首都圏600店舗体制
FY2017-Q1に初出。49回の記載のうち35回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「新規出店は７店舗（東京都１店舗、茨城県２店舗、栃木県２店舗、群馬県2店舗）、退店が３店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は476店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けて7店舗を新規出店し、3店舗を退店した結果、直営店舗数は前期末の472店舗から476店舗となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「行田工場を中心に１都３県に加えて、北関東に100店舗、国内未開拓マーケットである隣接県に出店拡大、収益基盤の強化を目指してまいります。未出店駅前・エリアにおいて、人が多く集まる繁華街、ショッピングモール内や駅商業施設、乗降客が比較的少ない駅前への出店を拡充するとともに、ロードサイドへの出店を加速します。」
首都圏600店舗体制に向けた店舗展開を継続しつつ、北関東100店舗、隣接県、ロードサイド等への出店拡大を掲げた。当期は21店舗を新規出店し、直営店舗数は472店舗となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「引き続き、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準のさらなる向上、新商品の投入、積極的な販売施策などを推進し、業容拡大を図ってまいります。新規出店11店舗（東京都３店舗、埼玉県１店舗、神奈川県２店舗、栃木県１店舗、茨城県１店舗、群馬県３店舗）、退店１店舗、ＦＣ移行及び直営移行が各１店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は465店舗となりました。新規出店した11店舗のうち、ロードサイドが７店舗を占めております。」
首都圏600店舗体制に向け、11店舗を新規出店し、1店舗を退店、FC移行・直営移行を各1店舗実施した結果、直営店舗数は465店舗となった。新規出店11店舗のうち7店舗がロードサイド店だった。 - FY2025前進有価証券報告書
「①店舗戦略 行田工場を中心に１都３県に加えて、北関東に100店舗、国内未開拓マーケットである隣接県に出店拡大、収益基盤の強化を目指してまいります。新規出店は14店舗（東京都５店舗、埼玉県２店舗、千葉県２店舗、栃木県３店舗、群馬県２店舗）、退店が７店舗、ＦＣ移行が１店舗となりましたので、当事業年度末の直営店舗数は455店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた店舗展開を継続しつつ、北関東100店舗という具体的な拡大方針を示した。14店舗出店、7店舗退店、1店舗FC移行の結果、直営店舗数は451店舗から455店舗へ増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「新規出店６店舗（東京都３店舗、埼玉県２店舗、栃木県１店舗）、退店３店舗、ＦＣ移行１店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は451店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた店舗展開を継続し、6店舗を出店、3店舗を退店、1店舗をFC移行した結果、直営店舗数は前期末の448店舗から451店舗へ増加した。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「引き続き、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準のさらなる向上、新商品の投入、積極的な販売施策などを推進し、業容拡大を図ってまいります。」
600店舗体制に向けた方針は継続しているが、新規出店1店舗に対して2店舗を退店し、直営店舗数は前期末の449店舗から448店舗へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「引き続き、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準のさらなる向上、新商品の投入、積極的な販売施策などを推進し、業容拡大を図ってまいります。新規出店は18店舗（東京都４店舗、神奈川県６店舗、埼玉県３店舗、千葉県３店舗、茨城県２店舗）、退店が９店舗となりましたので、当事業年度末の直営店舗数は449店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた方針を継続し、18店舗を出店、9店舗を退店した結果、直営店舗数は前期末の440店舗から449店舗へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「新規出店は13店舗（東京都４店舗、神奈川県４店舗、埼玉県２店舗、千葉県２店舗、茨城県１店舗）、退店が８店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は445店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向け、13店舗を出店し8店舗を退店した結果、直営店舗数は前四半期末の443店舗から445店舗へ増加した。不採算店の退店とスクラップアンドビルドによる収益率向上も店舗戦略として記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「引き続き、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準のさらなる向上、新商品の投入、積極的な販売施策などを推進し、業容拡大を図ってまいります。新規出店は10店舗（東京都３店舗、神奈川県３店舗、埼玉県２店舗、千葉県１店舗、茨城県１店舗）、退店が７店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は443店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けて10店舗出店・7店舗退店を行い、直営店舗数は前四半期末の438店舗から443店舗へ増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや新商品の投入などを行い、業容拡大を図ってまいります。店舗展開につきましては、５店舗出店（東京都３店舗、神奈川県１店舗、千葉県１店舗）、退店が７店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は438店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店方針は継続しているが、5店舗出店に対して7店舗退店となり、直営店舗数は前期末の440店舗から438店舗へ減少した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「首都圏500店舗体制を目指し事業の拡大と収益基盤の強化を目指してまいります。具体的には、主に首都圏一都三県の主要駅前繁華街に引き続き出店を進める一方、ショッピングモール内や駅商業施設、ロードサイド、乗降客が比較的少ない駅前への出店を行い、幅広いお客様のニーズにお応えして地域社会の皆様に喜んでいただけるお店作りを目指します。なお、店舗展開については計画値を達成後、600店を目指してまいります。」
従来の首都圏600店舗体制を直接目指す表現から、2026年2月期までの中間目標を500店舗とし、その達成後に600店舗を目指す段階的な計画へ整理した。期末直営店舗数は440店舗で、群馬県進出により関東1都6県へ展開した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「引き続きお客様と従業員の感染防止対策を徹底し、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや新商品の投入などを行い、業容拡大を図ってまいります。店舗展開につきましては、10店舗出店（東京都３店舗、埼玉県５店舗、千葉県２店舗）、退店・ＦＣ移行が13店となりましたので、11月末の直営店舗数は439店舗となりました。」
首都圏600店舗体制と新規出店方針は継続しているが、10店舗出店に対して退店・FC移行が13店となり、直営店舗数は前四半期末の442店舗から439店舗へ減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「店舗展開につきましては、８店舗出店（東京都２店舗、埼玉県５店舗、千葉県１店舗）、退店・ＦＣ移行が８店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は442店舗となりました。」
8店舗を出店し、退店・FC移行も8店舗となった。直営店舗数は第1四半期末の440店舗から442店舗へ増加し、首都圏600店舗体制に向けた店舗展開を継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図っております。店舗展開につきましては、退店が２店舗あり、５月末の直営店舗数は440店舗となりました。」
首都圏600店舗体制と新規出店方針は継続しているが、当四半期は出店がなく2店舗退店し、直営店舗数は前期末の442店舗から440店舗へ減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「安定成長を基本として、既存店活性化に注力するとともに、年間30店舗を目処に新規出店を行い、首都圏で600店舗体制の実現を目指します。」
600店舗体制と年間30店舗を目処とする方針は継続している。当期は24店舗を出店した一方、14店舗を退店し、直営店舗数は前期末の432店舗から442店舗となったが、第3四半期末の447店舗からは減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「引き続きお客様と従業員の感染防止対策を徹底し、首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや新商品の投入などを行い、業容拡大を図ってまいります。店舗展開につきましては、23店舗出店（東京都10店舗、埼玉県６店舗、神奈川県２店舗、千葉県５店舗）、退店が８店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は447店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店を継続し、23店舗出店・8店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の445店舗から447店舗へ増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、17店舗出店（東京都８店舗、埼玉県４店舗、千葉県４店舗、神奈川県１店舗）、退店が４店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は445店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店を継続し、17店舗出店・4店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の438店舗から445店舗へ増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中ではありますが、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、出店が９店舗（東京都４店舗、埼玉県２店舗、千葉県２店舗、神奈川県１店舗）、退店が３店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は438店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店を継続し、9店舗出店・3店舗退店の結果、直営店舗数は前期末の432店舗から438店舗へ増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「首都圏600店舗体制を目指し事業の拡大と収益基盤の強化を目指してまいります。具体的には、主に首都圏一都三県の主要駅前繁華街に引き続き出店を進める一方、ショッピングモール内や駅商業施設内への出店、ロードサイドへも出店を行い、幅広いお客様のニーズにお応えできるお店作りを目指すとともに、透明性と効率の高い経営体制の確立を目指しております。安定成長を基本として、既存店活性化に注力するとともに、年間30店舗を目処に新規出店を行い、首都圏で600店舗体制の実現を目指します。」
600店舗目標、年間30店舗を目処とする出店方針、駅前以外への出店方針を継続している。一方、当期は14店舗出店、24店舗退店、1店舗FC転換となり、直営店舗数は前期末443店舗から432店舗へ減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、10店舗出店（東京都５店舗、埼玉県２店舗、神奈川県１店舗、千葉県２店舗）、退店が15店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は437店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店方針は継続しているが、10店舗出店に対して15店舗退店となり、直営店舗数は前四半期末の440店舗から437店舗へ減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、７店舗出店（東京都４店舗、神奈川県１店舗、千葉県１店舗、埼玉県１店舗）、退店が９店舗、ＦＣ転換店が１店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は440店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店方針は継続しているが、7店舗出店に対し9店舗退店・1店舗FC転換となり、直営店舗数は前期末の443店舗から440店舗へ減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中ではありますが、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、出店が４店舗（東京都２店舗、千葉県１店舗、神奈川県１店舗）、ＦＣ店舗に転換が１店舗、退店が３店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は443店舗となりました。」
首都圏600店舗体制と新規出店方針を継続している。4店舗を出店した一方、1店舗のFC転換と3店舗の退店により、直営店舗数は前期末と同じ443店舗となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「店舗展開については、22店舗出店（東京都８店舗、埼玉県４店舗、神奈川県４店舗、千葉県５店舗、茨城県１店舗）、退店は８店舗となりましたので、２月末の直営店舗数は443店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向け、22店舗を出店、8店舗を退店し、直営店舗数は前四半期末の438店舗から443店舗へ増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、15店舗出店（東京都５店舗、埼玉県２店舗、神奈川県３店舗、千葉県４店舗、茨城県１店舗）、退店が６店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は438店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた出店を継続し、15店舗出店・6店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の436店舗から438店舗へ増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、10店舗出店（東京都４店舗、神奈川県３店舗、千葉県２店舗、埼玉県１店舗）、退店が３店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は436店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けて10店舗を出店し、3店舗を退店した結果、直営店舗数は前四半期末の428店舗から436店舗へ増加した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、出店が２店舗（千葉県１店舗、埼玉県１店舗）、隣家からの類焼もあり退店が３店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は428店舗となりました。」
首都圏600店舗体制と新規出店方針は継続しているが、2店舗出店・3店舗退店となり、直営店舗数は前期末の429店舗から428店舗へ減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「安定成長を基本として、既存店活性化に注力するとともに、年間30店舗を目処に新規出店を行い、首都圏で600店舗体制の実現を目指します。」
25店舗を出店、9店舗を退店し、直営店舗数は429店舗となった。当期末時点で600店舗目標に向けた出店を継続している。また、当期末現在27店舗の出店を計画している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、日高屋12店舗、焼鳥日高3店舗（大衆酒場日高を含む）の15店舗出店（東京都８店舗、埼玉県４店舗、千葉県３店舗）、退店・ＦＣ移行が７店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は421店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けて15店舗を出店し、退店・FC移行7店舗後の直営店舗数は8月末の418店舗から421店舗へ増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、10店舗出店（東京都７店舗、埼玉県２店舗、千葉県１店舗）、退店が５店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は418店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた新規出店を継続し、10店舗出店・5店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の415店舗から418店舗へ増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、５店舗出店（東京都４店舗、埼玉県１店舗）、退店が３店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は415店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた新規出店を継続し、5店舗出店・3店舗退店の結果、直営店舗数は前期末の413店舗から415店舗へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、24店舗出店（東京都14店舗、埼玉県５店舗、神奈川県３店舗、千葉県２店舗）、退店は８店舗となりましたので、２月末の直営店舗数は413店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向け、当期は24店舗出店・8店舗退店となり、直営店舗数は前期末の397店舗、前四半期末の412店舗から413店舗へ増加した。課題として年間30店舗を目処とする出店方針も継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、20店舗出店（東京都11店舗、埼玉県４店舗、神奈川県３店舗、千葉県２店舗）、退店が５店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は412店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた方針を継続し、20店舗出店・5店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の405店舗から412店舗へ増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社では引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、12店舗出店（東京都９店舗、埼玉県１店舗、神奈川県１店舗、千葉県１店舗）、退店が４店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は405店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた新規出店を継続し、12店舗出店・4店舗退店の結果、直営店舗数は前四半期末の399店舗から405店舗へ増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、３店舗出店（東京都２店舗、神奈川県１店舗）、退店が１店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は399店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた方針と新規出店を継続し、3店舗出店・1店舗退店の結果、直営店舗数は前期末の397店舗から399店舗となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「安定成長を基本として、既存店活性化に注力するとともに、年間30店舗を目処に新規出店を行い、首都圏で600店舗体制の実現を目指します。」
首都圏600店舗体制の目標に加え、年間30店舗を目処とする具体的な出店計画を記載した。当期は22店舗を出店、6店舗を退店し、直営店舗数は397店舗となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は首都圏600店舗体制に向けて安定的な新規出店、サービス水準の向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、19店舗出店（東京都８店舗、埼玉県４店舗、神奈川県６店舗、千葉県１店舗）、退店が４店舗となりましたので、11月末の直営店舗数は396店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた新規出店を継続し、19店舗を出店、4店舗を退店した結果、直営店舗数は8月末の390店舗から11月末の396店舗へ増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような環境のもとで、当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、12店舗出店（東京都７店舗、埼玉県３店舗、神奈川県２店舗）、退店が３店舗となりましたので、８月末の直営店舗数は390店舗となりました。」
首都圏600店舗体制に向けた方針を継続し、12店舗を出店、3店舗を退店した結果、直営店舗数は5月末の386店舗から8月末の390店舗へ増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は引き続き首都圏600店舗体制に向けた安定的な新規出店、サービス水準向上に向けた取り組みや季節メニューの投入などを行い、業容拡大を図ってまいりました。店舗展開については、８店舗出店（東京都４店舗、埼玉県２店舗、神奈川県２店舗）、退店が３店舗となりましたので、５月末の直営店舗数は386店舗となりました。」
首都圏600店舗体制を掲げ、安定的な新規出店を手段として示している。第１四半期末の直営店舗数は386店舗。