主力事業への経営資源集中による売上・収益力の拡大
FY2017-Q2に初出。37回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
三陽商会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましても、既存顧客売上は前年を上回る推移でありましたが、慎重な消費行動の継続を背景にフリー客売上が前年を下回ったことに加え、百貨店販路を中心とした店舗数減少の影響もあり、売上高は前年を下回る結果となりました。」
既存顧客売上は前年超となった一方、フリー客売上と店舗数減少の影響により中間売上高は259億5,300万円、前年同期比4.0％減となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は584億４千８百万円（前年同期比3.4％減）、営業利益は12億９千８百万円（同52.2％減）、経常利益は14億３千６百万円（同49.2％減）となりました。」
主力事業の売上・収益力について、通期売上高は前年同期比3.4％減、営業利益は52.2％減、経常利益は49.2％減となり、前年から大幅に弱含んだ。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当中間連結会計期間の売上高は270億４千２百万円（前年同期比3.1％減）、営業損失は２億１千３百万円（前年同期は５億９千９百万円の営業利益）、経常損失は１億４千９百万円（前年同期は６億７千８百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する中間純損失は２億９千９百万円（前年同期は４億５千７百万円の中間純利益）となりました。」
主力事業の売上拡大について、当中間連結会計期間の売上高が前年同期比3.1％減となり、営業・経常・親会社株主帰属損益はいずれも前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「新規出店の強化、ＥＣ専用ブランドの立ち上げによる売上高の確保、調達原価率の抑制、インベントリーコントロール、プロパー販売比率の改善による粗利率の改善に継続的に取り組み」
既存事業のオーガニックグロースについて、新規出店、ＥＣ専用ブランド、原価・在庫管理、プロパー販売比率改善を組み合わせる施策を新中期計画に具体化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「第１四半期の売上高は、コロナ禍明けのリベンジ消費が盛り上がり絶好調であった昨年の反動が出たことや、繰越在庫の大幅減少によるセール販売の不振により、前年を下回りましたが、当第２四半期は、セール規模の縮小や猛暑定着を見越して、盛夏対応も含めプロパー販売を強化した結果、前年を上回る推移となりました。当中間連結会計期間では、売上高は前年を若干下回りました。」
第２四半期はプロパー販売強化により前年を上回ったものの、中間連結会計期間全体では売上高が前年同期を若干下回り、売上拡大の進捗は弱含んだと記載している。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、前期は、コロナ禍沈静化後リベンジ消費が想定より盛り上がり売上高を大きく伸ばしましたが、当第１四半期は、リベンジ消費の反動に加え、繰越在庫の大幅減少によるセール販売の落ち込みの影響が大きく、売上高については前期を下回る結果となりました。一方プロパー販売は前期並みの推移であり、結果プロパー販売比率は計画を上回り、売上総利益率改善に寄与しました。」
主力事業の売上拡大について、リベンジ消費の反動と繰越在庫減少によるセール販売の落ち込みから、売上高が前期を下回ったと記載している。一方、プロパー販売比率は計画を上回り、粗利益率改善に寄与した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「主力の百貨店を始めとする実店舗への集客が回復したこと、10月下旬以降の気温の低下とともに、初動が遅れていたコート、アウター類が漸く稼働し始めたこと等により、ほぼ想定通りの売上高を確保することができました。この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は446億３百万円（前年同期比6.4％増）、営業利益は17億２千７百万円（同68.0％増）、経常利益は17億７千３百万円（同52.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億９千６百万円（同72.2％増）となりました。」
実店舗集客の回復と秋冬商品の稼働により売上高をほぼ想定通り確保し、売上高446億300万円、営業利益17億2,700万円などの実績を計上した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおきましても、人流やインバウンド需要の拡大により主力の百貨店を始めとする実店舗への集客が順調に回復したこと、また各種イベント復活によりオケージョン対応商品の需要が盛り上がったことや、設立80周年の記念商品の投入による押上げ効果もあって、春夏物プロパー商材が全般に好調に稼働したことにより、想定を上回る売上高を確保することができました。」
人流・インバウンド需要の拡大、イベント復活、記念商品の投入により実店舗集客と春夏物商品の稼働が回復し、売上高が想定を上回ったと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおきましても、人流やインバウンド需要の回復により主力の百貨店を始めとする実店舗への集客が回復したこと、設立80周年の記念アイテムを含む春夏プロパー商材が好調に稼働したこと等により、想定を上回る売上高を確保することができました。」
主力販路である百貨店を含む実店舗の集客回復と春夏プロパー商材の好調により、想定を上回る売上高を確保したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「主販路である百貨店や直営店の集客が回復したことや、外出機会の増加に伴いスーツ、ジャケット、ドレス等のオケージョンアイテムに加え主力のコート・ダウンジャケット等防寒衣料が稼働したことにより計画を上回る売上高を確保することができました。」
主力販路の集客回復と主力商品の稼働により、売上高が計画を上回ったと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおいては、行動制限の緩和による外出機会の増加や百貨店・直営店の集客が回復したことを受けて、コートを始めとした重衣料が堅調に推移したことや10月以降は一部ブランドにおいてインバウンド需要の回復も見られたこと等により売上高は計画を上回りました。」
百貨店・直営店の集客回復、重衣料の堅調な推移、インバウンド需要の回復により、売上高が計画を上回ったと記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおいても、外出機会の増加に伴うビジネス商材やオケージョン商材の需要が回復したことや、行動制限の緩和により百貨店や直営店の集客が回復したこと等により売上高は計画を上回りました。」
外出機会の増加、百貨店・直営店の集客回復により、当第２四半期累計期間の売上高が計画を上回ったと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「行動制限や外出自粛の緩和を受けて百貨店や直営店の集客が回復したことに加え、前年は４月下旬以降、緊急事態宣言下で東京・大阪地区を中心に一部店舗で休業や短縮営業となっていた反動もあり売上高は大きく前年を上回りました。」
百貨店・直営店の集客回復と前年の休業反動により、当第１四半期の売上高が前年を大きく上回ったと記載している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「主力販路である百貨店は、既存店の人員体制見直し及びブランド複合展開等により効率化を進める一方、採算性の見込める有力店舗への新規出店を積極的に進めてまいります。」
主力事業・販路の強化について、既存店の効率化だけでなく、採算性の見込める有力店舗への新規出店を明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「結果として当第３四半期連結累計期間の売上高は前年に対して2.1％増となりました。」
第３四半期連結累計期間の売上高が前年同期比2.1％増となり、前四半期までの計画比未達の記載から、前年同期比では売上回復を示している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「結果として当第２四半期連結累計期間の売上高は、全国規模の店舗休業となった前年に対しては107.2％となりましたが、計画比では90.4％に止まりました。」
売上高は前年同期比では107.2％となったものの、計画比では90.4％にとどまり、売上拡大施策の計画に対する進捗は弱含んだと記載している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「チャネル別では、百貨店においては2021年２月期に戦線整理を進めましたが既存店舗の効率化を進め、2020年２月期比68％の245億３千万円を計画しております。直営店においては銀座直営店の閉店の影響もあり2020年２月期比59％の36億６千万円を計画しております。ＥＣ・通販においては、2020年２月期比110％の76億１千万円を計画しております。」
チャネル戦略について、百貨店・直営店・ＥＣ通販ごとの2022年２月期売上計画を具体化し、ＥＣ・通販を2020年２月期比110％、76億１千万円とする数値目標を設定している。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「その結果、拡大基調にあるＥＣ販路においては重点的な投資や在庫欠品率の改善等の施策が奏功し計画以上の売上を確保いたしましたが、主販路である百貨店を中心に引き続き厳しい状況が続いており、また天候要因などにより総売上高は前年から微減収となりました。」
ＥＣ販路への投資・在庫改善が奏功した一方、百貨店を中心とする主販路の厳しさが続き、全体売上高は微減収となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、夏のクリアランスセールにおける販売強化施策の実行や９月以降のプロパー販促強化、および消費税増税前の駆け込み需要等により、前年対比で売上高は微増し、営業利益、経常利益においても改善となりました。この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は421億５百万円（前年同期比1.7％増）」
既存事業・販売チャネルの強化策として、クリアランスセールやプロパー販促を実行し、売上高が前年同期比1.7％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果拡大基調にあるＥＣ販路においては重点的な投資や在庫欠品率の改善等の施策が奏功し計画以上の売上を確保いたしましたが、主販路である百貨店を中心に厳しい状況が続いており、また天候要因などにより総売上高は前年から微増に留まりました。」
事業強化策のうちＥＣ販路で計画以上の売上を確保した一方、百貨店を中心とする主販路の厳しさなどから総売上高は前年から1.6％増にとどまった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組み、業績の向上に努めてまいりました。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は161億１千４百万円（前年同期比2.9％増）」
既存事業の成長施策として、マーケティング投資、ＥＣ販路強化、デジタル投資を実行し、四半期売上高が前年同期比2.9％増となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存事業の強化・拡充はもちろん、新規事業・ブランド（Ｍ＆Ａ含む）の展開、Eコマースの成長加速等を図ってまいる所存でございます。」
既存事業の強化・拡充を起点に、新規事業・ブランド、Ｅコマースを含む成長施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3引き上げ有価証券報告書
「売上高を確保し再び成長軌道に戻すための積極施策として、成長販路であるＥコマースへの追加投資、及びこれまで手控えていた既存事業への宣伝販促等マーケティング投資を実行してまいります。」
既存事業へのマーケティング投資について、従来は手控えていたものを再開し、Ｅコマースへの追加投資と併せて実行する方針を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また成長戦略の一環として、既存事業強化戦略の拡充、Ｅコマース・デジタル事業の更なる成長加速、「新たな販路へ・新たな顧客へ・新たな商品／サービスへ」の行動指針に基づく新規事業開発等の事業強化を、スピード感をもって図ってまいる所存でございます。」
既存事業の強化、Ｅコマース・デジタル事業の成長、新規事業開発を成長戦略として引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「トップライン向上施策として、既存各事業の提供価値を今一度見直し、競争優位性を高めていくとともに、Ｅコマースの更なる成長加速、Ｍ＆Ａを含む新規事業や直営店の展開強化を図ってまいる所存でございます。」
既存各事業の提供価値の見直しと競争優位性の向上を加え、既存事業を含むトップライン向上策を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「またトップライン向上施策として、既存事業の拡充、Ｍ＆Ａを含む新規事業の展開、Ｅコマースの更なる成長加速等の事業強化を、スピード感をもって図ってまいる所存でございます。」
既存事業の拡充を含むトップライン向上策を、引き続き事業強化の柱として記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「またトップライン向上施策として、既存事業の拡充、Ｍ＆Ａを含む新規事業の展開、Ｅコマースの更なる成長加速等の事業強化を、スピード感をもって図ってまいる所存でございます。」
既存事業の拡充を含むトップライン向上策を、引き続き事業強化の柱として記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「新たな販路向けの商品開発と生産体制整備を推進し、都市型商業施設を中心に出店を進めてまいります。デジタル活用による直営店運営力強化を実行します。」
既存事業強化の施策として、新商品開発、生産体制整備、都市型商業施設への出店、デジタル活用による店舗運営力強化を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「主力事業を軸として積極的な投資を行うことで売上の拡大と収益力の強化を図り、利益基盤を確立します。」
主力事業への投資による売上拡大・収益力強化の方針を再掲している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「主力事業を軸として積極的な投資を行うことで売上の拡大と収益力の強化を図り、利益基盤を確立します。」
主力事業を軸とした投資を、売上拡大・収益力強化・利益基盤確立の手段として示している。