総合研究所を活用した研究開発と人材育成
FY2016に初出。38回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「今後、2027年中に神辺工場（広島県福山市）において積層OPPプレートの商業生産を開始いたします。これに続き、茨城県坂東市に新設する工場へ新OPPシート製造装置を導入し、2029年に新OPPシート及びそれを積層した積層OPPプレートの量産開始を目標としております。」
新OPPシートと積層OPPプレートについて、神辺工場で2027年中の商業生産、坂東市の新工場で2029年の量産開始を目標とする量産体制を具体化した。 - FY2026-H1新OPP関連設備発注・稼働目標更新有価証券報告書
「2024年11月に新OPPシート製造装置を発注し、2028年の稼働開始を目標に茨城県坂東市に新工場の建設を検討しております。積層OPPプレートについては、2025年９月に積層OPPプレート製造装置を発注し、神辺工場（広島県福山市）において2027年の商業生産開始を目指しております。」
新OPPシート製造装置に続き、積層OPPプレート製造装置も発注した。一方、坂東市の新OPPシート工場は稼働目標を2028年としており、前回記載の2027年後半から更新されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,543百万円であります。」「2024年４月に開発成功と公表した超高剛性２軸延伸ポリプロピレンシート（以下「新OPPシート」）および新OPP積層プレートについては、同年11月に新OPPシート製造装置を発注いたしました。2027年後半の稼働開始を目標に、茨城県坂東市に新工場の建設を検討しております。」
研究開発費は15億43百万円となった。新OPPシート・新OPP積層プレートについて製造装置を発注し、2027年後半の稼働開始を目標とする坂東市の新工場建設を検討している。 - FY2025-H1中間研究開発費更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億62百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、中間連結会計期間の研究開発費を7億62百万円と更新した。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発の体制としては、製品開発１部及び２部、基礎技術研究室、生産技術部が各々製品等の改良、開発を担当し、他社が追随できない当社オリジナル製品の開発・改良を行っております。」「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,483百万円であります。」
研究開発費は前期の1,295百万円から1,483百万円へ増加し、製品開発部門、基礎技術研究室、生産技術部による開発体制を記載している。 - FY2024-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億34百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を10億34百万円と更新している。 - FY2024-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億40百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を6億40百万円と更新した。 - FY2024-Q1第1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億82百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費を2億82百万円と更新している。 - FY2023通期研究開発費・成果更新有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,295百万円であります。」
通期研究開発費を1,154百万円から1,295百万円へ更新した。軽量化、リサイクル素材、機能性容器、紙容器等の研究成果も記載している。 - FY2023-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を9億94百万円へ更新している。 - FY2023-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を6億13百万円へ更新している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は昨年に引き続き、CO2の削減及び独自開発素材の研究、リサイクル原料を有効活用した素材の研究、高透明・高耐熱・耐寒などの機能性容器の研究、生産性向上のための成形・押出・金型技術の開発に努めてまいりました。…当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,154百万円であります。」
研究開発費を1,154百万円と更新し、CO2削減、独自素材、リサイクル素材、機能性容器、生産技術に加え、耐寒iタルクや紙容器の成形技術等の成果を記載している。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を8億94百万円へ更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億63百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を5億63百万円と更新している。 - FY2022-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億46百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費を2億46百万円へ更新している。 - FY2021通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度は昨年に引き続き、CO2の削減および独自開発素材の研究、リサイクル原料を有効活用した素材の研究、高透明・高耐熱などの機能性容器の研究、生産性向上のための成形・押出・金型技術の開発に努めてまいりました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,195百万円であります。」
CO2削減、独自素材、リサイクル素材、機能性容器、生産技術の研究を継続し、通期研究開発費を11億95百万円と更新した。 - FY2021-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９億10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費を9億10百万円へ更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を5億62百万円へ更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億43百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費を2億43百万円と更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020通期研究開発費の更新有価証券報告書
「当連結会計年度は昨年に引き続き、ＣＯ２の削減および独自開発素材の研究、リサイクル原料を有効活用した素材の研究、高透明・高耐熱などの機能性容器の研究、生産性向上のための成形・押出・金型技術の開発に努めてまいりました。なお、当社グループは、簡易食品容器関連事業の単一セグメントであるため、開発部門の経費を研究開発費として記載しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,229百万円であります。」
CO2削減、独自素材、リサイクル素材、高透明・高耐熱容器、生産技術の研究を継続し、通期研究開発費を12億29百万円へ更新した。 - FY2020-Q3第3四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、９億40百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を9億40百万円へ更新している。 - FY2020-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億97百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を5億97百万円へ更新した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億79百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費を2億79百万円と更新している。 - FY2019通期研究開発費・成果更新有価証券報告書
「当連結会計年度は昨年に引き続き、ＣＯ２の削減および独自開発素材の研究、リサイクル原料を有効活用した素材の研究、高透明・高耐熱などの機能性容器の研究、生産性向上のための成形・押出・金型技術の開発に努めてまいりました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、1,159百万円であります。」
研究開発テーマを継続し、通期研究開発費を11億59百万円と更新している。 - FY2019-Q3四半期研究開発費更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、８億80百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を8億80百万円と更新している。 - FY2019-Q2半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5億53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を5億53百万円と更新している。 - FY2019-Q1四半期研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第1四半期累計の研究開発費を2億48百万円と更新している。 - FY2018通期研究開発費・組織体制の更新有価証券報告書
「また、平成26年12月に完成した総合研究所は、研究開発の設備が充実していることに加え、人材の育成を図っていく環境も整備されております。なお、当社グループは、簡易食品容器関連事業の単一セグメントであるため、開発部門の経費を研究開発費として記載しております。当連結会計年度における研究開発費の総額は、11億97百万円であります。」
総合研究所と人材育成環境を継続し、通期研究開発費を11億97百万円と記載している。製品開発部は平成30年5月に2部門へ組織改編された。 - FY2018-Q3四半期研究開発費の記載有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9億34百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を9億34百万円と記載している。 - FY2018-Q2半期研究開発費の記載有価証券報告書
「研究・開発分野においては、新素材・新製品の研究や製品開発のスピードアップと充実を図っており、研修施設を活用した人材育成にも従来以上に注力しております。」
新素材・新製品研究、製品開発の迅速化、研修施設を活用した人材育成を継続し、当四半期連結累計期間の研究開発費を5億80百万円と記載している。 - FY2018-Q1四半期研究開発費の記載有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億69百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当四半期の研究開発費を2億69百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究開発の体制としては、製品開発部、基礎技術研究室及び生産技術部が各々製品等の改良、開発を担当し、他社が追随できない当社オリジナル製品の開発・改良を行っております。また、平成26年12月にエフピコ総合研究所が完成したことにより、研究開発のための設備面がより一層充実したのみならず、それに従事する人材の育成を図っていく環境も整備されております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、12億23百万円であります。」
研究開発体制、総合研究所、人材育成環境を基盤に、通期研究開発費12億23百万円とオリジナル製品の開発・改良を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「研究・開発分野においては、新素材・新製品の研究や製品開発のスピードアップと充実を図っており、研修施設を活用した人材育成にも従来以上に注力しております。」
新素材・新製品研究、製品開発の迅速化、研修施設を活用した人材育成を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この他、研究・開発分野においては、新素材・新製品の研究や製品開発のスピードアップと充実を図っており、研修施設を活用した人材育成にも従来以上に注力しております。」
新素材・新製品研究、製品開発の迅速化、研修施設を活用した人材育成を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この他、研究・開発分野においては、新素材・新製品の研究や製品開発のスピードアップと充実を図っており、研修施設を活用した人材育成にも従来以上に注力しております。」
新素材・新製品研究、製品開発の迅速化、研修施設を活用した人材育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「前連結会計年度にエフピコ総合研究所が完成したことにより、研究開発のための設備面がより一層充実したのみならず、それに従事する人材の育成を図っていく環境も整備されております。」
総合研究所の完成を、製品・素材研究の設備拡充と研究人材育成の基盤としている。