在庫評価減と営業・経常・純損失の発生
FY2017-Q2に初出。37回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
三陽商会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに41社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間におきましても、売上高の減少による売上総利益額の減少を補うには至らず、営業損失となりました。」
営業損失は4億9,900万円、経常損失は4億2,100万円、親会社株主に帰属する中間純損失は5億5,500万円となり、前年同期の各損失から損失額が拡大した。 - 2026-06-30対処決算
「その結果、営業利益は前年を上回りました。」
前年同期に比べて営業利益が増加し、直近通期における利益水準の弱含みから改善を示している。 - FY2026対処有価証券報告書
「営業利益は12億９千８百万円（同52.2％減）、経常利益は14億３千６百万円（同49.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は41億１千３百万円（同2.7％増）となりました。」
在庫評価減や損失発生に関連する損益リスクについて、通期では営業利益・経常利益・親会社株主帰属当期純利益の黒字を維持した。ただし営業利益と経常利益は前年から減少し、減損損失519百万円も計上している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業損失は２億１千３百万円（前年同期は５億９千９百万円の営業利益）、経常損失は１億４千９百万円（前年同期は６億７千８百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する中間純損失は２億９千９百万円（前年同期は４億５千７百万円の中間純利益）となりました。」
前年同期に計上していた営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益から、当中間連結会計期間はそれぞれ損失へ転じた。 - FY2025対処有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は605億２千６百万円（前年比1.3％減）、営業利益は27億１千５百万円（同10.9％減）、経常利益は28億２千５百万円（同11.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は40億７百万円（同43.7％増）となりました。」
通期でも営業利益27億1,500万円、経常利益28億2,500万円、親会社株主帰属当期純利益40億700万円を計上し、過去の営業・経常・純損失の状態は継続していない。一方、営業利益・経常利益は前年を下回った。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は153億７千８百万円（前年同期比3.7％減）、営業利益は７億４千７百万円（同27.8％減）、経常利益は７億３千万円（同28.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億９千万円（同34.1％減）となりました。」
営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の黒字は維持しているが、前年同期から利益額は減少した。営業損失・経常損失が再発したとの記載はない。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は613億５千３百万円（前年比5.3％増）、営業利益は30億４千７百万円（同36.3％増）、経常利益は31億８千４百万円（同30.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は27億８千７百万円（同29.3％増）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の黒字計上を継続し、営業利益30億4,700万円、経常利益31億8,400万円、当期純利益27億8,700万円と前期から増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は446億３百万円（前年同期比6.4％増）、営業利益は17億２千７百万円（同68.0％増）、経常利益は17億７千３百万円（同52.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億９千６百万円（同72.2％増）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上し、従来の営業・経常・純損失の発生状態から利益計上が継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「商品及び製品 7,819 8,024 棚卸資産評価損 422 184」
棚卸資産評価損は前期の4億2,200万円から当期1億8,400万円へ減少している。商品及び製品残高は80億2,400万円で、評価損計上自体は継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は419億３千７百万円、営業利益は10億２千８百万円、経常利益は11億６千３百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億８千５百万円となりました。」
営業利益10億2,800万円、経常利益11億6,300万円、親会社株主帰属四半期純利益9億8,500万円を計上し、従来継続していた営業・経常損失から利益へ転じている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は254億６千４百万円、営業損失は３億１千７百万円、経常損失は１億４千１百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億４千６百万円となりました。」
営業損失は前年同期の20億3,300万円から3億1,700万円へ、経常損失は18億7,600万円から1億4,100万円へ、親会社株主帰属四半期純損失は19億1,000万円から2億4,600万円へ縮小した。損失は残るものの、損益悪化の程度は大幅に緩和している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は143億５千５百万円、営業利益は５億２百万円、経常利益は５億９千３百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億５千９百万円となりました。」
営業利益5億200万円、経常利益5億9,300万円、親会社株主帰属四半期純利益5億5,900万円を計上し、従来継続していた営業・経常損失が当第１四半期に解消したと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は386億４千２百万円(前年比1.9％増)、営業損失は10億５千８百万円（前年は89億１千３百万円の営業損失）、経常損失は７億３千５百万円（前年は90億３千６百万円の営業損失）、親会社株主に帰属する当期純利益は６億６千１百万円（前年は49億８千８百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
営業損失・経常損失は残るものの、前年から大幅に縮小し、親会社株主に帰属する当期純損益は損失から6億6,100万円の利益へ転じている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は164億３千６百万円（前年同期比7.2％増）、営業損失は20億３千３百万円（前年同期は57億１千２百万円の営業損失）、経常損失は18億７千６百万円（前年同期は57億３千８百万円の経常損失）となりました。さらに、緊急事態宣言の発出による店舗の休業等による固定費等を特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は19億１千万円（前年同期は66億４千８百万円の四半期純損失）となりました。」
営業損失は前年同期の57億1,200万円から20億3,300万円へ、経常損失は57億3,800万円から18億7,600万円へ、親会社株主帰属四半期純損失は66億4,800万円から19億1,000万円へ縮小した。損失は残るものの、損失額は前年同期から大幅に減少している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は87億１千万円（前年同期比51.4％増）、営業損失は５億６千６百万円（前年同期は29億９千６百万円の営業損失）、経常損失は５億２千４百万円（前年同期は31億４千４百万円の経常損失）となりました。さらに、緊急事態宣言の発出による店舗の休業等による固定費等を特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は７億４千８百万円（前年同期は45億９千６百万円の四半期純損失）となりました。」
営業損失は前年同期の29億9,600万円から5億6,600万円へ、経常損失は31億4,400万円から5億2,400万円へ、親会社株主帰属四半期純損失は45億9,600万円から7億4,800万円へ縮小した。損失は残るものの、前年同期比で損益悪化の程度が緩和している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は379億３千９百万円、営業損失は89億１千３百万円、経常損失は90億３千６百万円、親会社株主に帰属する当期純損失は49億８千８百万円となりました。」
営業損失89億1,300万円、経常損失90億3,600万円、親会社株主帰属当期純損失49億8,800万円を計上し、前期の損失状態から大幅に悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は268億９千５百万円、営業損失は67億８千５百万円、経常損失は68億１千２百万円となりました。また、第１四半期に店舗の休業等による固定費等を特別損失として計上した一方で、第３四半期に保有不動産の売却に伴う売却益を特別利益として計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は12億５千５百万円となりました。」
営業損失67億8,500万円、経常損失68億1,200万円、親会社株主帰属四半期純損失12億5,500万円を計上し、営業・経常損失が継続している。保有不動産売却益により純損失は圧縮されたが、営業段階の損失は解消していない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は153億２千８百万円、営業損失は57億１千２百万円、経常損失は57億３千８百万円となりました。さらに、店舗の休業等による固定費等を特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は66億４千８百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症による店舗休業等の影響を含め、営業損失57億1,200万円、経常損失57億3,800万円、親会社株主帰属四半期純損失66億4,800万円を計上している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費に関しましては人件費の抑制、不動産賃借料の減額交渉等総額の削減に努めましたが、営業損失は拡大致しました。この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は57億５千３百万円、営業損失は29億９千６百万円、経常損失は31億４千４百万円となりました。さらに、緊急事態宣言の発出による店舗の休業等による固定費等を特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失は45億９千６百万円となりました。」
人件費抑制や賃借料減額交渉による販管費削減を進めたものの、営業損失29億9,600万円、経常損失31億4,400万円、親会社株主帰属四半期純損失45億9,600万円となり、損失が拡大したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上総利益率に関しましては、繰越在庫圧縮のための値引き販売の拡大、棚卸資産の評価損等により売上総利益率は悪化しました。」
繰越在庫圧縮のための値引き販売拡大と棚卸資産評価損により、粗利益率が悪化したと記載している。営業損失は28億7,500万円、経常損失は28億9,900万円となった。 - FY2020-Q4悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第４四半期連結累計期間の売上高は585億７千１百万円、営業損失は23億７千４百万円、経常損失は22億８千５百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は15億９千万円となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する純損失が引き続き発生し、営業損失は拡大したと記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は421億５百万円（前年同期比1.7％増）、営業損失は21億４千万円（前年同期は22億５千９百万円の営業損失）、経常損失は21億６千５百万円（前年同期は22億９百万円の営業損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は19億７千７百万円（前年同期は15億６千万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
営業損失・経常損失は前年同期から縮小した一方、親会社株主に帰属する四半期純損益は前年同期の15億6,000万円の利益から19億7,700万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は297億３千５百万円（前年同期比1.6％増）、営業損失は８億６千３百万円（前年同期は８億７百万円の営業損失）、経常損失は８億２千７百万円（前年同期は７億３千８百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は６億６百万円（前年同期は30億６百万円の四半期純利益）となりました。」
営業損失と経常損失が前年同期から拡大し、前年同期の親会社株主帰属四半期純利益から当期は6億600万円の純損失に転じた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、手控えていたマーケティング施策を実行したこと等により売上高においては増収を確保し、またマーケティング施策への投資を実行しながら販売費及び一般管理費の圧縮を推し進めた結果、営業利益、経常利益の黒字化を達成いたしました。」
前年同期に発生していた営業損失・経常損失について、当四半期は営業利益2億4,500万円、経常利益1億9,800万円となり、損失状態が一時的に解消したと記載している。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は4百万円にとどまっている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業損失は21億７千６百万円（前年は19億７百万円の営業損失）、経常損失は19億５千万円（前年は19億４千１百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は８億１千９百万円（前年は10億２千５百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）」
営業損失と経常損失は前期より拡大した。一方、固定資産売却益等により親会社株主に帰属する当期純損失は縮小しており、損益項目により変化が分かれている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「営業損失は22億５千９百万円（前年同期は28億１千４百万円の営業損失）、経常損失は22億９百万円（前年同期は29億３千３百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は当社保有不動産（三陽商会青山ビル等）を売却したこと等により15億６千万円（前年同期は14億５千７百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
営業損失・経常損失はいずれも前年同期から縮小し、親会社株主に帰属する四半期純損益は前年同期の損失から15億6,000万円の利益に転じた。ただし営業損失と経常損失はなお発生している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は292億６千６百万円（前年同期比8.2％減）、営業損失は８億７百万円（前年同期は16億２千６百万円の営業損失）、経常損失は７億３千８百万円（前年同期は17億９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は当社保有不動産（三陽商会青山ビル等）を売却したことにより30億６百万円（前年同期は２億１千１百万円の四半期純損失）となりました。」
営業損失・経常損失はいずれも前年同期から縮小し、親会社株主に帰属する四半期純損益は前年同期の損失から30億600万円の利益に転じた。ただし、営業損失と経常損失はなお発生している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は156億５千５百万円（前年同期比10.7％減）、営業損失は３千５百万円（前年同期は２億５千１百万円の営業損失）、経常損失は１億２千万円（前年同期は３億９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億２千３百万円（前年同期比46.6％増）となりました。」
営業損失は２億５千１百万円から３千５百万円へ、経常損失は３億９百万円から１億２千万円へ縮小し、前年同期の純損失ではなく16億２千３百万円の四半期純利益を計上した。なお、営業損失・経常損失はなお発生している。 - FY2017対処有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は625億４千９百万円（前年比7.5％減）、営業損失は19億７百万円（前年は84億３千万円の営業損失）、経常損失は19億４千１百万円（前年は81億９千６百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は10億２千５百万円（前年は113億６千６百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失はいずれも前年から大幅に縮小した。ただし、通期で各損失はなお発生している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「営業損失は28億１千４百万円（前年同期は83億４百万円の営業損失）、経常損失は29億３千３百万円（前年同期は82億７千４百万円の経常損失）、投資有価証券売却益を特別利益に計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は14億５千７百万円（前年同期は81億７千５百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から大幅に縮小しており、損失の発生は継続しているものの、業績悪化の程度はさらに緩和している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は318億９千１百万円（前年同期比6.6％減）、営業損失は16億２千６百万円（前年同期は58億１千２百万円の営業損失）、借入関連費用を営業外費用に計上したこと等に伴い、経常損失は17億９百万円（前年同期は57億６千３百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億１千１百万円（前年同期は54億８千８百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、各損失はなお発生している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高は175億２千６百万円（前年同期比7.9％減）、営業損失は２億５千１百万円（前年同期は５億１千８百万円の営業損失）、経常損失は３億９百万円（前年同期は５億６千７百万円の経常損失）」
営業損失・経常損失はいずれも前年同期から縮小し、在庫削減も進めている。ただし、営業損失・経常損失はなお発生しており、リスク自体が解消したとは記載していない。 - FY2016悪化有価証券報告書
「一部の商品在庫処分損に加え、新ブランドおよび中止ブランドの在庫評価損16億５千１百万円を計上したこと等により、営業損失は84億３千万円（前年は65億７千７百万円の営業利益）、経常損失は81億９千６百万円（前年は70億３千６百万円の経常利益）、また繰延税金資産等の取崩し等に伴う法人税等調整額30億７千万円を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失は113億６千６百万円（前年は25億９千５百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。」
新ブランド・中止ブランドの在庫評価損16億5,100万円を含む在庫関連損失が記載され、通期で営業損失84億3,000万円、経常損失81億9,600万円、親会社株主帰属当期純損失113億6,600万円となった。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は478億７千５百万円（前年同期比35.0％減）、営業損失は83億４百万円（前年同期は68億４千１百万円の営業利益）、経常損失は82億７千４百万円（前年同期は71億１千１百万円の経常利益）」
第２四半期累計期間の営業損失58億１千２百万円、経常損失57億６千３百万円から損失額が拡大した。在庫評価減は本 filing では新たな要因として記載されていない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「繰越商品在庫の評価減27億５千３百万円を計上したこと等により、営業損失は58億１千２百万円（前年同期は77億５千４百万円の営業利益）、経常損失は57億６千３百万円（前年同期は79億８千３百万円の経常利益）となりました。」
在庫評価減を計上し、前年同期の営業利益・経常利益から当期の損失へ転じたことを記載している。