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大日本印刷(7912)・リスク再定義直近の決算説明資料(2026-08-07)では「顕在化」

リチウムイオン電池用部材・太陽電池用部材の需要減少

FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

34記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q2 – FY2022再定義FY2024 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 220232024: 320242025: 120252026: 42026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「産業用高機能材関連は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、スマートフォンやタブレット端末等のIT向けで新製品を中心に販売が伸長し、前年を上回りました。一方で車載向けは、米国の政策変更によってEVの販売が落ち込むなど電池需要が低迷し、前年を下回りました。太陽電池関連は、封止材の生産能力を従来の約2倍に増強する生産ラインを2025年10月に泉崎工場に導入し、前年を上回りました。」

    バッテリーパウチはIT向けが伸長する一方、米国政策変更によるEV需要低迷で車載向けが減少した。太陽電池封止材では生産能力約2倍のライン導入が実施された。
  2. 2026-05-13悪化決算

    「一方で車載向けは、米国の政策変更によってEVの販売が落ち込むなど電池需要が低迷し、前年を下回りました。」

    車載向けバッテリーパウチについて、米国の政策変更を背景とするEV販売減少と電池需要低迷が実績として示された。
  3. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「車載向けは、米国のEV向け補助金の終了決定以来、将来の市場動向に対する不透明さから顧客である電池メーカーが発注を抑制する動きがあるものの、2024年10月以降の市況回復に加え、電池メーカーの新工場立上げによる需要も取り込んだことで前年を上回りました。」

    車載用バッテリーパウチでは、米国EV補助金終了決定を受けた電池メーカーの発注抑制リスクが示された一方、市況回復と新工場立上げ需要により前年を上回った。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「モビリティ・産業用高機能材関連は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、IT向けはスマートフォンやタブレット端末などの新機種向けの需要が伸長したものの、車載向けは電気自動車(EV)市場の需要停滞の影響を受けました。太陽電池関連は、世界的な需要の高まりによって、封止材を中心に好調に推移しました。」

    EV向け需要の停滞が加わる一方、スマートフォン・タブレット新機種向けIT需要は伸長し、太陽電池用封止材は好調となるなど、用途別の動向が分化している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「モビリティ・産業用高機能材関連は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、車載向けで下期に電気自動車(EV)需要停滞の影響を受けたものの、IT向けではスマートフォンの新機種での採用が進むなど需要が回復し、全体で堅調に推移しました。」

    EV向け需要停滞の影響が加わる一方、スマートフォン新機種採用によるIT向け需要回復が示され、用途別に動向が分化している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「モビリティ・産業用高機能材関連は、自動車生産台数の回復もあり、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが車載向け・IT機器向けともに堅調に推移しました。太陽電池関連は、世界的な需要の高まりにより、封止材が好調に推移したものの、バックシートは顧客企業の生産調整によって減少しました。」

    車載・IT機器向けバッテリーパウチと太陽電池用封止材は堅調である一方、バックシートは顧客企業の生産調整で減少している。
  7. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「モビリティ・産業用高機能材関連は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチがIT機器向け・車載向けともに好調に推移しました。太陽電池関連も、世界的な需要の高まりによって封止材が増加しました。」

    前期に減少していたIT向けバッテリーパウチが車載向けとともに好調へ転じ、太陽電池関連の封止材も増加した。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、世界的な半導体不足による自動車メーカーの生産調整が一段落したことにより、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが車載向けで増加したものの、IT向けはインフレ基調を背景としたスマートフォンやノートPC等の需要低迷や、それにともなう顧客企業での在庫調整の影響などにより減少し、当事業全体で減収となりました。」

    車載向けバッテリーパウチは増加した一方、インフレを背景とするスマートフォン・ノートPC需要低迷と顧客在庫調整によりIT向けが減少した。
  9. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、世界的な半導体不足による自動車メーカーの生産調整が一段落したことにより、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが車載向けで増加したものの、IT向けは主力の中国市場での需要低迷などによって減少し、当事業全体で減収となりました。」

    半導体不足に伴う自動車メーカーの生産調整は一段落し車載向けは増加した一方、中国市場の需要低迷によりIT向けは減少する構成へ変化した。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、中国のロックダウンや世界的な半導体不足による一時的な減産など、グローバルなサプライチェーン全体の変動の影響を受け、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが車載向け・IT向けのいずれも減少し、当事業全体で減収となりました。」

    これまで拡大を記載していたバッテリーパウチについて、中国のロックダウンと半導体不足に伴うサプライチェーン変動の影響で車載向け・IT向けとも減少した。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、電気自動車の世界的な需要拡大により車載向けは増加、テレワークの広がり等によりタブレット端末やスマートフォン向け需要は堅調に推移し、当事業全体で増収となりました。」

    電気自動車向けとテレワーク関連端末向けのバッテリーパウチ需要拡大を継続している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、電気自動車の世界的な需要拡大のほか、テレワークの広がり等によるタブレット端末やスマートフォン向け需要の拡大などによって増加し、当事業全体で増収となりました。」

    電気自動車向けとテレワーク関連端末向けのバッテリーパウチ需要拡大を継続している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、電気自動車の世界的な需要拡大や、テレワークの広がり等によるタブレット端末やスマートフォン向け需要の増加などによって大幅に拡大し、当事業全体で増収となりました。」

    電気自動車向けとテレワーク関連端末向けのバッテリーパウチ需要拡大を継続している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、電気自動車の世界的な需要拡大や、テレワークの広がり等によるタブレット端末やスマートフォン向けの増加などによって大幅に拡大し、当事業全体で増収となりました。」

    電気自動車向けとテレワーク関連端末向けのバッテリーパウチ需要拡大を継続して記載している。
  15. FY2021再掲有価証券報告書

    「リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、環境負荷低減につながる電気自動車向けの需要が世界的に拡大していることに加え、テレワークの広がりなどによってタブレット端末やスマートフォン向けなども増加し、増収となりました。」

    電気自動車向けとテレワーク関連端末向けのバッテリーパウチ需要増加を継続して記載している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、環境負荷低減につながる電気自動車向けの需要が世界的に拡大していることに加え、テレワークの広がりなどによってタブレット端末やスマートフォン向けなども増加し、増収となりました。」

    電気自動車向けと、テレワークを背景とするタブレット端末・スマートフォン向けのバッテリーパウチ需要増加を継続している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、環境負荷低減につながる電気自動車向けに需要が増大していることに加え、テレワークの広がりなどによってタブレット端末やスマートフォン向けなども増加し、増収となりました。」

    電気自動車向けに加え、テレワークを背景とするタブレット端末・スマートフォン向けのバッテリーパウチ需要増加を継続している。
  18. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「産業用高機能材関連事業は、リチウムイオン電池用バッテリーパウチが、普及が進む電気自動車向けのほか、テレワークの広がりなどによってタブレット端末やスマートフォン向けも増加し、増収となりました。」

    車載用途に加えて、テレワークによるタブレット端末・スマートフォン向け需要も増加し、電池用バッテリーパウチが増収となった。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、電気自動車の普及にともない、車載用途のリチウムイオン電池用バッテリーパウチが大幅に増加したほか、太陽電池用部材も前年を上回り、当事業全体で増収となりました。」

    電気自動車の普及を背景とする車載用バッテリーパウチの増加と、太陽電池用部材の前年超過を継続している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、自動車の電動化の進展にともない、車載用途のリチウムイオン電池用バッテリーパウチが大幅に増加したほか、太陽電池用部材も前年を上回り、当事業全体で増収となりました。」

    車載用リチウムイオン電池用バッテリーパウチの大幅増加と、太陽電池用部材の前年超過という改善基調を継続している。
  21. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、自動車の電動化の本格的な進展により、車載用途のリチウムイオン電池用バッテリーパウチが大幅に増加したほか、太陽電池用部材も前年を上回り、当事業全体で増収となりました。」

    従来減少していた太陽電池用部材が前年を上回り、車載用途のリチウムイオン電池用バッテリーパウチも大幅に増加した。
  22. FY2019再定義有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、太陽電池用部材は減少しましたが、自動車の電動化の本格的な進展により、車載用途のリチウムイオン電池用バッテリーパウチが大幅に増加したため、当事業全体では増収となりました。」

    太陽電池用部材の減少が続く一方、自動車電動化を背景に車載用リチウムイオン電池部材へ成長の重点が移っている。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、太陽電池用部材は減少しましたが、リチウムイオン電池用部材が順調に推移し、当事業全体では前年を上回りました。」

    太陽電池用部材の減少と、リチウムイオン電池用部材の順調な推移を併記する状況を継続している。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、太陽電池用部材は国内、海外向けともに減少しましたが、リチウムイオン電池用部材がモバイル用途、車載用途とも順調に推移し、当事業全体では前年を上回りました。」

    太陽電池用部材の国内・海外向け減少と、リチウムイオン電池用部材のモバイル・車載用途の順調さを併記している。
  25. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、太陽電池用部材が国内、海外向けとも減少しましたが、リチウムイオン電池用部材がモバイル用途、車載用途とも順調に推移し、当事業全体では前年を上回りました。」

    前四半期まで増加していた太陽電池用部材が国内・海外向けとも減少に転じた。一方、リチウムイオン電池用部材はモバイル・車載用途とも順調としている。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材がモバイル用、車載用ともに順調に推移したほか、太陽電池用部材も海外向けが増加し、当事業全体で前年を上回った。」

    モバイル用・車載用の電池部材と海外向け太陽電池用部材が順調・増加との改善基調を再確認している。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材がモバイル用、車載用ともに順調に推移したほか、太陽電池用部材も海外向けが増加し、当事業全体で前年を上回った。」

    モバイル用・車載用の電池部材と海外向け太陽電池用部材が順調・増加とされ、前四半期の改善基調を再確認している。
  28. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材がモバイル用途、車載用途とも順調に推移したほか、太陽電池用部材も海外向けが増加し、前年を上回った。」

    従来伸び悩み・減少していたモバイル用途の電池部材と太陽電池用部材について、車載用途を含め順調・増加に転じたと記載している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、太陽電池用部材が海外向け・国内向けともに前年を下回った。リチウムイオン電池用部材は車載用が順調に推移したが、モバイル用が減少し、全体として前年を下回った。」

    車載用電池部材は順調だが、モバイル用電池部材と太陽電池用部材の減少が続いている。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材の車載用は増加したものの、モバイル用が伸び悩んだ。また、太陽電池用部材も国内市場の低迷の影響により減少し、全体としても前年を下回った。」

    車載用電池部材は増加したが、モバイル用の伸び悩みと国内市場低迷による太陽電池用部材の減少が続いている。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材については車載用が増加したものの、モバイル用が伸び悩んだ。また、太陽電池用部材も国内市場低迷の影響により、前年を下回った。」

    車載用電池部材の増加という変化がある一方、モバイル用電池部材の伸び悩みと太陽電池用部材の国内市場低迷は継続している。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「産業資材関連事業は、リチウムイオン電池用部材がモバイル用途向けで伸び悩んだほか、太陽電池用部材も国内住宅向けが減少し、前年を下回った。」

    モバイル用途向け電池部材と国内住宅向け太陽電池部材の需要低下を実績として記載している。
一緒に動いた変遷

「景気先行きの不透明感と円高・株安」は、この変遷が動いた34回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

996555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1景気先行きの不透明感と円高・株安9回
  3. 2連結売上高・利益の減少9回
  4. 3IPSを中心とした情報セキュリティ関連事業6回
  5. 44つの成長領域とP&Iイノベーションによる事業拡大5回
  6. 5情報コミュニケーション部門の減収減益5回
  7. 6生活・産業部門の増収増益5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大日本印刷の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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