原材料価格上昇による売上総利益率低下
FY2018-Q2に初出。20回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率が33.9％（前事業年度比1.0ポイント改善）となり」
原材料価格上昇を背景とする価格適正化の効果が継続し、売上総利益率は前事業年度比1.4ポイント改善の35.3％となった。価格転嫁による影響緩和が進んでいる。 - FY2024対処有価証券報告書
「販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率が33.9％（前事業年度比1.0ポイント改善）となり」
原材料価格上昇を背景とする価格転嫁・販売価格適正化の効果が浸透し、売上総利益率は前事業年度比1.0ポイント改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、原材料価格の上昇を受けて進めてきた販売価格の適正化が高い水準で浸透したことも増収に寄与しました。…販売価格の適正化が浸透したことで、売上総利益率は33.8％（前年同四半期比1.8ポイント改善）となり」
原材料価格上昇の影響は前提となっているが、販売価格の適正化が高い水準で浸透し、増収に寄与した。売上総利益率も前年同四半期比1.8ポイント改善し、価格転嫁による影響緩和が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇を受けて進めてきた販売価格の適正化が高い水準で浸透したことも増収に寄与しました。／販売価格の適正化が浸透したことで、売上総利益率は33.3％（前年同四半期比1.9ポイント改善）となりました。」
原材料価格上昇の影響は引き続き前提となっているが、販売価格の適正化が高い水準で浸透し、売上総利益率は前年同四半期比1.9ポイント改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇を受けて進めてきた販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率が33.2％（前年同四半期比2.1ポイント改善）となり」
原材料価格上昇の影響は従来から発生しているが、販売価格の適正化が浸透し、売上総利益率は前年同四半期比2.1ポイント改善した。原材料価格上昇リスクの影響が一部緩和したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原材料価格の上昇を受けて進めてきた販売価格の適正化が浸透し、その効果が表れ始めたことにより、売上総利益率が32.9％（前事業年度比0.2ポイント改善）となり」
原材料価格上昇は継続しているが、販売価格の適正化が浸透し、粗利率は前事業年度比0.2ポイント改善した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格上昇の影響を価格転嫁による増収効果で補うには至らず、売上総利益率は32.0％（前年同四半期比0.4ポイント悪化）となりました」
原材料価格上昇が継続して実際に発生し、価格転嫁の効果で影響を補うには至らず、売上総利益率が前年同四半期比0.4ポイント低下したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格の継続的な上昇を受けて、製品価格への転嫁を進めているものの、価格転嫁が業績に反映されるまでのタイムラグにより、売上総利益率は31.4％（前年同四半期比1.4ポイント悪化）となり」
原材料価格の上昇が継続して実際に発生し、価格転嫁の反映までのタイムラグにより売上総利益率が前年同四半期比1.4ポイント低下したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率は31.1％（前年同四半期比1.3ポイント悪化）となりました。」
原材料価格の上昇が当第1四半期にも実際に発生し、売上総利益率が前年同四半期比1.3ポイント低下した要因として記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率が32.7％（前事業年度比2.4ポイント悪化）となり」
原材料価格の上昇が当事業年度にも実際に発生し、売上総利益率が前事業年度比2.4ポイント低下した要因として記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料費の上昇による影響を大きく受け、売上総利益率は32.4％（前年同四半期比2.2ポイント悪化）となり」
原材料費の上昇が当第3四半期累計期間にも実際に発生し、売上総利益率が前年同四半期比2.2ポイント低下した要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料費の上昇による影響を受け、売上総利益率は32.8％（前年同四半期比1.1ポイント悪化）となりました」
原材料費の上昇が当四半期にも実際に発生し、売上総利益率が前年同四半期比1.1ポイント低下した要因として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料費の上昇による影響を受け、売上総利益率は32.4％（前年同四半期比1.1ポイント悪化）となりました。」
原材料費の上昇が当四半期にも実際に発生し、売上総利益率が前年同四半期比1.1ポイント低下した要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原材料等の仕入価格上昇に伴う費用増額、自然災害に起因する原材料等の高騰などに備え、仕入先の分散、重要資材の政策的在庫の確保等により対策を講じておりますが、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料等の価格上昇リスク、価格転嫁できない場合の業績影響可能性、仕入先分散・政策的在庫による対策を引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料等の仕入価格上昇に伴う費用増額、自然災害に起因する原材料等の高騰などに備え、仕入先の分散、重要資材の政策的在庫の確保等により対策を講じておりますが、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料等の価格上昇リスク、価格転嫁できない場合の業績影響可能性、仕入先分散・政策的在庫による対策を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料等の仕入価格上昇に伴う費用増額、自然災害に起因する原材料等の高騰などに備え、仕入先の分散、重要資材の政策的在庫の確保等により対策を講じておりますが、価格上昇分を販売価格に転嫁できない場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料等の価格上昇リスクを再び明示し、価格転嫁できない場合の業績影響可能性と、仕入先分散・政策的在庫による対策を記載している。 - FY2018削除有価証券報告書前 filing で記載された原材料価格上昇による売上総利益率低下について、本 filing では当年度の粗利率悪化要因として直接の記載がない。
- FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料の価格上昇などにより売上総利益率は34.0％（前年同四半期比2.2ポイント減少）となりました」
原材料価格の上昇が実際に発生し、売上総利益率が前年同四半期比2.2ポイント低下した要因として記載されている。