抜本的な事業構造改革による「新生SANYO」の実現
FY2017-Q2に初出。33回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは2026年４月14日に公表いたしました「中期経営計画の進捗状況」に基づき、売上高の確保と粗利率の改善、販売費及び一般管理費のコントロール、商品力と販売力の強化に加え、新規ブランドの開発等に取り組んでおります。」
中期経営計画の進捗状況に基づき、売上確保、粗利率改善、販管費管理、商品力・販売力強化、新規ブランド開発を継続している。計画の枠組みや定量目標の新たな変更は記載されていない。 - 2026-09-16前進www.moneypost.jp
「同社は2026年4月に公表した「中期経営計画の進捗状況」における成長投資の一環として、商品開発力・生産効率の向上を目的として移転を実施する。」
中期経営計画の成長投資について、商品開発力・生産効率の向上を目的とする工場移転・新設という具体的な施策が報じられた。 - FY2026再定義有価証券報告書
「進捗状況を踏まえ、長期目標の方向性は維持しつつ、２年目及び３年目の定量計画を修正せざるを得ないと判断いたしました。」
2025年４月公表の中期経営計画について、初年度の計画前提と現状に大きな乖離が生じたため、長期目標は維持しながら２年目・３年目の計画を修正し、既存事業の建て直しと再成長基盤の強化へ重点を置く枠組みに変化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループは、2025年４月14日に公表いたしました中期経営計画に則り、売上高の確保と粗利率の改善、販売費及び一般管理費の管理強化、商品力と販売力の強化に継続的に取り組んでおります。」
2025年４月14日公表の中期経営計画に基づき、売上確保、粗利率改善、販管費管理、商品力・販売力強化を継続する方針を再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2028年２月期を最終年度とする三か年計画「中期経営計画（2026年２月期～2028年２月期）」を公表いたしました。」
従来の中期経営計画の最終年度を終え、新たに2026年２月期～2028年２月期の三か年計画へ移行した。長期目標からのバックキャスト、既存事業の伸長、新規商圏投資、事業領域拡張、Ｍ＆Ａを組み合わせる枠組みとして再整理している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループは、中期経営計画（2023年２月期～2025年２月期）の最終年度である当期の計画達成に向け、事業構造改革の継続推進に加え、重点課題として商品力と販売力の抜本強化にも鋭意取り組んでおります。」
中期経営計画の最終年度において、事業構造改革を継続するとともに、商品力・販売力の抜本強化を進める方針を再確認している。新たな完了実績や数値目標の変更は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年２月期につきましては中期経営計画（2023年２月期 ～2025年２月期）の最終年度として中期経営計画の最終仕上げを果たすべく2025年２月期計画の必達を目指すとともに、次期中期経営計画での更なる飛躍を期し、重点課題として「商品力」と「販売力」の抜本強化に取り組みます。」
中期経営計画の２年目において、粗利率改善、販管費抑制、ECプラットフォーム刷新、新規出店・既存店改善を実行し、最終年度の計画必達と次期計画を見据えた商品力・販売力の抜本強化を重点課題として明示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当期は2022年４月14日に公表いたしました中期経営計画の２年目であり、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制に継続的に取り組みつつ、併行して、９月にはＥＣプラットフォームの刷新を完了、又、実店舗においても新規出店や既存店改装を進めており、最終年度目標達成に向けた売上拡大策を積極的に推進しております。」
中期経営計画２年目において、９月のＥＣプラットフォーム刷新完了、新規出店・既存店改装の推進という具体的な進捗を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当期は2022年４月14日に公表いたしました中期経営計画の２年目であり、売上高の確保に加え、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制にも継続的に取り組んで参りました。また会社を成長軌道に乗せるための投資として、ＥＣプラットフォーム刷新、新規出店や既存店の改装等も積極的に進めております。この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は281億５千５百万円（前年同期比10.6％増）、営業利益は７億１千８百万円（前年同期は３億１千７百万円の営業損失）」
中期経営計画２年目の施策として、売上総利益率改善、販管費抑制、ＥＣプラットフォーム刷新、新規出店・既存店改装を継続し、当第２四半期累計期間は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは2022年４月14日に2025年２月期を最終年度とする「中期経営計画（2023年２月期 ～2025年２月期）」を公表しております。その結果、当連結会計年度におきまして、営業利益22億３千５百万円、親会社株主に帰属する当期純利益21億５千５百万円を計上し、営業活動によるキャッシュ・フローも42億１千５百万円の収入となりました。」
2025年2月期を最終年度とする中期経営計画について、初年度に売上高・売上総利益・営業利益が計画を上回る推移となり、営業利益と営業キャッシュ・フローを計上したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「さらに当社は2022年４月14日に発表した2023年２月期から2025年２月期までの「中期経営計画」の実行に関して順調なスタートを切り、第１四半期連結累計期間は営業黒字化を達成、第２四半期連結累計期間の営業赤字も2022年２月期との比較で大幅に圧縮、当第３四半期連結累計期間においては営業黒字転換を実現いたしました。また通期での営業利益目標達成に向けても順調に推移しております。」
中期経営計画について、第１四半期の営業黒字化、第２四半期の営業赤字圧縮に続き、第３四半期累計期間で営業黒字転換を実現し、通期営業利益目標に向けて順調に推移していると記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに当社は2022年４月14日に発表した2023年２月期から2025年２月期までの「中期経営計画」の実行に関して順調なスタートを実現し、第１四半期は営業黒字化を達成、当第２四半期の営業赤字も2022年２月期との比較で大幅に圧縮することができ、通期での計画達成に向けて順調に推移しております。」
中期経営計画の実行について、第１四半期の営業黒字化に加え、第２四半期の営業赤字を2022年２月期比で大幅に圧縮し、通期計画に向けて順調に推移していると記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2023年２月期につきましては、『中期経営計画（2023年２月期～2025年２月期）』の初年度として、2021年２月期～2022年２月期における『再生プラン』遂行で得られた成果に基づき、安定収益構造を確立するとともに、事業拡大に向けた成長戦略の推進に着手いたします。」
再生プランで得られた成果を基礎として、新たな中期経営計画の初年度に安定収益構造の確立と成長戦略の推進へ進む段階を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「さらに当社は2020年に発表した「再生プラン」の実行を着実に推進し、必要な商品を適時に調達するプロセスが定着し、また商品仕入の権限機能の集中管理により仕入金額並びに在庫圧縮を実現しております。原価率の削減を進め、値引き販売を大幅に減らし、適切な売上総利益率への改善を実現し、新型コロナウイルス感染症の影響による売上高減少下でも売上総利益額の減少を極小化しております。さらに第１四半期会計期間に実行した希望退職等により、販売費及び一般管理費を大幅に削減し、営業キャッシュ・フローの改善を着実に進めております。」
再生プランについて、商品調達プロセスの定着、仕入権限の集中管理、在庫圧縮、値引き販売の削減、販管費削減を実現し、営業キャッシュ・フローの改善を進めていると記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年２月期で特別損失計上分の11.5億円を除き実質55億円を既に削減しております。」
再生プランに基づく事業構造改革について、販管費を実質55億円削減し、不採算売場約180店舗の撤退も完了したと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループは選択と集中による抜本的な経営体質の変革と経費の圧縮、売上高成長のためのマーケティング投資やＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進など様々な施策に取り組みました。」
従来の「新生SANYO」や既存計画の実行から、新型コロナウイルスの影響を踏まえた「再生プラン」に基づく選択と集中、経費圧縮、マーケティング・ＥＣ・デジタル施策へと事業構造改革の枠組みが再整理されている。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および「今後の成長戦略について」の実現を目指し、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組みました。」
従来の経営計画に基づくマーケティング投資、ＥＣ販路強化、全社的なデジタル投資を引き続き実行している。一方、新たな経営計画は別途策定中と記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および「今後の成長戦略について」の実現を目指し、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組みました。当第３四半期連結累計期間においては、夏のクリアランスセールにおける販売強化施策の実行や９月以降のプロパー販促強化、および消費税増税前の駆け込み需要等により、前年対比で売上高は微増し、営業利益、経常利益においても改善となりました。」
既存の経営計画に基づくマーケティング投資、ＥＣ販路強化、デジタル投資を継続し、販売強化施策等により売上高は前年同期比1.7％増、営業損失・経常損失も前年同期から縮小した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および「今後の成長戦略について」の実現を目指し、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組みました。その結果拡大基調にあるＥＣ販路においては重点的な投資や在庫欠品率の改善等の施策が奏功し計画以上の売上を確保いたしました」
既存計画に基づくマーケティング投資、ＥＣ販路強化、デジタル投資を継続し、ＥＣ販路では重点投資と在庫欠品率改善が奏功して計画以上の売上を確保したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および2018年10月30日に発表の「今後の成長戦略について」に則り、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組み、業績の向上に努めてまいりました。当第１四半期連結累計期間においては、手控えていたマーケティング施策を実行したこと等により売上高においては増収を確保し、またマーケティング施策への投資を実行しながら販売費及び一般管理費の圧縮を推し進めた結果、営業利益、経常利益の黒字化を達成いたしました。」
既存の経営計画に基づき、マーケティング投資、ＥＣ販路強化、デジタル投資を実行した結果、売上高が前年同期比2.9％増となり、営業利益・経常利益の黒字化まで進展した。 - FY2018前進有価証券報告書
「「構造改革」と今まで抑制してきたマーケティング施策等の成長投資を含めた「成長戦略」を掲げて、第３四半期以降の業績改善を目指しました。」
経営計画の定量計画を修正し、希望退職制度を含む構造改革と、抑制してきたマーケティング施策等への成長投資を組み合わせて実行した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、夏の猛暑、9月以降の天候要因などにより、売上高が減少いたしましたが、粗利益の改善及び販管費の削減を進めた結果、各利益面においては改善しております。この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は413億８千９百万円（前年同期比6.5％減）、営業損失は22億５千９百万円（前年同期は28億１千４百万円の営業損失）、経常損失は22億９百万円（前年同期は29億３千３百万円の営業損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は当社保有不動産（三陽商会青山ビル等）を売却したこと等により15億６千万円（前年同期は14億５千７百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
事業構造改革を継続するなか、粗利益の改善と販管費の削減により営業損失・経常損失が前年同期から縮小し、親会社株主に帰属する四半期純利益も計上した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、事業構造改革に伴うブランドの撤退や廃止等も一巡しましたが、過剰だった繰越在庫の削減に注力した反面、１月、２月はマークダウン時期における販売機会の逸失などにより売上高が減少いたしました。一方売上総利益率の改善及び販管費の削減を進めた結果、営業利益面においては前年より改善を図ることができました。この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は292億６千６百万円（前年同期比8.2％減）、営業損失は８億７百万円（前年同期は16億２千６百万円の営業損失）」
新経営計画の実行の下で、ブランド撤退・廃止が一巡し、繰越在庫削減、売上総利益率改善、販管費削減を進めた。売上高は減少したものの、営業損失は前年同期の16億2,600万円から8億700万円へ縮小した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、昨年度との比較では構造改革施策として不採算事業や不採算売場の撤退を実行したこと等により売上高は減少いたしましたが、売上総利益率の改善と販管費のコントロールにより営業損益では大きく改善いたしました。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は156億５千５百万円（前年同期比10.7％減）、営業損失は３千５百万円（前年同期は２億５千１百万円の営業損失）、経常損失は１億２千万円（前年同期は３億９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億２千３百万円（前年同期比46.6％増）となりました。」
３カ年の経営計画に基づく構造改革・成長戦略の具体的施策として、不採算事業・売場の撤退、売上総利益率の改善、販管費のコントロールを実行した。売上高は減少したものの、営業損失と経常損失が前年同期から縮小し、四半期純利益を計上したと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは当連結会計年度において、不採算ブランド・売場の撤退をするなど事業構造改革を推進し、経営の立て直しに向け、一層の効率化を図りました。同時にマッキントッシュ ロンドン、マッキントッシュ フィロソフィー、ポール・スチュアート、ブルーレーベル／ブラックレーベル・クレストブリッジなど大型ライセンス事業、またエポカ、ラブレス・ギルドプライム、100年コートに代表されるサンヨーコート、三陽山長などコーポレートブランド等の自社基幹事業の強化に向け、注力してまいりました。この結果、当連結会計年度の売上高は625億４千９百万円（前年比7.5％減）、営業損失は19億７百万円（前年は84億３千万円の営業損失）」
不採算ブランド・売場の撤退と効率化を含む事業構造改革を通期で実施し、営業損失を前年の84億3,000万円から19億700万円へ縮小したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、２月に「新経営計画」を発表し、事業構造改革と成長戦略を推進しております。社内各方面において、より一層の効率化を図るとともに、マーチャンダイジング改革を実行し、粗利益額・率の向上施策を進めてまいります。」
新経営計画の下で事業構造改革と成長戦略を継続し、ブランド廃止、不採算店舗の閉鎖、粗利益改善、販管費削減を実行した結果、各利益面が前年同期から大きく改善したと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、事業構造改革に伴うブランドの廃止等を行ったことにより、売上高が減少いたしましたが、粗利益率の改善及び販管費の削減を進めた結果、利益面において改善を図ることができました。」
ブランド廃止を実施する一方、粗利益率の改善と販管費の削減を進め、利益面の改善を会社が明記している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、事業構造改革に伴うブランドの廃止等を行ったことにより、売上高が減少いたしましたが、在庫の削減を進めるなど、ほぼ計画どおりの業績となりました。」
新経営計画の下で事業構造改革を実行し、ブランド廃止と在庫削減を進めた結果、会社は業績がほぼ計画どおりになったと記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「以下の構造改革具体策および成長戦略具体策を実行し、黒字化に向けて事業の立て直しを図ります。」
「Ｓａｎｙｏ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ Ｐｌａｎ 2017」の下で、営業販売、業務、ＭＤ、既存事業、Ｅコマース・デジタル、新規事業の各改革・成長施策を実行する枠組みを具体的に示している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、事業構造改革と成長戦略を推進するべく、新経営計画の概要を発表いたします。」
従来の「新生ＳＡＮＹＯ」構想を含む中期５ヵ年経営計画が見直し中である一方、事業構造改革と成長戦略を新経営計画の下で推進し、会社を刷新する方向へ位置づけが変化している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「抜本的な事業構造改革による『新生ＳＡＮＹＯ』の実現」複数の事業を柱とした安定的な経営基盤を確立します。」
中期５ヵ年経営計画の経営方針として掲げ、オリジナルブランド強化、主力事業への経営資源集中、Ｍ＆Ａによる事業領域拡大を手段として示している。