR推進と持続可能な社会への貢献
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティ推進委員会での主な討議内容（2026年３月期）・サステナビリティに関する取組みの情報開示（人権、サプライチェーンマネジメントの強化、気候変動（CDP）など）・2025年３月期温室効果ガス（GHG）排出量報告と増減分析・GHG排出削減貢献に関する取組みと貢献量の進捗確認・欧州におけるVSME（中小企業向け任意サステナビリティ報告基準）に準じた情報開示」
サステナビリティ委員会の討議対象を、人権、サプライチェーン、気候変動、GHG削減貢献、欧州VSME開示へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「サステナビリティ推進委員会での主な討議内容（2025年３月期）・サステナビリティに関する取組みの情報開示（人権、生物多様性、気候変動（CDP）など）・2024年３月期GHG排出量報告と増減分析・GHG排出削減貢献に関する取組みと貢献量の進捗確認・企業サステナビリティ報告指令（CSRD）対応の進捗確認」
サステナビリティ推進について、人権、生物多様性、気候変動、GHG削減貢献、CSRD対応を委員会の討議対象として運用している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社そして社会の持続的成長のため、サステナビリティ推進委員会とサステナビリティ推進室を中心として、SDGsをより一層意識した事業ならびに経営に取り組んでおり、当連結会計年度においては、国連グローバル・コンパクトに署名したほか、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパンへの加入や、人権方針とそれに基づく重要な人権課題の策定を行いました。」
サステナビリティ推進を、国連グローバル・コンパクトへの署名、関連ネットワークへの加入、人権方針・重要な人権課題の策定へと具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社では、ESG経営やサステナビリティの世界的な意識の高まりを受け、2021年に５つのマテリアリティ（重要課題）を特定し、安定的で持続可能なサプライチェーンの構築に努めるとともに脱炭素社会に向けてグリーントランスフォーメーション（以下「GX」という。）への積極的な取組みを推進しております。」
サステナビリティに関する取組みを、5つのマテリアリティの特定、持続可能なサプライチェーン、GXの推進へと具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社そして社会の持続的成長のため、サステナビリティ推進委員会とサステナビリティ推進室を中心として、SDGsをより一層意識した事業ならびに経営に取り組んでおり、当連結会計年度においては、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に賛同を表明するとともに、同提言に賛同する企業や金融機関等からなるTCFDコンソーシアムへ参画いたしました。」
CSRの継続的推進からサステナビリティ・SDGsを意識した事業・経営へ重点を広げ、TCFD提言への賛同とTCFDコンソーシアムへの参画を実行した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、企業の社会的責任（CSR）を重視する当社の経営姿勢を一層明確にすべくCSR委員会を設置しており、社会貢献、環境保全などCSRを巡る様々な課題に対して、全社的な活動方針を立案し、CSR推進に関するPDCAサイクルの強化を図っております。」
CSR委員会を通じた社会貢献・環境保全とPDCAサイクル強化の方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「CSR委員会を設置しており、社会貢献、環境保全などCSRを巡る様々な課題に対して、全社的な活動方針を立案し、CSR推進に関するPDCAサイクルの強化を図っております。」
CSR委員会を通じた社会貢献・環境保全とPDCAサイクル強化の方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、企業の社会的責任（CSR）を重視する当社の経営姿勢を一層明確にすべく、CSR委員会を設置しており、社会貢献、環境保全などCSRを巡る様々な課題に対して、全社的な活動方針を立案し、CSR推進に関するPDCAサイクルの強化を図っております。」
CSR委員会を通じた社会貢献・環境保全とPDCAサイクル強化の方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会的に有用な商品・サービスを提供することを通じて、様々なステークホルダーに報いる企業活動を行い、持続可能な社会の実現に努めております。」
CSR委員会を設置し、社会貢献・環境保全に関する全社方針とPDCAサイクルの強化を掲げている。