情報コミュニケーション部門の減収減益
FY2017-Q3に初出。32回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は7,503億円（前期比4.9％増）となりました。営業利益は、人的資本や固定資産の適正化などの事業構造改革により、400億円（前期比15.4％増）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は増収増益となり、人的資本・固定資産の適正化を含む事業構造改革が営業利益増加に寄与した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,579億円（前年同期比3.3％増）となりました。営業利益は、人的資本や固定資産の適正化などの事業構造改革に加え、イメージングコミュニケーション関連の写真用プリント部材を中心とした売上増加もあり、147億円（前年同期比16.9％増）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は、紙媒体市場縮小の影響が続く中でも、増収・営業増益へ転じた。人的資本・固定資産の適正化と写真用プリント部材の売上増加が寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,466億円（前年同期比1.1％減）となりました。営業利益は、紙媒体を中心とした市場縮小による減収の影響を受けたものの、為替のプラス効果、人的資本や固定資産の適正化などの事業構造改革により、126億円（前年同期比48.0％増）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は紙媒体縮小で減収となる一方、人的資本・固定資産の適正化などの事業構造改革と為替効果により営業利益が増加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は7,194億円（前期比0.1％減）となりました。営業利益は、情報セキュア関連の売上増加や人的資本の再配置などの事業構造改革の進展などはあったものの、紙媒体を中心とした減収の影響を受けたことにより、261億円（前期比2.1％減）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は紙媒体の減収が続く一方、情報セキュア関連や事業構造改革が寄与する構成を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,321億円（前年同期比0.2％減）となりました。営業利益は、情報セキュア関連の売上増加や構造改革の推進、業務効率の改善活動などがプラスに働いたものの、紙媒体を中心とした減収のほか、原材料費や物流費等の上昇の影響を受け、159億円（前年同期比11.2％減）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は紙媒体の減収とコスト上昇の影響により減収減益となる一方、情報セキュア関連、構造改革、業務効率改善が寄与している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,505億円（前年同期比0.8％増）となりました。営業利益は、情報セキュア関連の売上増加や構造改革の推進、業務効率の改善活動などがプラスに働いたものの、紙媒体を中心とした減収のほか、原材料費や人件費等の上昇の影響を受け、85億円（前年同期比9.2％減）となりました。」
スマートコミュニケーション部門は微増収となった一方、紙媒体の減収と原材料費・人件費上昇により営業減益となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,800億円（前年同期比3.7％増）となりました。営業利益は、出版関連の減収のほか、原材料や人件費関連のコスト上昇の影響を受けましたが、情報セキュア関連の売上増加や業務効率改善活動がプラスに働き、49億円（前年同期比4.2％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門からスマートコミュニケーション部門へ名称変更後、情報セキュア関連の増収と業務効率改善により増収増益となった。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,330億円（前年同期比2.8％増）となりました。営業利益は、原材料やエネルギーの価格、物流コスト等の上昇の影響を受けたものの、注力事業の売上増に加え、為替のプラス効果もあり、179億円（前年同期比0.6％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は、従来の減収・利益減少から、注力事業の売上増と為替効果により増収増益へ転じた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,478億円（前年同期比2.7％増）となりましたが、営業利益は、原材料価格の高騰などもあり94億円（前年同期比4.0％減）になりました。」
情報コミュニケーション部門は増収ながら、原材料価格高騰の影響で営業減益となる状況を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,736億円（前年同期比0.3％増）となりましたが、営業利益は、原材料の値上げなどもあり47億円（前年同期比6.3％減）になりました。」
情報コミュニケーション部門は、従来の減収・営業増益から、微増収ながら原材料値上げにより営業減益となる構成に変化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その結果、政策関連大型ＢＰＯが昨年実績から減少したことなどにより、部門全体の売上高は6,989億円（前期比3.2％減）となりましたが、営業利益はコスト構造改革の効果もあり276億円（前期比43.9％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門の減収・コスト構造改革による営業増益の組み合わせを通期でも確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は昨年実績の政策関連大型ＢＰＯの減少等の影響により5,186億円（前年同期比2.0％減）となりましたが、営業利益はコスト構造改革の効果もあり178億円（前年同期比67.7％増）になりました。」
情報コミュニケーション部門は政策関連大型BPO等の減少により減収が続く一方、コスト構造改革により営業増益となっている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は昨年実績の政策関連大型ＢＰＯの減少等の影響により3,388億円（前年同期比2.2％減）となりました。営業利益はコスト構造改革の効果もあり97億円（前年同期比52.8％増）になりました。」
情報コミュニケーション部門は、政策関連大型BPOの減少等により減収となった一方、コスト構造改革により営業増益となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,730億円（前年同期比0.5％増）となり、営業利益は売上の増加によって50億円（前年同期比41.4％増）になりました。」
前期の減収減益から、情報コミュニケーション部門は当四半期に微増収・増益へ転じた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「部門全体の売上高は7,218億円（前期比6.6％減）となり、営業利益は売上の減少によって191億円（前期比36.9％減）になりました。」
情報コミュニケーション部門の減収減益が通期でも続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,291億円（前年同期比7.8％減）となり、営業利益は売上の減少により106億円（前年同期比49.9％減）となりました。」
情報コミュニケーション部門の減収減益が続き、イベント延期・中止、広告需要縮小、紙媒体減少などの影響が示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,463億円（前年同期比8.6％減）となり、営業利益は売上の減少により64億円（前年同期比49.9％減）となりました。」
情報コミュニケーション部門の減収減益が続いている。イベント延期・中止、広告需要縮小、紙媒体減少が要因として記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,721億円（前年同期比9.7％減）、営業利益は35億円（前年同期比48.0％減）となりました。」
情報コミュニケーション部門は、イベント中止、広告需要縮小、紙媒体減少などにより減収減益となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,739億円（前年同期比1.7％増）、営業利益は212億円（前年同期比25.8％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は増収増益を継続し、営業利益の増加率も前年同期を上回った。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,789億円（前年同期比2.1％増）、営業利益は127億円（前年同期比18.7％増）となりました。」
前四半期までの減収・営業増益から、情報コミュニケーション部門は当四半期に増収増益となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,906億円（前年同期比0.7％増）、営業利益は68億円（前年同期比12.2％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は、前期通期までの減収・営業増益から、当四半期は増収増益となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は7,623億円（前期比2.1％減）、営業利益は248億円（前期比14.2％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となる傾向を通期でも確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,644億円（前年同期比2.0％減）、営業利益は168億円（前年同期比10.4％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となる傾向を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,711億円（前年同期比2.2％減）、営業利益は107億円（前年同期比18.9％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となる傾向を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,893億円（前年同期比2.5％減）、営業利益は61億円（前年同期比21.4％増）となりました。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となる傾向を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,760億円（前年同期比3.1％減）、営業利益は152億円（前年同期比11.6％増）となった。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となる組み合わせを継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は3,793億円（前年同期比4.2％減）、営業利益は90億円（前年同期比12.3％増）となった。」
情報コミュニケーション部門は減収ながら営業増益となり、前四半期から続く売上減少・利益改善の組み合わせを再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は1,942億円（前年同期比4.5％減）、営業利益は50億円（前年同期比0.5％増）となった。」
情報コミュニケーション部門は売上高が減少したが、営業利益は前年同期比でわずかに増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は8,012億円（前期比2.5％減）、営業利益は188億円（前期比35.7％減）となった。」
情報コミュニケーション部門の通期売上高・営業利益が前期を下回った。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「その結果、部門全体の売上高は5,944億円(前年同期比2.4％減)、営業利益は137億円(前年同期比28.5％減)となった。」
情報コミュニケーション部門の第3四半期連結累計期間について、売上高と営業利益がともに前年同期を下回った。