原材料の需給・価格変動と調達困難
FY2017に初出。16回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
大日本印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「複線化による安定調達の確保、戦略的な在庫管理、供給網の分散を図っています。」
原材料価格・需給変動リスクについて、複数調達先、代替材料、製品設計段階からの供給安定化、安全在庫、上流供給網の把握を対応策として具体化した。 - 2026-05-13顕在化決算説明資料
「原材料価格やエネルギー価格などの上昇、及び、供給網を通じた間接的な影響が生じてきております」
原材料・エネルギー価格の上昇と供給網を通じた影響が、実際に生じている状況として記載されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費や物流費の上昇ペースが落ち着き、価格転嫁が進んだことに加えて、包装関連事業の売上増加もあり、90億円（前年同期比76.8％増）となりました。」
原材料費・物流費上昇による利益圧迫について、上昇ペースの鈍化と価格転嫁の進展が記載され、ライフ＆ヘルスケア部門の営業利益は増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費やエネルギー費の上昇ペースが落ち着き、十分に価格転嫁できなかった影響が緩和されたことにより、133億円（前期比67.2％増）となりました。」
原材料・エネルギー費の上昇と価格転嫁不足による利益圧迫について、上昇ペースの鈍化と影響の緩和が示されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料費やエネルギー費の上昇ペースが落ち着き、価格転嫁の不足影響が緩和されたことにより、105億円（前年同期比71.2％増）となりました。」
原材料費・エネルギー費の上昇と価格転嫁不足による利益圧迫について、上昇ペースの鈍化と不足影響の緩和が記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料やエネルギー等のコスト上昇の影響を受けましたが、注力事業や収益性の高い製品が好調に推移し、15億円（前年同期比42.7％増）となりました。」
原材料・エネルギー価格の上昇が引き続き利益への影響要因として実際に表れている一方、ライフ＆ヘルスケア部門では注力事業等の好調が影響を吸収した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原材料やエネルギーの価格、物流コストの上昇などによって景況感の悪化が続きました。」
原材料・エネルギー価格および物流コストの上昇による調達・収益面のリスクを継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料やエネルギー価格の高騰の影響が大きく、27億円（前年同期比66.8％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰が生活・産業部門の営業利益を前年同期比66.8％減少させる要因として実際に表れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料やエネルギー価格の高騰の影響が大きく、15億円（前年同期比67.1％減）となりました。」
原材料価格変動・調達リスクが、生活・産業部門の営業利益を前年同期比67.1％減少させる要因として実際に表れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、石油価格や為替の大幅な変動や新興国での急激な需要の増加、天然資源の枯渇、気候変動の影響、サプライチェーンにおける人権の問題などにより、需給バランスが崩れる懸念もあります。」
原材料リスクの列挙を継続するなか、当期は原材料価格の一段の上昇が実際に生活・産業部門の利益を押し下げた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原材料等の調達が極めて困難になった場合や購入価格が著しく上昇した場合などは、業績に影響を与える可能性があります。」
原材料の需給バランス、価格変動、資源・気候変動・人権問題に起因する調達リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料等の調達が極めて困難になった場合や購入価格が著しく上昇した場合などは、業績に影響を与える可能性があります。」
石油価格、需要増加、天然資源、気候変動、人権問題による原材料調達・価格リスクを継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「しかしながら、石油価格の大幅な変動や新興国市場での急激な需要の増加、天然資源の枯渇、気候変動による影響、サプライチェーンにおける人権の問題などにより、需給バランスが崩れる懸念もあります。その際は、ＤＮＰグループの顧客企業や取引先との交渉を通じて対応していきますが、原材料等の調達が極めて困難になった場合や購入価格が著しく上昇した場合などは、業績に影響を与える可能性があります。」
従来の価格変動・需要増加・資源枯渇・気候変動に加え、サプライチェーン上の人権問題が要因として明示され、調達困難時の顧客・取引先との交渉も記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、石油価格の大幅な変動や新興国市場での急激な需要増加、大規模災害の影響や天然資源の枯渇、気候変動などにより、需給バランスが崩れる懸念もある。」
用紙・フィルム材料などの調達について、石油価格、需要急増、災害、資源枯渇、気候変動による供給・価格リスクを示した。