原材料価格・人件費上昇による収益圧迫
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2027-H1。
壱番屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、米を始めとする食材仕入価格の上昇や物流費等の増加などにより、各利益ともに減益となりました。」
米をはじめとする食材仕入価格や物流費等の増加が続き、売上高が前年同期比10.0％増となる一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも減益となった。 - 2026-10-05悪化決算
「一方、利益面につきましては、米を始めとする食材仕入価格の上昇や物流費等の増加などにより、各利益ともに減益となりました。」
食材仕入価格や物流費等の増加が継続し、売上高が増加する一方で営業利益、経常利益、中間純利益が減少した。 - 2026-06-26顕在化決算
「売上高は、主に海外・国内子会社の事業拡大により増加した一方、利益面につきましては、米を始めとする食材仕入価格の上昇や物流費等の増加などにより、各利益ともに減益となりました。」
食材仕入価格や物流費等の増加が実際に発生し、売上高が増加する一方で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が減益となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「売上高は、国内CoCo壱番屋における価格改定効果や国内外子会社の事業拡大等が寄与し、増収となりましたが、米をはじめとする食材の仕入価格高騰や物流費の増加等の大幅なコスト増を吸収できなかったことから、営業利益、経常利益は減益となりました。」
食材仕入価格や物流費等の大幅なコスト増を企業努力のみでは吸収できず、売上高が前期比7.4％増となる一方、営業利益は4.3％減、経常利益は4.0％減となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、利益面につきましては、米をはじめとする食材の価格高騰や、人件費・物流費等本部販管費の増加があったものの、売上が好調であったことから各利益ともに増益となりました。」
食材価格の高騰、人件費・物流費等の本部販管費増加が実際に発生した一方、売上高は前期比10.6％増、営業利益は4.5％増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は、既存店売上高が好調に推移したこと等から増収となりましたが、利益面につきましては、店舗で使用する食材価格の高騰や、物流費・人件費等の本部販管費の増加等により、営業利益・経常利益は前年を下回りました。」
食材価格の高騰、物流費・人件費等の本部販管費の増加が実際に発生し、売上高が前年同期比10.4％増となる一方、営業利益は2.5％減、経常利益は4.1％減となった。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「各種営業施策の実施に加え、昨年５月に新型コロナウイルスが５類に移行したことによる人流回復もあり、売上高は前年を上回ったものの、食材等の仕入価格の上昇や、人件費・物流費等の本部販管費の増加等により、各利益は前年を下回る結果となりました。」
食材等の仕入価格の上昇、人件費・物流費等の本部販管費の増加が実際に発生し、売上高が前年を上回る一方で各利益が前年を下回る要因として記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料費や人件費、物流費の価格が依然として高止まりしているものの、当社グループ全体の売上が回復してきたこと等から、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回る結果となりました。」
原材料費、人件費、物流費の高止まりが続いていると記載している。一方、グループ全体の売上回復により、営業利益等は前年同期を上回った。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年５月31日）の外食業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の５類移行や、訪日外国人旅行者数の増加等による人流回復の後押しによって売上は緩やかに回復してまいりました。しかしながら、原材料費や人件費、物流費の高止まりによって引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料費、人件費、物流費の高止まりが続き、厳しいコスト環境が継続していると記載している。一方、売上回復等により営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「しかしながら店舗を取り巻く環境は、原材料費や物流費、光熱費、人件費といったあらゆるコストが上昇する等、引き続き厳しい経営環境が続きました。」
原材料費、物流費、光熱費、人件費など幅広いコスト上昇が実際に続いた。一方、売上増により営業利益は前年を上回った。quantifiedはfalse、materializedはtrueに該当する。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、トッピングのチーズをはじめとする食材価格の上昇や、店舗で使用するフライオイル、テイクアウト用の弁当容器、水道光熱費、物流費等さまざまなコストアップ要因はありましたが、売上が順調に推移したことなどから、営業利益は前年同期を上回りました。」
チーズ等の食材、フライオイル、弁当容器、水道光熱費、物流費などのコスト上昇が続いている。一方、売上の順調な推移により営業利益は前年同期を上回った。quantifiedはfalse、materializedはtrueに該当する。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、まん延防止等重点措置が３月に全面解除となったことで、徐々に客足は回復してまいりましたが、物価上昇に伴う消費マインドの停滞や、新型コロナウイルス第７波等の影響による客数の下方圧力に加えて、原材料価格や物流費、光熱費等のさまざまなコストアップ要因もあり、さらに厳しい状況が続きました。」
原材料価格の上昇に加え、物流費や光熱費など複数のコストアップ要因が示され、外食業界のコスト環境がさらに厳しい状況にあると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、フライオイルや弁当容器等の仕入価格が高騰したこと等に加え、中国等の海外子会社の売上が減少したこと等から、営業利益は前年同期を下回りました。」
フライオイルや弁当容器等の仕入価格高騰が実際に発生し、海外子会社の売上減少とともに営業利益が前年同期を下回る要因として記載された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、労働需要の逼迫による人材確保難や人件費の高騰、物流費等の各種コストの上昇も続き、厳しい経営環境が続きました。」
人材確保難、人件費高騰、物流費等のコスト上昇が実際に続いた。一方、価格改定や海外子会社の収益拡大等により営業利益は前期を上回った。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面につきまして、営業利益は、食材価格の上昇や、生産部門における人件費や工場の改修工事による修繕費等の増加によって原価が増えたことに加え、アルバイト時給の上昇等によって人件費を中心に販管費が増加したこと等により、減益となりました。」
食材価格、生産部門の人件費・修繕費、アルバイト時給の上昇等が実際に発生し、営業利益は前期比5.7％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、①生産部門における人件費や修繕費等の増加により原価率が上昇したこと、②働き方改革やアルバイト時給のアップ等によって人件費を中心とした販管費が実質的に増加したこと、等の影響により営業利益は減少いたしました。」
生産部門の人件費・修繕費増加による原価率上昇、働き方改革やアルバイト時給アップ等による販管費増加が実際に発生し、営業利益は前年同期比7.9％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、引き続き米を中心とした原価アップが続いていることや、働き方改革の取り組みやパート・アルバイト時給の上昇等による人件費の増加等により、営業利益、経常利益ともに前年同期を下回りました。」
米を中心とした原価アップと、働き方改革の取り組み・パート・アルバイト時給の上昇等による人件費増加が実際に発生し、営業利益・経常利益が前年同期を下回った。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外食業界では、競合他社との競争に加え、人材確保難や食材価格の上昇も相まって引き続き厳しい環境となりました。」
人材確保難と食材価格上昇が続く環境を再掲している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、増収による増益要因があったものの、店舗アルバイトの時給アップや米を中心とした食材原価の上昇等により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期間から微減となりました。」
店舗アルバイトの時給アップと米を中心とした食材原価の上昇が実際に発生し、増収要因があったものの利益は前年同期間から微減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、上記の増収要因があったものの、店舗アルバイトの時給アップや米を中心とした食材原価の上昇等により、営業利益、経常利益は前年同期間から微増となりました。」
店舗アルバイトの時給アップと米を中心とした食材原価の上昇が実際に発生し、営業利益・経常利益の伸びを抑制した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「人件費・原材料価格の上昇、人材確保難等の厳しい経営環境が続くと思われます。人件費等のコスト増加が見込まれるものの、従業員満足度を向上させ、よりよい人材に数多く集まってもらうことが、企業の持続的成長には必要不可欠であり、積極的に取り組んでまいります。」
人件費・原材料価格の上昇に加え、人件費等のコスト増加を見込む記載があり、収益圧迫リスクを引き続き強調している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「原材料の改良や生産量の増加に伴う製造原価の低減に加え、海外事業や外販における増益等により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益のそれぞれにおいて過去最高益を更新いたしました。」
原材料の改良と生産量の増加に伴う製造原価の低減が、利益の押し上げ要因として記載された。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「食材仕入価格の上昇や本部経費を中心とした販売費及び一般管理費の増加があったものの、前年に比べ売上高が増加したことにより、営業利益、経常利益ともに過去最高益を更新いたしました。」
食材仕入価格の上昇が当期に発生した事象として記載されている。