自動化・工数低減による生産性と利益率の向上
FY2016に初出。40回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- 2026-07-27前進決算
「利益面につきましては、売上総利益率が35.2％（前年同四半期比0.5ポイント改善）となったことに加え、増収効果により、営業利益は４億18百万円（前年同四半期比36.2％増）、経常利益は４億39百万円（前年同四半期比36.6％増）、四半期純利益は２億67百万円（前年同四半期比23.5％増）となりました。」
売上総利益率が改善し、増収効果と合わせて営業利益・経常利益・四半期純利益が増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、高付加価値製品の販売増加等により、売上総利益率が36.1％（前事業年度比0.8ポイント改善）となったことに加え、増収効果により、ベースアップ等による人件費の増加を吸収し」
高付加価値製品の販売増加と増収効果により、売上総利益率は36.1％へ0.8ポイント改善し、人件費増加を吸収した。営業利益は前事業年度比12.8％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、高付加価値製品の販売増加等により、売上総利益率が35.2％（前年同期比1.3ポイント改善）となったことに加え、増収効果によって、ベースアップ等による人件費の増加を吸収し、営業利益は11億92百万円（前年同期比22.7％増）、経常利益は12億20百万円（前年同期比16.4％増）、中間純利益は８億17百万円（前年同期比10.8％増）となりました。」
高付加価値製品の販売増加と増収効果により、売上総利益率は前年同期比1.3ポイント改善して35.2％となった。人件費増加を吸収し、営業利益は22.7％増、経常利益は16.4％増、中間純利益は10.8％増となった。 - FY2025粗利率改善・販管費増による営業減益有価証券報告書
「売上総利益率が35.3％（前事業年度比1.4ポイント改善）となりましたが、ショールームの増床に伴う賃借料の増加や物流費の増加などにより販売費および一般管理費が増加したため、営業利益は36億35百万円（前事業年度比0.1％減)」
売上総利益率は前事業年度比1.4ポイント改善した一方、ショールーム増床に伴う賃借料や物流費などの販管費増加により営業利益は0.1％減少した。 - FY2025-H1粗利率改善・販管費増で減益有価証券報告書
「利益面につきましては、売上総利益率が33.9％（前年同中間期比0.6ポイント改善）となりましたが、ショールームの増床に伴う賃借料の増加や物流費の増加などによる販売費及び一般管理費の増加を吸収するには至らず、営業利益９億71百万円（前年同中間期比25.3％減）、経常利益10億48百万円（前年同中間期比23.7％減）、中間純利益７億38百万円（前年同中間期比22.3％減）となりました。」
売上総利益率は前年同中間期比0.6ポイント改善した一方、ショールーム増床に伴う賃借料や物流費などの販管費増加を吸収できず、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「より一層の生産工程の自動化・省人化を図るべく、産業用ロボットの導入に向けて試験機を用いた検証を行いました。／販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率が33.9％（前事業年度比1.0ポイント改善）となり、営業利益は36億40百万円（前事業年度比57.8％増）となりました。」
産業用ロボット導入に向けた試験機による検証を実施した。販売価格の適正化の浸透も含め、売上総利益率は33.9％へ1.0ポイント改善し、営業利益は57.8％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格の適正化が浸透したことで、売上総利益率は33.8％（前年同四半期比1.8ポイント改善）となり、営業利益26億５百万円（前年同四半期比145.1％増）、経常利益26億88百万円（前年同四半期比142.5％増）、四半期純利益18億50百万円（前年同四半期比156.1％増）となりました。」
販売価格の適正化の浸透により、売上総利益率は33.8％と前年同四半期比1.8ポイント改善した。営業利益、経常利益、四半期純利益も前年同四半期比で大幅に増加している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販売価格の適正化が浸透したことで、売上総利益率は33.3％（前年同四半期比1.9ポイント改善）となり、営業利益13億円（前年同四半期比360.2％増）、経常利益13億73百万円（前年同四半期比339.8％増）、四半期純利益９億50百万円（前年同四半期比382.7％増）となりました。」
販売価格の適正化の浸透により、売上総利益率が前年同四半期比1.9ポイント改善し、営業利益・経常利益・四半期純利益も大幅に増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の上昇を受けて進めてきた販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率が33.2％（前年同四半期比2.1ポイント改善）となり、営業利益３億99百万円（前年同四半期は営業損失60百万円）、経常利益４億56百万円（前年同四半期は経常損失43百万円）、四半期純利益３億36百万円（前年同四半期は四半期純損失48百万円）となりました。」
販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率は前年同四半期比2.1ポイント改善して33.2％となった。営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益に転じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「原材料価格の上昇分の販売価格への反映を進めるとともに、業務のデジタル化、最新設備の導入、ＩoＴの活用等によって生産性向上を図り、採算性の改善に取り組んでまいりました。」
デジタル化、最新設備、IoTを活用した生産性向上と価格反映を進め、売上総利益率は32.9％と前事業年度比0.2ポイント改善し、営業利益は29.6％増加した。 - FY2023-Q3価格転嫁効果不足・粗利率悪化下の増益有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響を価格転嫁による増収効果で補うには至らず、売上総利益率は32.0％（前年同四半期比0.4ポイント悪化）となりましたが、売上総利益が前年同四半期と比較し３億47百万円増の83億48百万円（前年同四半期比4.3％増）となった結果、営業利益10億63百万円（前年同四半期比15.9％増）、経常利益11億８百万円（前年同四半期比14.0％増）、四半期純利益７億22百万円（前年同四半期比15.9％増）となりました。」
原材料価格上昇の影響を価格転嫁による増収効果で補うには至らず、売上総利益率は32.0％と前年同四半期比0.4ポイント悪化した。一方、売上総利益の増加により営業利益等は前年同四半期比で増加した。 - FY2023-Q2生産性向上施策継続・粗利率悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格の継続的な上昇を受けて、製品価格への転嫁を進めているものの、価格転嫁が業績に反映されるまでのタイムラグにより、売上総利益率は31.4％（前年同四半期比1.4ポイント悪化）となり、営業利益２億82百万円（前年同四半期比45.9％減）、経常利益３億12百万円（前年同四半期比44.6％減）、四半期純利益１億96百万円（前年同四半期比42.4％減）となりました。」
製品価格への転嫁を進めている一方、反映までのタイムラグにより売上総利益率は31.4％と前年同四半期比1.4ポイント悪化し、営業利益等も減少した。 - FY2023-Q1生産性向上施策継続・粗利率悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めたものの、原材料価格の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率は31.1％（前年同四半期比1.3ポイント悪化）となりました。」
業務効率化・生産性向上を継続した一方、原材料価格上昇の影響により売上総利益率は31.1％となり、前年同四半期比1.3ポイント悪化した。 - FY2022生産性向上施策継続・粗利率悪化有価証券報告書
「営業部門における個別工事案件ごとの適正な予算管理、生産部門及び設計部門における生産性の向上等に努めたものの、原材料価格の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率が32.7％（前事業年度比2.4ポイント悪化）となり」
個別案件の予算管理や生産・設計部門の生産性向上に取り組んだ一方、原材料価格上昇の影響により売上総利益率は32.7％となり、前事業年度比2.4ポイント悪化した。 - FY2022-Q3効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果はあったものの、原材料費の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率は32.4％（前年同四半期比2.2ポイント悪化）となり、営業利益は９億17百万円（前年同四半期比24.3％減）、経常利益は９億72百万円（前年同四半期比23.6％減）、四半期純利益は６億23百万円（前年同四半期比23.6％減）となりました。」
増収効果があった一方、原材料費上昇の影響で売上総利益率は32.4％となり、前年同四半期比2.2ポイント悪化した。利益効率化の取り組みを継続しているが、営業利益等は前年同期を下回った。 - FY2022-Q2効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めたものの、原材料費の上昇による影響を受け、売上総利益率は32.8％（前年同四半期比1.1ポイント悪化）となりましたが、増収効果に加え、販売費及び一般管理費の抑制に努めた結果、営業利益は５億22百万円（前年同四半期比15.4％増）、経常利益は５億63百万円（前年同四半期比11.5％増）、四半期純利益は３億41百万円（前年同四半期比12.4％増）となりました。」
業務効率化や販管費抑制を進め、営業利益等は前年同期を上回った一方、原材料費上昇の影響で売上総利益率は32.8％と前年同四半期比1.1ポイント悪化した。 - FY2022-Q1効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めたものの、原材料費の上昇による影響を受け、売上総利益率は32.4％（前年同四半期比1.1ポイント悪化）となりました。また、販売費及び一般管理費の節減に努めましたが、他の四半期会計期間に比べて需要が少ない傾向にあることや、売上総利益率が低下したことにより、人件費等の固定費の増加を吸収しきれず、その結果、営業利益は０百万円（前年同四半期比98.7％減）」
業務効率化や販売費及び一般管理費の節減を進めたものの、原材料費上昇、需要の季節性、粗利率低下により固定費の増加を吸収できなかった。売上総利益率は32.4％と前年同四半期比1.1ポイント悪化し、営業利益は前年同四半期比98.7％減の0百万円となった。 - FY2021効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、営業部門における個別工事案件ごとの適正な利益率の確保、生産部門における生産性の向上、設計部門における多能工教育による作図の標準化・自動処理化等を進めたものの、減収による影響を補うには至らず、売上総利益率が35.1％（前事業年度比0.3ポイント悪化）となりました。」
適正利益率の確保、生産性向上、作図の標準化・自動処理化を進めたものの、減収の影響を補えず、売上総利益率は35.1％と前事業年度比0.3ポイント悪化した。 - FY2021-Q3効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による影響を業務の効率化等で補うことができず、売上総利益率は34.7％（前年同四半期比0.6ポイント悪化）となり、また、販売費及び一般管理費の節減（前年同四半期比１億38百万円減）に努めたものの、営業利益は12億12百万円（前年同四半期比50.8％減）、経常利益は12億73百万円（前年同四半期比48.7％減）、四半期純利益は８億16百万円（前年同四半期比50.4％減）となりました。」
業務効率化と販売費及び一般管理費の節減を進めたものの、減収の影響を補えず、売上総利益率は34.7％と前年同四半期比0.6ポイント悪化した。営業利益、経常利益、四半期純利益も前年同四半期比でそれぞれ50.8％、48.7％、50.4％減少した。 - FY2021-Q2効率化効果の不足・粗利率悪化継続有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による影響を業務の効率化等で補うことができず、売上総利益率は33.9％（前年同四半期比1.3ポイント悪化）となり、また、販売費及び一般管理費の節減に努めたものの」
業務効率化や販売費及び一般管理費の節減を進めたものの、減収の影響を補えず、売上総利益率は33.9％と前年同四半期比1.3ポイント悪化した。 - FY2021-Q1効率化効果の不足・粗利率悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、減収による影響を業務の効率化等で補うことができず、売上総利益率は33.5％（前年同四半期比0.5ポイント悪化）となりました。また、販売費及び一般管理費の節減に努めましたが、人件費等の固定費を吸収しきれず」
業務効率化や販売費及び一般管理費の節減を実施したものの、減収の影響を補えず、売上総利益率は33.5％と前年同四半期比0.5ポイント悪化した。固定費も吸収しきれなかったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上への取り組みを一層進めてまいりました。／売上総利益率が前事業年度と同様の35.4％となりました。また、増収効果による販売費及び一般管理費の比率の改善等により、営業利益は37億45百万円（前事業年度比22.9％増)、経常利益は37億69百万円(前事業年度比22.7％増)、当期純利益は事業年度において過去最高の25億80百万円（前事業年度比25.9％増）となり、二期連続して増収増益となりました。」
「見える化」とIoTを活用した生産性向上活動を継続し、粗利率35.4％を維持しながら、営業利益・経常利益が増加し、当期純利益は過去最高となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は、生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。利益面につきましては、増収効果をはじめ、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は35.3％（前年同四半期比0.2ポイント上昇）となり、営業利益24億63百万円（前年同四半期比42.6％増加）、経常利益24億83百万円（前年同四半期比42.3％増加）、四半期純利益16億46百万円（前年同四半期比45.7％増加）となりました。」
「見える化」とIoTを活用した生産性向上活動を一層進めた結果、売上総利益率は35.3％と前年同四半期比0.2ポイント上昇した。営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同四半期比で増加し、第3四半期累計期間として過去最高益となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。利益面につきましては、増収効果をはじめ、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は35.2％（前年同四半期比0.4ポイント上昇）となり、営業利益は14億27百万円（前年同四半期比71.2％増）となりました。」
「見える化」の進展とIoTを活用した生産性向上活動を一層進めた結果、売上総利益率は35.2％と前年同四半期比0.4ポイント上昇し、営業利益も前年同四半期比71.2％増となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を計り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は34.0％となりました。」
「見える化」とIoTを活用した生産性向上活動を引き続き進めている。業務効率化の結果として売上総利益率34.0％を記載しているが、前年同期比の改善は示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めてまいりました。／売上総利益率が35.4％（前事業年度比0.4ポイント上昇）となりました。」
「見える化」とIoTを活用した生産性向上活動を一層進め、売上総利益率は35.4％と前事業年度比0.4ポイント上昇した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は、生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。／利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は35.1％（前年同四半期比0.7ポイント上昇）となり、営業利益17億27百万円（前年同四半期比45.8％増加）、経常利益17億44百万円（前年同四半期比40.6％増加）、四半期純利益11億30百万円（前年同四半期比43.8％増加）の増収増益となりました。」
「見える化」のさらなる進展とIoTを活用した生産性向上活動を一層進めた。売上総利益率は35.1％となり前年同四半期比0.7ポイント上昇し、営業利益・経常利益・四半期純利益も前年同四半期比で増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を図り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。／利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は34.7％（前年同四半期比0.7ポイント上昇）となり、営業利益は８億34百万円（前年同四半期比42.8％増）、経常利益は８億46百万円（前年同四半期比33.2％増）、四半期純利益は５億36百万円（前年同四半期比35.6％増）の増収増益となりました。」
「見える化」をさらに進展させ、IoTを活用した生産性向上活動を一層進めた。その結果、売上総利益率は34.7％と前年同四半期比0.7ポイント上昇し、営業利益・経常利益・四半期純利益も増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「生産部門においては、従来から進めてきた「見える化」のさらなる進展を計り、ＩoＴを駆使した生産性向上活動への取り組みを一層進めております。／利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めた結果、売上総利益率は34.1％（前年同四半期比1.1ポイント上昇）となりました。」
「見える化」をさらに進展させ、IoTを活用した生産性向上活動を一層進めた。その結果、売上総利益率は前年同四半期比1.1ポイント上昇し34.1％となった。 - FY2018施策継続・競争影響による粗利率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、営業部門における個別工事案件ごとの適正な利益率の確保、生産部門における生産性の向上、設計部門における多能工教育による作図の標準化・自動処理化を推進し、経営の効率化を進めたものの、販売競争が厳しさを増しており、その結果、売上総利益率が35.0％（前事業年度比1.5ポイント悪化）となりました。」
適正利益率の確保、生産性向上、作図の標準化・自動処理化を継続した一方、販売競争の激化により売上総利益率は35.0％へ1.5ポイント低下した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「従来からの計画的な新規設備投資を継続的に実施し、更に生産性が向上したことにより、売上総利益率は34.3％となり、営業利益11億84百万円（前年同四半期比42.4％増加）、経常利益12億41百万円（前年同四半期比45.0％増加）、四半期純利益７億86百万円（前年同四半期比50.4％増加）と大幅な増益となりました。」
計画的な新規設備投資を継続し、生産性が向上したと記載している。営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同四半期比で増加した。 - FY2018-Q2販売費抑制・利益改善／粗利率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料の価格上昇などにより売上総利益率は34.0％（前年同四半期比2.2ポイント減少）となりましたが、販売費及び一般管理費の増加を抑制したことにより、営業利益５億84百万円（前年同四半期比32.0％増）、経常利益６億35百万円（前年同四半期比41.2％増）、四半期純利益３億95百万円（前年同四半期比46.6％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の増加を抑制した結果、営業利益・経常利益・四半期純利益は前年同四半期比で増加した。一方、原材料価格上昇などにより売上総利益率は34.0％へ2.2ポイント低下しており、効率化・利益率向上の状況は混在している。 - FY2018-Q1施策継続・利益率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、業務の効率化を図るなど生産性の向上に努めたものの、売上総利益率は33.1％（前年同四半期比2.2ポイント減少）となりました。」
業務効率化・生産性向上を継続した一方、売上総利益率は33.1％となり、前年同四半期比2.2ポイント低下した。 - FY2017施策継続・利益率低下有価証券報告書
「利益面につきましては、営業部門における個別工事案件ごとの適正な利益率の確保、生産部門における生産性の向上、設計部門における多能工教育による作図の標準化・自動処理化を推進し、経営の効率化を進めたものの、売上総利益率が36.5％（前事業年度比1.5ポイント減少）にとどまりました。」
適正利益率の確保、生産性向上、作図の標準化・自動処理化を継続した一方、売上総利益率は36.5％で前年より1.5ポイント低下した。 - FY2017-Q3施策継続・利益率低下有価証券報告書
「継続した設備投資による効率化を進めたものの、売上総利益率は36.1％（前年同四半期比1.2ポイント減少）にとどまったことに加えて」
設備投資による効率化を継続している一方、売上総利益率は36.1％となり、前年同四半期比1.2ポイント低下した。営業利益も前年同四半期比50.2％減少した。 - FY2017-Q2施策継続・利益率低下有価証券報告書
「多能工教育による作図の標準化・自動処理化の充実にも取り組んでまいりました。／継続した設備投資による効率化を進めたものの、売上総利益率が36.2％（前年同四半期比0.7ポイント減少）にとどまった」
設備投資による効率化を継続し、多能工教育を通じた作図の標準化・自動処理化も具体化した。一方、売上総利益率は前年同四半期比0.7ポイント低下した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「継続した設備投資による効率化を進めた結果、売上総利益率は35.3％（前年同四半期比0.2ポイント上昇）となりました。」
継続的な設備投資による効率化の結果として、売上総利益率が前年同期比0.2ポイント上昇した。一方、固定費増加により営業損失2百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「徹底した自動化、工数低減、効率の高い設備投資等により一人当たりの生産性を高める」
自動化、工数低減、設備投資により一人当たり生産性と利益率を高める施策を示している。