米・野菜の購入価格上昇による原価率上昇
FY2017-Q1に初出。44回の記載のうち24回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
ハイデイ日高がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、米価格が足元では下落傾向ながら７月まで高水準であったこと、豚肉、小麦粉、長ネギなどの一部野菜類の食材価格上昇によって原価率は31.2％（前年同期は30.3％）となりました。」
米、豚肉、小麦粉、長ネギ等の食材価格上昇により、原価率は前年同期の30.3％から31.2％へ上昇した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、米、豚肉、卵、アルコール類等の各種食材購入価格上昇もあり、原価率は30.8％（前年は29.7％）となりました。」
食材購入価格の上昇により原価率は前年の29.7％から30.8％へ上昇し、原材料価格リスクの影響がさらに拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、米、豚肉、卵等の食材価格上昇によって原価率は30.3％（前年同期は29.0％）となりました。」
米、豚肉、卵等の食材価格上昇により、原価率は前年同期の29.0％から30.3％へ上昇した。原材料価格リスクが原価率の悪化として現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、天候不順による米、キャベツ等の生産・流通量減少に伴う価格高騰、豚肉などの食材購入価格の高止まりもあり、原価率は29.7％（前期は28.1％）となりました。」
天候不順による米・キャベツ等の価格高騰と豚肉等の高止まりにより、原価率は前期の28.1％から29.7％へ上昇した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、増収効果もありましたが、米、豚肉、ラード等の各種食材購入価格上昇によって、原価率は29.0％（前年同期は27.8％）となりました。」
米、豚肉、ラード等の食材購入価格上昇により、原価率は前年同期の27.8％から29.0％へ上昇した。原材料価格上昇の影響が原価率の悪化として現れている。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、増収効果もありましたが、豚肉、米等の各種食材購入価格上昇によって、原価率は28.8％（前年同期は27.7％）となりました。」
豚肉・米等の食材購入価格上昇により、原価率は前年同期の27.7％から28.8％へ上昇した。原材料価格リスクが原価率の悪化として現れている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、小麦粉、豚肉、米等の各種食材購入価格上昇もありましたが、増収効果により原価率は28.0％（前年同四半期は28.1％）になりました。」
小麦粉、豚肉、米等の購入価格上昇は続いたものの、増収効果により原価率は前年同四半期の28.1％から28.0％へ低下した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、小麦粉、豚肉、米等の各種食材購入価格上昇もありましたが、増収効果により原価率は27.8％（前年同四半期は28.2％）になりました。」
食材購入価格上昇は続いたものの、増収効果により原価率は前年同期の28.2％から27.8％へ低下した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、小麦粉、豚肉、米等の各種食材購入価格上昇もありましたが、増収効果により原価率は27.7％（前年同四半期は28.1％）となりました。」
小麦粉、豚肉、米等の購入価格は上昇したものの、増収効果により原価率は前年同四半期の28.1％から27.7％へ低下した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、ラード、小麦粉、豚肉等の各種食材購入価格上昇もあり、原価率は28.1％（前期は27.6％）となりました。」
各種食材の購入価格上昇が続き、原価率は前期の27.6％から28.1％へ上昇した。原材料価格リスクが通期の原価率悪化として現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、ラード、小麦粉、豚肉等の各種食材の購入価格上昇もあり、原価率は28.1％（前年同四半期累計期間は27.6％）となりました。」
各種食材の購入価格上昇により、原価率は前年同四半期累計期間の27.6％から28.1％へ上昇した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、ラード、小麦粉、豚肉等多くの食材の購入価格上昇もあり、原価率は28.2％（前年同四半期累計期間は27.6％）となりました。」
多くの食材の購入価格上昇により、原価率は前年同四半期累計期間の27.6％から28.2％へ上昇した。リスクが原価率の悪化として実際に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、売上高の増加に伴い固定費負担が軽減されましたが、食用油や各種食材の仕入価格の上昇もあり、原価率は28.1％（前年同四半期は27.9％）となりました。」
食用油や各種食材の仕入価格上昇により、原価率は前年同四半期の27.9％から28.1％へ上昇した。 - FY2022対処有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、ラード・食用油等一部食品の購入単価の上昇と、工場の生産量減少に伴う稼働率の低下もありましたが、業務用米価の改善等もあり、原価率は27.6％（前期は28.3％）となりました。」
ラード・食用油等の購入単価上昇と工場稼働率低下があった一方、業務用米価の改善等により原価率は前期の28.3％から27.6％へ低下した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、ラード・食用油等の購入単価の上昇もありましたが、店舗において時短要請下においても適切な仕入・在庫管理に努め、原価率は27.6％（前年同四半期は28.4％）となりました。」
ラード・食用油等の購入単価上昇はあったものの、仕入・在庫管理により原価率は前年同四半期の28.4％から27.6％へ低下した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、売上高の大幅減少による固定費負担の増加、液卵・小麦粉の購入価格上昇もありましたが、無洗米の購入価格が低下したことにより、原価率は27.6％（前年同四半期累計期間は28.8％）となりました。」
液卵・小麦粉の購入価格上昇はあったものの、無洗米の購入価格低下により原価率は前年同四半期の28.8％から27.6％へ低下した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「しかしながら、政府や自治体の要請に従い20時または21時までに営業時間を短縮したことと、酒類の提供が制限されたこともあり、既存店の３～５月累計の売上高前年同期比は91.1％となり、原価率は27.9％（前年同四半期は29.4％）となりました。」
営業時間短縮等による売上減少はあるものの、原価率は前年同四半期の29.4％から27.9％へ低下し、原価面の影響は前年同期より抑制された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「生産、原価面につきましては、無洗米等の仕入れ見直しによる購入単価の改善もありましたが、工場の生産高減少に伴う稼働率の低下により、原価率は28.3％（前期は27.4％）となりました。」
仕入れ見直しによる購入単価改善があった一方、工場の生産高減少・稼働率低下により原価率は前期の27.4％から28.3％へ上昇した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米等の仕入れ見直しによる購入単価の減少もありましたが、売上高の大幅減少により原価率は28.4％（前年同四半期は27.4％）となりました。」
仕入れ見直しによる購入単価の減少があった一方、売上高の大幅減少により原価率は前年同四半期の27.4％から28.4％へ上昇した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、売上高の大幅減少による固定費負担の増加、豚肉・野菜等の価格上昇により、原価率は28.8％（前年同四半期は27.2％）となりました。」
豚肉・野菜等の価格上昇に加え、売上高減少による固定費負担も発生し、原価率は前年同四半期の27.2％から28.8％へ上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、営業時間短縮等の影響による生産量の減少により原価率は29.4％（前年同四半期は27.3％）となりました。」
原材料価格ではなく、営業時間短縮等による生産量減少を要因として、原価率が前年同四半期の27.3％から29.4％へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原価につきましては、10月の消費税改定時に中華そば・生ビールなどの一部メニュー価格（税抜価格）を引下げたこと、リニューアルした餃子キャンペーンを実施したこと等により、原価率27.4％（前期は27.0％）となりました。」
一部メニューの価格引下げや餃子キャンペーンの影響もあり、原価率は前期の27.0％から27.4％へ上昇した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、キャベツ・白菜、小麦粉等の購入価格が値下がりしましたが、増税後に一部メニューの価格を引き下げたこと、および餃子のリニューアルキャンペーンによる価格引き下げ等の影響もあり、原価率は27.4％（前年同四半期は27.0％）となりました。」
キャベツ・白菜・小麦粉等の購入価格は値下がりし、原材料価格上昇の圧力は緩和された。一方、一部価格引下げ等により原価率は前年同四半期の27.0％から27.4％へ上昇した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、キャベツ・白菜等の購入価格が値下がりしましたが、３月より実施した「生ビール祭りオールタイム税込290円」（従来は税込330円）の影響と小麦粉、にら等の価格上昇もあり原価率は27.2％（前年同四半期は27.0％）となりました。」
一部野菜価格は下落したものの、小麦粉・にら等の価格上昇と生ビール祭りの影響により、原価率は前年同四半期の27.0％から27.2％へ上昇した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米等の食材の値上げもありましたが、前期中に行った一部原料の変更・販売価格の改定により原価率は27.3％（前年同四半期は27.3％）となりました。」
食材値上げは発生したものの、原料変更・販売価格改定により原価率は前年同四半期と同じ27.3％に抑えられている。 - FY2019対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米やビール、野菜等の購入価格の上昇もありましたが、４月の一部販売価格の改定、一部メニューの原料変更、減価償却費負担の減少等もあり原価率は27.0％（前期は27.2％）となりました。」
食材価格の上昇は続いたものの、価格改定、原料変更、減価償却費負担の減少により原価率は前期の27.2％から27.0％へ低下した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米やビール等の購入価格の上昇もありましたが、麺類・定食類の価格改定もあり原価率は27.0％（前年同四半期は27.1％）となりました。」
無洗米・ビール等の購入価格上昇は続いたものの、価格改定もあり原価率は前年同四半期の27.1％から27.0％へ低下した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米などの食材値上げもありましたが、価格改定の効果もあり原価率は27.0％（前年同四半期は27.0％）となりました。」
無洗米などの食材値上げは発生したものの、価格改定の効果もあり原価率は前年同四半期と同じ27.0％に抑えられている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米やビール等の食材の値上げもあり原価率は27.3％（前年同四半期は27.1％）となりました。」
無洗米やビール等の食材値上げにより、原価率は前年同四半期の27.1％から27.3％へ上昇した。 - FY2018対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米やビール、野菜等の購入価格の上昇もありましたが、当初計画を上回る売上高や減価償却費負担の減少等もあり原価率は27.2％（前期は27.3％）となりました。」
無洗米・ビール・野菜等の購入価格上昇は発生したものの、売上高の好調や減価償却費負担の減少により原価率は前期の27.3％から27.2％へ低下した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、無洗米等の購入価格の上昇もありましたが、減価償却費負担の減少等もあり原価率は27.1％（前年同四半期は27.2％）となりました。」
無洗米等の購入価格上昇は発生したものの、減価償却費負担の減少等により原価率は前年同四半期の27.2％から27.1％へ低下した。原材料価格リスクは発生しているが、影響は数値上抑制されている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、売上高の好調に加え、減価償却費の減少などもあり原価率は27.0％（前年同四半期は27.1％）となりました。」
原価率は前年同四半期の27.1％から27.0％へ低下し、原材料等のコスト圧力を含む原価面の影響は数値上抑制されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、米や野菜等の購入価格の上昇もありましたが、減価償却費の減少もあり原価率は27.1％（前年同四半期は27.3％）となりました。」
米・野菜等の購入価格上昇は続いたものの、減価償却費の減少により原価率は前年同四半期の27.3％から27.1％へ低下した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、米・野菜等の購入価格の上昇もありましたが、減価償却費負担の減少や光熱費の支出減等もあり原価率は27.3％（前期は27.3％）となりました。」
米・野菜等の購入価格上昇は続いたが、原価率は前期と同じ27.3％となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、野菜等の購入価格の上昇もありましたが、減価償却費負担の減少や光熱費の支出減等もあり原価率は27.2％（前年同四半期は27.2％）となりました。」
野菜等の購入価格上昇は続いているが、減価償却費や光熱費の減少等により原価率は前年同四半期と同じ27.2％に抑えられている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「生産・原価面につきましては野菜の購入価格の上昇もありましたが、光熱費の支出減等もあり原価率は27.1％（前年同四半期は27.1％）となりました。」
野菜の購入価格上昇は続いたものの、光熱費の支出減等により原価率は前年同四半期と同じ27.1％にとどまった。米の価格上昇への言及と原価率上昇の記載はなく、影響が抑制されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「生産・原価面につきましては、米や野菜の購入価格の上昇により原価率は27.3％（前年同四半期は27.1％）となりました。」
米・野菜の購入価格上昇が実際に原価率27.3％につながったと記載している。