需要予測誤差と製品陳腐化による在庫リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-11-05。
任天堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。44社中24社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、棚卸資産を539,804百万円計上しており、原材料評価減を17,237百万円及び製品評価減を23,118百万円含んでいます。」
棚卸資産は前期末の4,864億28百万円から5,398億4百万円へ増加し、原材料評価減172億37百万円、製品評価減231億18百万円を計上した。在庫残高と評価減がともに高水準となっている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 486,428 492,696」
棚卸資産は前連結会計年度末の4,864億28百万円から当中間連結会計期間末には4,926億96百万円へ増加し、高水準の在庫残高が継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、棚卸資産を486,428百万円計上しており、原材料評価減を12,221百万円及び製品評価減を15,760百万円含んでいます。」
棚卸資産が前期末の155,987百万円から486,428百万円へ大幅に増加し、原材料評価減・製品評価減も計上された。需要予測誤差・陳腐化リスクが残高と評価減としてさらに顕在化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前中間純利益を1,470億円計上したものの、主に棚卸資産の増加や法人税等の支払いにより、126億円の減少（前年同期は2,169億円の増加）となりました。」
棚卸資産は前連結会計年度末の1,559億87百万円から当中間連結会計期間末には2,641億55百万円へ増加し、営業キャッシュ・フローを126億円の減少とする要因になった。在庫リスクの残高・資金面への影響が拡大している。 - FY2024在庫残高減少・評価減増加有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、棚卸資産を155,987百万円計上しています。そのうち製品は89,638百万円であり、製品評価減を20,289百万円含んでいます。」
棚卸資産残高は前期の258,628百万円から155,987百万円へ減少した一方、製品評価減は20,289百万円となった。在庫残高の膨張は緩和されたが、評価減は引き続き発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「棚卸資産 258,628 173,556」
棚卸資産は2023年3月末の2,586億28百万円から2023年12月末には1,735億56百万円へ減少した。過去に顕在化していた在庫残高の膨張が当四半期において緩和されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産 258,628 317,285」
棚卸資産は2023年3月末の2,586億28百万円から2023年9月末には3,172億85百万円へ増加した。在庫残高の拡大が続き、需要予測・製品陳腐化リスクが資産残高の増加として表れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 258,628 262,754」
棚卸資産は2023年3月末の2,586億28百万円から2023年6月末には2,627億54百万円へ増加し、在庫残高の拡大が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、棚卸資産を258,628百万円計上しています。そのうち製品は182,837百万円であり、製品評価減を16,909百万円含んでいます。」
棚卸資産は前期末の2,041億83百万円から2,586億28百万円へ増加し、製品評価減は169億9百万円となった。在庫残高と評価減の拡大により、需要予測・陳腐化リスクが引き続き顕在化している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「棚卸資産 204,183 203,828」
棚卸資産は前連結会計年度末の2,041億83百万円から当第3四半期末には2,038億28百万円へわずかに減少した。前四半期末の2,953億47百万円からも減少し、在庫残高の膨張は当四半期に緩和されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産 204,183 295,347」
棚卸資産が前連結会計年度末の2,041億83百万円から当第2四半期末には2,953億47百万円へ増加した。在庫残高の拡大が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 204,183 256,241」
棚卸資産は前連結会計年度末の2,041億83百万円から当第1四半期末には2,562億41百万円へ増加し、在庫リスクが残高の拡大として表れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、棚卸資産を204,183百万円計上しています。そのうち製品は96,301百万円であり、製品評価減を14,256百万円含んでいます。」
棚卸資産は前期末の86,817百万円から204,183百万円へ増加し、製品評価減も14,256百万円となった。在庫リスクが残高と評価減の拡大として表れている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「棚卸資産 86,817 169,256」
棚卸資産は前連結会計年度末の868億17百万円から1,692億56百万円へ増加している一方、前四半期末の水準からは減少した。在庫残高の膨張は前四半期に比べて緩和されているが、前年同期末を上回る水準にある。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益を2,395億円計上したものの、棚卸資産が増加したことや、法人税等の支払いを行ったことなどにより、31億円の増加（前年同期は2,440億円の増加）となりました。」
棚卸資産が前連結会計年度末の868億17百万円から2,701億31百万円へ増加し、営業キャッシュ・フローの増加を31億円にとどめる要因となった。在庫リスクの影響がさらに大きな残高・資金面の影響として表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「棚卸資産 86,817 157,707」
棚卸資産が前連結会計年度末の868億17百万円から1,577億7百万円へ増加した。なお、収益認識会計基準の適用により、棚卸資産が426億90百万円増加している。 - FY2021評価減の増加と在庫残高の微減有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、連結貸借対照表上、たな卸資産を86,817百万円計上しています。そのうち製品は70,544百万円であり、製品評価減を12,762百万円含んでいます。」
たな卸資産残高は前期の88,994百万円から86,817百万円へ減少した一方、当期のたな卸資産評価損は43億64百万円、製品評価減は127億62百万円となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「たな卸資産 88,994 82,229」
たな卸資産は前連結会計年度末の889億94百万円から822億29百万円へ減少し、前四半期末に記載された水準からも縮小している。在庫の膨張は当四半期において緩和されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益を2,999億円計上したものの、仕入債務の増加等による増加要因や、たな卸資産の増加等による減少要因のほか、法人税等の支払いを行ったことなどにより、2,440億円の増加(前年同期は39億円の増加)となりました。」
たな卸資産は2020年3月末の889億94百万円から2020年9月末には1,406億91百万円へ増加し、営業キャッシュ・フローの減少要因として実際に記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「製品在庫の増加等により、たな卸資産が前期に比べ1,026億円増加したことが主な要因です。」
当期のたな卸資産は889億94百万円となり、前期の1,354億70百万円から減少した。たな卸資産評価損も104億14百万円から39億27百万円に減少しており、在庫膨張・陳腐化の顕在化は緩和されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「たな卸資産 135,470 100,151」
たな卸資産は前連結会計年度末の1,354億70百万円から1,001億51百万円へ減少した。前 filing で記載された第2四半期末の2,171億03百万円からも減少しており、在庫の膨張は緩和されている。ただし、リスクが消滅したとの記載はない。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、総資産は、現金及び預金が減少したものの、主にたな卸資産や投資有価証券が増加したことにより、前連結会計年度末に比べ867億円増加し、1兆7,770億円となりました。」
たな卸資産は前連結会計年度末の1,354億70百万円から2,171億03百万円へ増加し、需要予測・在庫リスクが資産増加として実際に表れた。営業活動による資金にも、たな卸資産の増加が減少要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「たな卸資産評価損は10,414百万円です。」
たな卸資産評価損が104億14百万円発生し、需要予測・在庫陳腐化リスクが損失として実際に表れている。期末たな卸資産残高は1,354億70百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益を915億円計上したものの、たな卸資産の増加等による影響額を加減算し、法人税等の支払いを行ったことなどにより、1,164億円の減少(前年同期は424億円の増加)となりました。」
たな卸資産の増加が営業キャッシュ・フローの減少要因として実際に表れ、営業活動による資金は1,164億円の減少となった。たな卸資産は前期末の1,417億95百万円から3,260億66百万円へ増加し、製品在庫も1,294億83百万円から3,008億86百万円へ増加している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「製品在庫の増加等により、たな卸資産が前期に比べ1,026億円増加したことが主な要因です。」
たな卸資産が前期比1,026億円増加し、期末残高は1,417億95百万円となった。さらに、当期のたな卸資産評価損は48億32百万円であり、需要予測・在庫陳腐化リスクが実際の在庫増加および評価損として表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「正確な販売予測は困難であるため、過剰な在庫を抱える危険性があります。また、保有するたな卸資産が陳腐化することにより、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性もあります。」
需要予測誤差、過剰在庫、製品陳腐化による影響の可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「正確な販売予測は困難であるため、過剰な在庫を抱える危険性があります。また、保有するたな卸資産が陳腐化することにより、業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性もあります。」
当期のたな卸資産評価損は49億81百万円であり、在庫評価に伴う損失が発生している。