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東京ボード工業(7815)・リスク悪化

継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる損失状況

FY2019-Q2に初出。29回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2027-H1。

29記載
9年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2026-H1 – FY2027-H12018: 12019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
連続赤字に伴う継続企業の前提に関する重要事象(不確実性なし)87社が書いているテーマ・逆風86社・追い風1社

東京ボード工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より4年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中26社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1悪化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において9期連続して営業損失及び経常損失を計上しました。当中間連結会計期間においても営業損失304,017千円及び経常損失353,535千円を計上しております。これらの状況により、当社グループは、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。」

    営業損失・経常損失の連続計上は前年度までの8期から9期へ伸長し、当中間期も営業損失304,017千円、経常損失353,535千円を計上した。固定資産売却益等により純利益は計上されたが、営業・経常段階の継続企業リスクは悪化している。
  2. 2026-07-13悪化発生事実

    「当社グループは、前連結会計年度において9期連続して営業損失及び経常損失を計上しました。当第1四半期連結累計期間においては営業損失113,777千円、経常損失148,696千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失168,012千円を計上しております。」

    営業損失及び経常損失の連続計上が前連結会計年度までの8期から9期へ伸長し、当四半期も営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失を計上している。
  3. FY2026悪化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において8期連続して営業損失及び経常損失を計上しました。当連結会計年度においては営業損失81,337千円、経常損失190,731千円及び親会社株主に帰属する当期純損失777,831千円を計上しております。」

    前連結会計年度までの営業損失・経常損失8期連続に続き、当期も営業損失、経常損失及び親会社株主帰属当期純損失を計上した。継続企業の前提に関する重要な疑義と重要な不確実性が継続している。
  4. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において8期連続して営業損失及び経常損失を計上しました。 当中間連結会計期間において営業損失 4,239 千円、経常損失 59,214 千円 及び親会社株主に帰属する中間純損失 74,822 千円を計上しております。」

    前連結会計年度の営業損失・経常損失が8期連続となり、当中間期も営業損失・経常損失・親会社株主帰属中間純損失を計上した。前年同期の親会社株主帰属利益から損失へ転じ、継続企業の前提に関する重要な疑義が継続している。
  5. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において営業損失 16,638 千円、経常損失 47,185 千円及び親会社株主に帰属する中間純利益 330,055 千円を計上しております。」

    前年度の7期連続営業・経常損失および4期連続純損失という状況に対し、当中間期は営業・経常損失が大幅に縮小し、親会社株主帰属損益は利益となったため、損益面には改善がみられる。一方、重要な疑義・不確実性と金融機関への支援要請は継続している。
  6. FY2024悪化有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において営業損失939,572千円、経常損失891,337千円及び親会社株主に帰属する当期純損失957,041千円を計上しており、営業損失・経常損失は7期連続、親会社株主に帰属する当期純損失は4期連続して計上しております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    営業損失・経常損失の連続計上は前年度の6期から7期へ、親会社株主帰属当期純損失は3期から4期へ伸長した。継続企業の前提に関する重要な疑義と、改善策実施中の重要な不確実性が引き続き記載されている。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況により、当社グループは、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。」

    営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失、高水準の有利子負債、手元流動性との乖離および金融機関への支援要請を理由に、継続企業の前提に関する重要な疑義が引き続き認識されている。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において営業損失548,759千円、経常損失507,845千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失551,522千円を計上しております。また、当第2四半期連結会計期間末における有利子負債は7,462,798千円(短期借入金257,039千円、1年内返済予定の長期借入金4,705,888千円及び長期借入金2,499,870千円)と、手元流動性(現金及び預金2,187,069千円)に比して高水準な状況にあり、取引金融機関には継続して経営改善を前提とした支援を要請している状況にあります。これらの状況により、当社グループは、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。」

    前年度から続く連続損失、高水準の有利子負債、手元流動性との乖離および金融機関への支援要請が当第2四半期にも継続しており、継続企業の前提に関する重要な疑義が引き続き認識されている。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において6期連続して営業損失及び経常損失、3期連続して親会社株主に帰属する当期純損失を計上しました。当第1四半期連結累計期間においては営業損失215,346千円、経常損失229,047千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失251,655千円を計上しております。」

    前年度に営業損失・経常損失が6期連続、親会社株主帰属当期純損失が3期連続となった状況に加え、当四半期も営業・経常・純損失を計上した。前年同期の黒字から損失へ転じ、継続企業の前提に関する重要な疑義が継続・悪化している。
  10. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において営業損失242,710千円、経常損失223,993千円及び親会社株主に帰属する当期純損失507,807千円を計上しており、営業損失・経常損失は6期連続、親会社株主に帰属する当期純損失は3期連続して計上しております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    損失額自体は前年度から縮小した一方、営業損失・経常損失は5期連続から6期連続、親会社株主帰属当期純損失は2期連続から3期連続へ継続期間が伸長した。継続企業の前提に関する重要な不確実性も引き続き認められている。
  11. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において営業利益298,212千円、経常利益330,597千円及び親会社株主に帰属する四半期純利益89,769千円を計上しており、業績は回復基調にあります。」

    営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益を計上し、前年度までの連続損失状況からの改善が続いている。一方、有利子負債が手元流動性を上回り、継続企業の前提に関する重要な不確実性はなお認められている。
  12. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において営業利益142,694千円、経常利益187,038千円及び親会社株主に帰属する四半期純利益57,797千円を計上しており、業績は回復基調にあります。しかしながら、当第2四半期連結会計期間末における有利子負債は7,472,798千円(短期借入金257,039千円、1年内返済予定の長期借入金3,130,797千円及び長期借入金4,084,961千円)と、手元流動性(現金及び預金2,032,052千円)に比して高水準な状況にあり、取引金融機関には継続して経営改善を前提とした支援を要請している状況にあります。」

    営業利益・経常利益・四半期純利益を計上し、現金及び営業キャッシュ・フローも改善したため、損失状況を根拠とするリスクには緩和が見られる。ただし、有利子負債が手元流動性を大きく上回り、金融機関への支援要請と重要な不確実性は継続している。
  13. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において5期連続して営業損失及び経常損失、2期連続して親会社株主に帰属する当期純損失を計上しました。 当第1四半期連結累計期間においては営業利益 124,578 千円、経常利益 183,474 千円及び親会社株主に帰属する四半期純利益 115,884 千円を計上しており、業績は回復基調にあります。しかしながら、当第1四半期連結会計期間末における有利子負債は7,482,798千円(短期借入金257,039千円、1年内返済予定の長期借入金2,425,048千円及び長期借入金4,800,710千円)と、手元流動性(現金及び預金1,772,358千円)に比して高水準な状況にあり、取引金融機関には継続して経営改善を前提とした支援を要請している状況にあります。」

    当四半期は営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益を計上し、損失状況には改善がみられる一方、継続企業に関する重要な疑義の根拠が高水準の有利子負債、手元流動性との乖離、金融機関への支援要請へと組み替えて示されている。重要な不確実性はなお認められると記載されている。
  14. FY2022悪化有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において営業損失938,344千円、経常損失914,300千円及び親会社株主に帰属する当期純損失1,223,895千円を計上しており、営業損失・経常損失は5期連続、親会社株主に帰属する当期純損失は2期連続して計上しております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    営業損失・経常損失が5期連続となり、前年度の4期連続からさらに継続した。損失額は縮小したものの、継続企業の前提に関する重要な疑義と不確実性は残っている。
  15. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において4期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第3四半期連結累計期間において営業損失1,138,610千円、経常損失1,180,383千円、親会社株主に帰属する四半期純損失1,454,628千円を計上しました。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    営業損失・経常損失は前年同期より縮小したものの、4期連続の損失計上と当四半期の損失を理由に、継続企業の前提に関する重要な疑義が引き続き明示されている。
  16. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において4期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第2四半期連結累計期間において営業損失893,032千円、経常損失921,752千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失1,122,877千円を計上しました。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    4期連続の営業損失・経常損失と当第2四半期累計期間の損失を理由として、継続企業の前提に関する重要事象が引き続き明示されている。
  17. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において4期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第1四半期連結累計期間において営業損失300,854千円、経常損失313,398千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失400,964千円を計上しました。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    前年度に続き4期連続の営業損失・経常損失と当四半期の損失が記載され、継続企業の前提に関する重要事象が引き続き示されている。
  18. FY2021悪化有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において営業損失2,536,034千円、経常損失2,310,837千円を計上しており、4期連続して営業損失及び経常損失を計上しております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    営業損失・経常損失が4期連続となり、継続企業の前提に関する重要な疑義が継続・深刻化している。改善策は実施中で、現時点では重要な不確実性が認められると明記された。
  19. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の強化に取り組みますが、これらの改善策ならびに対応策は実施中であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」

    3期連続の営業損失・経常損失と当第3四半期累計期間の損失、財務制限条項抵触のおそれが継続する中、改善策が実施中であり、現時点で継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると明記された。
  20. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において3期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第2四半期連結累計期間において営業損失1,479,819千円、経常損失1,355,806千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失1,524,425千円を計上しました。さらに、当連結会計年度末において、当社グループが取引金融機関との間で締結している金銭消費貸借契約の財務制限条項に抵触するおそれがあり、これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    3期連続の営業損失・経常損失、当第2四半期累計期間の損失、財務制限条項抵触のおそれを理由とする継続企業の前提に関する重要事象が引き続き明示されている。
  21. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において3期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第1四半期連結累計期間において営業損失828,607千円、経常損失687,342千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失787,302千円を計上しました。さらに、当連結会計年度末において、当社グループが取引金融機関との間で締結している金銭消費貸借契約の財務制限条項に抵触するおそれがあり、これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    3期連続の営業損失・経常損失に加え、当第1四半期も損失を計上し、財務制限条項に抵触するおそれが新たに明示された。継続企業の前提に関する重要な疑義が継続している。
  22. FY2020悪化有価証券報告書

    「当社は、当連結会計年度において営業損失3,294,807千円、経常損失3,342,859千円を計上しており、3期連続して営業損失及び経常損失を計上しております。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    継続企業の前提に関する重要事象について、営業損失・経常損失が3期連続となり、重要な不確実性が明示された。
  23. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において2期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第3四半期連結累計期間において営業損失1,999,357千円、経常損失1,892,305千円、親会社株主に帰属する四半期純損失1,361,355千円を計上しました。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    2期連続の営業・経常損失と当第3四半期累計期間の損失を理由に、継続企業の前提に関する重要な疑義が引き続き明示されている。
  24. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「当社グループは、前連結会計年度において2期連続して営業損失及び経常損失を計上しており、また当第2四半期連結累計期間において営業損失1,278,149千円、経常損失1,175,262千円、親会社株主に帰属する四半期純損失626,133千円及び営業キャッシュ・フローのマイナス1,289,635千円を計上しました。これらの状況により、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。」

    前年度に一度独立記載が消えていた継続企業の前提に関する重要事象が再び明示され、2期連続の営業・経常損失、当四半期の損失および営業キャッシュ・フローのマイナスが具体的に示された。
  25. FY2019削除有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する当期純利益は95,702千円(前年同期は、1,402,877千円の損失)となりました。」

    当年度の有価証券報告書では、前四半期報告書に記載されていた「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる」事象または状況についての独立した記載は確認できない。なお、営業損失・経常損失は継続している。
  26. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「当社グループは平成30年3月期に営業損失877,164千円、経常損失972,821千円、親会社株主に帰属する当期純損失1,402,877千円を計上しており、当第3四半期連結累計期間におきましても営業損失1,967,554千円、経常損失2,019,304千円、親会社株主に帰属する四半期純損失2,172,960千円を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しているものと認識しております。」

    継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる損失状況について、営業損失1,967,554千円、経常損失2,019,304千円、親会社株主に帰属する四半期純損失2,172,960千円と、前四半期累計期間から損失がさらに拡大している。
  27. FY2019-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループは平成30年3月期に営業損失877,164千円、経常損失972,821千円、親会社株主に帰属する四半期純損失1,402,877千円を計上しており、当第2四半期連結累計期間におきましても営業損失1,512,172千円、経常損失1,567,659千円、親会社株主に帰属する四半期純損失1,663,675千円を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しているものと認識しております。」

    平成30年3月期および当第2四半期累計期間の営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する純損失を示し、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況の存在を会社自身が認識している。
一緒に動いた変遷

「人口減少・低出生率を背景とする住宅着工減少リスク」は、この変遷が動いた29回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141310765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1人口減少・低出生率を背景とする住宅着工減少リスク14回
  3. 2資金繰り計画と手許流動性による流動性リスク管理13回
  4. 3特殊利益消失・資金調達費用等による利益減少10回
  5. 4臨海工場の自然災害による操業停止リスク7回
  6. 5佐倉工場建設に伴う有利子負債への依存と金利上昇リスク6回
  7. 6新興国景気減速・英国EU離脱問題等による円高と景気後退リスク5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京ボード工業の次の決算発表は2026-10-15の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-13の発生事実で、「悪化」でした。
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる損失状況|東京ボード工業(7815)の変遷 | Komori