社内情報データ管理システムの再構築
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2026前進有価証券報告書
「本社（石川県小松市）／基幹システム基盤整備 他／600／―／自己資金／2026年４月／2027年３月」
基幹システム基盤整備等について、投資予定額6億円、2026年4月から2027年3月までの次段階の計画を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「本社（石川県小松市）／基幹システム基盤整備 他／600／―／自己資金／2025年４月／2026年３月」
基幹システム基盤整備等について、2025年4月から2026年3月まで、投資予定額6億円の次段階の計画を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「本社（石川県小松市）／基幹システム基盤整備 他／600／―／自己資金／2024年４月／2025年３月」
基幹システム基盤整備等について、投資予定額6億円、2024年4月から2025年3月までの計画を示している。業務のデジタル化・DX推進の次段階として具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「本社（石川県小松市）基幹システム基盤整備 他 300 ― 自己資金 2023年４月 2024年３月」
情報システム再構築の次段階として、基幹システム基盤整備等に300百万円を投じる2023年4月から2024年3月までの計画を示した。中期計画では業務のデジタル化とDX推進も明示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「情報システムの充実を図り、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を継続して推進し、生産設備の計画的な更新を行って、生産体制の効率化、品質及び生産性の向上、社内環境改善を図ります。／本社（石川県小松市）基幹システム基盤整備 他 300 ― 自己資金 2022年４月 2023年３月」
ＤＸの継続推進を明示し、本社基幹システム基盤整備等について投資予定額300百万円、2022年4月から2023年3月までの計画を示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「社内情報システムを再構築するとともに、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を推進し、老朽生産設備の計画的な更新を行って、生産体制の効率化、品質及び生産性の向上を図ります。／本社（石川県小松市）基幹システム基盤整備 他 200 ― 自己資金 2021年４月 2022年３月」
社内情報システム再構築の次段階としてＤＸ推進と老朽生産設備の計画的更新を明示し、本社基幹システム基盤整備等について200百万円、2021年4月から2022年3月までの計画を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「本社（石川県小松市）基幹システム基盤整備 他 280 ― 自己資金 2020年４月 2021年３月」
社内情報システム再構築の次段階として、本社基幹システム基盤整備等について280百万円、2020年4月から2021年3月までの計画を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「社内情報システムの再構築により、加賀工場をはじめとする既存工場の繁閑を最小限とするとともに、各種合理化により、生産体制の効率化、生産性の向上を図ります。／本社（石川県小松市）基幹システム基盤整備 他 330 自己資金 2019年４月 2020年３月」
社内情報システム再構築を既存工場の平準化・合理化の手段として明示し、本社基幹システム基盤整備について330百万円、2019年4月から2020年3月までの設備計画を示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本社（石川県小松市）技術情報管理システム・営業情報管理システム 150 自己資金 平成30年4月 平成31年３月」
社内情報システム再構築を継続し、技術情報管理システム・営業情報管理システムについて150百万円、平成30年4月から平成31年3月までの設備計画を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本社（石川県小松市）営業情報管理システム・サーバー更新他 180 自己資金 平成29年4月 平成30年３月」
情報管理システムの再構築について、営業情報管理システム・サーバー更新として180百万円、平成29年4月から平成30年3月までの計画を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社内情報データ管理システムの再構築により業務の効率化を図り、生産性向上を図ります。」
情報管理システムの再構築を業務効率化・生産性向上の手段として掲げている。