強固な財務基盤の構築
FY2016に初出。35回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-09-14。
マツモトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-14悪化発生事実
「純資産は、前事業年度末に比べ、80百万円減少し、915百万円となりました。」
四半期純損失の計上により純資産が減少し、財務基盤の指標は当四半期に悪化している。 - FY2026自己資本比率・純資産の改善有価証券報告書
「自己資本比率が前事業年度末より2.7ポイント上昇の42.1％となりました。」
純資産は前事業年度末比171百万円増加し、自己資本比率も39.4％から42.1％へ上昇した。強固な財務基盤の構築を掲げる方針の下で、財務指標は一部改善している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、301百万円減少し、524百万円となりました。」
中間純損失の計上により純資産が301百万円減少し、自己資本比率も前事業年度末の39.4％から25.6％へ低下した。強固な財務基盤を掲げる方針の下で財務指標がさらに悪化している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「自己資本比率が前事業年度末より12.0ポイント下落の39.4％となりました。」
自己資本比率は前期末の51.4％から39.4％へ12.0ポイント低下し、純資産も635百万円減少して825百万円となった。強固な財務基盤を掲げる方針の下で財務指標が大きく悪化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、493百万円減少し、967百万円となりました。これは主として、中間純損失の計上により利益剰余金が491百万円減少したことなどによるものであります。」
中間純損失の計上により純資産が493百万円、利益剰余金が491百万円減少し、自己資本比率も前事業年度末の51.4％から40.3％へ低下した。強固な財務基盤を掲げる方針の下で財務指標が悪化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社の当事業年度の財政状態及び経営成績は、財政状態につきましては、自己資本比率が前事業年度末より2.2ポイント下落の51.4％となりました。」
強固な財務基盤の構築を財務方針とする一方、自己資本比率は前事業年度末の53.6％から51.4％へ2.2ポイント低下した。純資産も53百万円減少している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、406百万円減少し、1,107百万円となりました。これは、主として、利益剰余金が428百万円減少したことによるものであります。この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は36.4％となりました。」
純資産・利益剰余金が減少し、自己資本比率は前事業年度末の53.6％から36.4％へ大幅に低下している。強固な財務基盤を掲げる方針の下で財務指標が悪化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ320百万円減少し、1,193百万円となりました。これは主として、利益剰余金が340百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第２四半期会計期間末の自己資本比率は55.2％となりました。」
純資産と利益剰余金が減少し、自己資本比率は前四半期末の64.3％から55.2％へ低下した。前事業年度末比では上昇しているものの、直前 filing からは財務基盤の指標が悪化している。 - FY2024-Q1自己資本比率上昇も純資産減少有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ110百万円減少し、1,403百万円となりました。これは主として、利益剰余金が124百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は64.3％となりました。」
純資産と利益剰余金は減少した一方、自己資本比率は前事業年度末の53.6％から64.3％へ上昇している。強固な財務基盤に関する指標は混在した動きとなっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社の当事業年度の財政状態及び経営成績は、財政状態につきましては、自己資本比率が前事業年度末より0.7ポイント下落の53.6％となりました。」
純資産は75百万円増加したものの、自己資本比率は前事業年度末の54.3％から53.6％へ0.7ポイント低下した。強固な財務基盤を掲げる方針の下で、財務指標の悪化が続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、414百万円減少し、1,024百万円となりました。これは、主として、利益剰余金が415百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は45.3％となりました。」
純資産が前事業年度末比414百万円減少し、自己資本比率も54.3％から45.3％へ低下した。強固な財務基盤を掲げる方針の下で、財務指標の悪化がさらに進んでいる。 - FY2023-Q2自己資本比率上昇も純資産減少継続有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ350百万円減少し、1,088百万円となりました。これは主として、利益剰余金が341百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第２四半期会計期間末の自己資本比率は57.6％となりました。」
純資産が350百万円、利益剰余金が341百万円減少した一方、自己資本比率は前事業年度末の54.3％から57.6％へ上昇している。財務基盤に関する指標は混在した動きとなっている。 - FY2023-Q1自己資本比率上昇も純資産減少有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ55百万円減少し、1,383百万円となりました。これは主として、利益剰余金が53百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は60.6％となりました。」
純資産と利益剰余金は減少した一方、自己資本比率は前事業年度末の54.3％から60.6％へ上昇した。強固な財務基盤を掲げる方針の下で、指標は混在した動きとなっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、1,326百万円減少し、1,439百万円となりました。これは、主として利益剰余金が1,324百万円減少し、その他有価証券評価差額金が１百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当事業年度末の自己資本比率は54.3％となりました。」
純資産が1,326百万円減少し、自己資本比率も前事業年度末の71.9％から54.3％へ大幅に低下した。 - FY2022-Q3自己資本比率低下・純資産減少継続有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、479百万円減少し、2,286百万円となりました。これは、主として、利益剰余金が473百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は68.7％となりました。」
純資産が前事業年度末から479百万円、利益剰余金が473百万円減少し、自己資本比率も71.9％から68.7％へ低下している。強固な財務基盤を掲げる方針の下で、財務指標の悪化が続いている。 - FY2022-Q2自己資本比率上昇も純資産減少継続有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ398百万円減少し、2,367百万円となりました。これは主として、利益剰余金が392百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第２四半期会計期間末の自己資本比率は75.1％となりました。」
純資産が前事業年度末から398百万円、利益剰余金が392百万円減少した一方、自己資本比率は前事業年度末の71.9％から75.1％へ上昇している。 - FY2022-Q1自己資本比率上昇も純資産減少有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、163百万円減少し、2,602百万円となりました。これは主として、利益剰余金が156百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は73.8％となりました。」
純資産と利益剰余金は前事業年度末から減少した一方、自己資本比率は前事業年度末の71.9％から73.8％へ上昇している。 - FY2021-Q3自己資本比率の大幅低下有価証券報告書
「この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は66.7％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の73.3％から66.7％へ低下した。強固な財務基盤の構築を財務方針とする一方、損失計上に伴う財務比率の低下が大きく進んでいる。 - FY2021-Q2自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ646百万円減少し、2,542百万円となりました。これは主として、利益剰余金が649百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第2四半期会計期間末の自己資本比率は72.6％となりました。」
損失計上に伴い純資産が646百万円、利益剰余金が649百万円減少し、自己資本比率は前事業年度末の73.3％から72.6％へ低下した。 - FY2021-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「純資産は、前事業年度末に比べ、272百万円減少し、2,916百万円となりました。これは、利益剰余金が270百万円減少したことなどによるものであります。この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は71.3％となりました。」
損失計上に伴い純資産が272百万円、利益剰余金が270百万円減少し、自己資本比率は前事業年度末の73.3％から71.3％へ低下した。 - FY2020-Q2自己資本比率の上昇（前事業年度末比）有価証券報告書
「この結果、当第2四半期会計期間末の自己資本比率は75.0％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の72.6％から75.0％へ上昇した。強固な財務基盤を構築する財務方針自体の変更は記載されていない。 - FY2020-Q1自己資本比率の上昇（前事業年度末比）有価証券報告書
「この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は77.3％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の72.6％から77.3％へ上昇した。強固な財務基盤を掲げる財務方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019自己資本比率の低下継続有価証券報告書
「また、自己資本比率も損失計上したため利益剰余金が減少し、前事業年度末に比べ0.7ポイント低下の72.6％となりましたが、これにつきましても損益改善し黒字化を達成して数値の向上を目指してまいります。」
強固な財務基盤を掲げる方針の下、自己資本比率は前事業年度末から0.7ポイント低下して72.6％となった。 - FY2019-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は68.9％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の73.3％から68.9％へ低下した。強固な財務基盤を掲げる財務方針の下で、損失計上に伴う財務比率の低下が示されている。 - FY2019-Q2自己資本比率の上昇（前事業年度末比）有価証券報告書
「この結果、当第2四半期会計期間末の自己資本比率は75.1％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の73.3％から75.1％へ上昇した。強固な財務基盤を掲げる財務方針自体の変更は記載されていない。 - FY2019-Q1自己資本比率の上昇有価証券報告書
「この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は77.8％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の73.3％から77.8％へ上昇し、強固な財務基盤を掲げる方針の下で比率の改善が示されている。 - FY2018自己資本比率の低下有価証券報告書
「また、自己資本比率も損失計上したため利益剰余金が減少し、前事業年度末に比べ1.8ポイント低下の73.2％となりましたが、これにつきましても損益改善し黒字化を達成して数値の向上を目指してまいります。」
強固な財務基盤を掲げる方針の下、自己資本比率が前事業年度末の75.0％から73.2％へ1.8ポイント低下した。 - FY2018-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、当第３四半期会計期間末の自己資本比率は69.7％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の75.0％から69.7％となり、強固な財務基盤を掲げる方針の下で比率の低下が示されている。 - FY2018-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「この結果、当第2四半期会計期間末の自己資本比率は77.1％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の75.0％から77.1％となった。強固な財務基盤を構築する財務方針自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、当第１四半期会計期間末の自己資本比率は74.8％となりました。」
自己資本比率は前事業年度末の75.0％から74.8％となった。強固な財務基盤を構築する財務方針自体の変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、健全な経営活動を確保するために強固な財務基盤の構築を財務方針としております。」
強固な財務基盤の構築を財務方針とする従来の記載が再掲されている。自己資本比率は前期末77.2％から当事業年度末75.0％となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、健全な経営活動を確保するために強固な財務基盤の構築を財務方針としております。」
健全な経営活動のための財務方針として、強固な財務基盤の構築を掲げている。