ROA・ROE・売上高営業利益率の重視と投資効率向上
FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
オカムラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、自己資本当期純利益率（ROE）は、11.5％（前期比0.8ポイント減）、総資産経常利益率（ROA）は、8.7％（前期比0.5ポイント減）、売上高営業利益率は、7.3％（前期比0.3ポイント減）となりました。」
重視するROE、ROA、売上高営業利益率はいずれも前期から低下した。ROEは12％以上、営業利益率10％以上という長期目標を下回っている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、自己資本当期純利益率（ROE）は、12.3％（前期比0.3ポイント減）、総資産経常利益率（ROA）は、9.3％（前期比0.5ポイント減）、売上高営業利益率は、7.6％（前期比0.5ポイント減）となりました。」
重視するROE、ROA、売上高営業利益率はいずれも前期から低下した。ROEは中期目標10.0％を上回る一方、売上高営業利益率7.6％は新たな2026年3月期目標8.2％を下回っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、自己資本当期純利益率（ROE）は、12.6％（前期比1.7ポイント増）、総資産経常利益率（ROA）は、9.8％（前期比2.2ポイント増）、売上高営業利益率は、8.1％（前期比1.8ポイント増）となりました。」
ROE、ROA、売上高営業利益率がいずれも前期から改善した。ROE10.0％、営業利益率8.0％という2026年3月期目標を、当年度実績では上回っている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「② 定量目標（2026年３月期） ・売上高 3,000億円以上 ・営業利益 240億円 ・営業利益率 8.0 ％ ・ＲＯＥ 10.0 ％」
中期経営計画2025で2026年3月期の定量目標を設定した。営業利益率目標は従来の7％以上から8％へ引き上げられ、売上高3,000億円以上、営業利益240億円、ROE10％を掲げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は244,454百万円（前期比3.4％減）、営業利益は14,175百万円（前期比5.9％増）、経常利益は15,377百万円（前期比4.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は11,971百万円（前期比21.5％増）、自己資本当期純利益率（ROE）は、8.8％（前期比1.3ポイント増）、総資産経常利益率（ROA）は、6.4％（前期比0.1ポイント増）、売上高営業利益率は、5.8％（前期比0.5ポイント増）となりました。」
ROE、ROA、売上高営業利益率はいずれも前期から改善した。2025年3月期のROE10％、売上高営業利益率7％以上という目標には未達だが、投資効率・収益性指標について測定可能な前進が示された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「② 定量目標（2025年３月期） 売上高営業利益率 ７％以上 自己資本当期純利益率（ROE） 10％」
2025年3月期に売上高営業利益率7％以上、ROE10％という新たな定量目標を設定した。実績は売上高営業利益率5.3％、ROE7.5％である。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、自己資本当期純利益率（ROE）は、8.0％（前期比1.1ポイント減）、総資産経常利益率（ROA）は、5.9％（前期比0.3ポイント減）、売上高営業利益率は、5.0％（前期比0.4ポイント減）となりました。」
重視するROE、ROA、売上高営業利益率はいずれも前期から低下し、ROEは8.0％、ROAは5.9％、売上高営業利益率は5.0％となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、主な経営指標として総資産経常利益率（ROA）・自己資本当期純利益率（ROE）や売上高営業利益率を重視しており、常にコスト意識をもち収益の改善に努め、経営資源の選択と集中による投資効率の向上に注力してまいります。」
ROA・ROE・売上高営業利益率を重視する方針を継続し、当期は売上高営業利益率5.4％（前期比0.4ポイント増）、ROE9.1％（前期7.5％）となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、主な経営指標として総資産経常利益率(ROA)・自己資本当期純利益率(ROE)や売上高営業利益率を重視しており、常にコスト意識をもち収益の改善に努め、経営資源の選択と集中による投資効率の向上に注力してまいります。」
ROA、ROE、売上高営業利益率を重視する経営指標として初めて明示し、コスト意識と経営資源の選択・集中による投資効率向上を結び付けている。