原材料・容器等の高騰による製造原価・利益率悪化
FY2017に初出。23回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-10-14再掲決算
「上昇を続ける原材料・資材価格への対応として販売価格の改定は不可避である一方、消費者における根強い節約志向に対応した価格訴求商品や、お値打ち感と安心・安全を兼ね備えた中食商品の開発を推進いたしました。」
原材料・資材価格の上昇と消費者の節約志向を継続して記載し、価格訴求商品等で対応している。 - FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「ウクライナや中東情勢の長期化による原材料・エネルギー価格の高騰、急激な為替変動に加え、人件費や物流費の上昇といったコスト圧迫要因が続いております。」
原材料・エネルギー価格、人件費および物流費の上昇が当中間連結会計期間にも実際のコスト圧迫要因として継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「一方で、米や海苔など原材料の価格高騰に加え、エネルギー価格の高止まりや人件費上昇などのコストの増加、自社工場の増産体制構築のための先行費用の発生などの影響が大きく、営業利益は227百万円（前年同期比13.3％減）」
原材料価格高騰の対象として米・海苔が具体化され、エネルギー価格、人件費、工場の増産体制構築に伴う先行費用が実際のコスト増加として業績に影響した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「食材の原材料や容器など副資材の高騰等は製造原価のアップや利益率の悪化につながります。また、既存取引先の倒産・事業停止・取引停止などにより当社の提供するサービスが停止となった場合は、業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・副資材の高騰リスクに加え、取引先の倒産・事業停止・取引停止によるサービス停止リスクが明示された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、売上が好調であったことに加え、直営店舗のフランチャイズ化を推進したことによる費用の削減が進んだため、物流費や原材料費の高騰はあったものの当初計画の利益予算をクリアし、」
原材料費の高騰が当中間連結会計期間の実際の費用負担として記載された。ただし、売上好調とフランチャイズ化による費用削減が上回ったと説明している。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面に関しては、物流費や人件費の上昇、原材料の高騰はあったものの、売上伸長に伴う利益の増加やフランチャイズ化推進による費用の減少がこれを上回り、」
原材料の高騰が当四半期の実際の経営環境・費用負担として記載された。ただし、売上伸長とFC化による費用減少が上回ったと説明している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴い、社会経済活動の正常化が進んだことから、個人消費の回復やインバウンド需要の増加など、緩やかな回復基調となった一方、円安や長期化するウクライナや中東情勢の緊迫化やエネルギーや原材料価格の高止まりなど、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰リスクについて、従来のウクライナ情勢に加えて中東情勢、円安、エネルギー価格高止まりが要因として明示され、外部コスト要因が広がった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、燃料費の高騰に伴う物流費の上昇や光熱費の高騰など想定を大きく超える費用の超過があったものの、好調な店舗売上が寄与し、営業利益231百万円（前年同期実績：営業利益2百万円）、経常利益194百万円（同：経常利益10百万円）となりました。」
コスト上昇リスクについて、燃料費高騰に伴う物流費や光熱費の上昇が想定を大きく超える費用超過として実際の業績に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方で、ウクライナ情勢に起因する原材料やエネルギー価格の世界的な高騰に伴う物流コストの上昇など、経営環境のリスクにも対応できる収益体制の再構築が求められます。」
従来の原材料価格高騰に加え、エネルギー価格高騰と物流コスト上昇が明示され、コスト上昇リスクの範囲が拡大している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、原材料やエネルギー価格の世界的な高騰は継続しており、生活必需品等における個人消費の冷え込みが懸念される先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の世界的高騰と生活必需品の価格上昇、個人消費冷え込みへの懸念が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第７波による感染者の急増や、ウクライナ情勢を一因とした、世界的な原材料やエネルギー価格の高騰に伴う商品価格の上昇が続いており、個人消費の冷え込みが懸念される先行き不透明な状況で推移しました。」
従来の原材料価格高騰リスクに加え、エネルギー価格高騰、商品価格上昇および個人消費冷え込みへの懸念が継続しており、コスト上昇要因が広がっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、2022年３月下旬にまん延防止等重点措置が全面解除されると、徐々に人流が回復し、経済活動は正常化への動きが見られたものの、原材料やエネルギー価格の高騰に伴う商品価格の上昇が続いており、個人消費の冷え込みが懸念される先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰と商品価格上昇が明示され、原材料・副資材コスト上昇リスクの外部要因が広がっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、ワクチン接種の普及に伴い、経済活動には回復の兆しが見られるものの、2022年１月にはオミクロン変異株により感染が再拡大したほか、緊迫するウクライナ情勢や世界的なインフレの進行に伴う原材料価格の高騰などにより、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰が世界的インフレの進行と関連づけて明示され、原材料コスト上昇リスクの外部要因が強まっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「食材の原材料や容器など副資材の高騰等は製造原価のアップや利益率の悪化につながり、業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・容器等の高騰による製造原価上昇・利益率悪化の可能性を、事業等のリスクとして継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「食材の原材料や容器など副資材の高騰等は製造原価のアップや利益率の悪化につながり、業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・容器等の高騰が製造原価や利益率を悪化させる可能性を、事業等のリスクとして継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方、地方経済においては、依然として消費者の節約志向は根強く、個人消費が回復するまでには至らず、原材料コストの上昇や人手不足に伴う人件費の高騰など業界を取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
原材料コストの上昇が継続する厳しい経営環境の具体的要因として記載され、従来の原材料・副資材高騰リスクが続いている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「また、深刻な人手不足に伴う人件費の増加や原材料の高騰など、依然として厳しい経営環境が継続しております。」
原材料の高騰が、従来の原材料・副資材価格の変動可能性に加えて、継続する厳しい経営環境の要因として明示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「弁当工場で製造する食材の原材料は、商品相場や為替変動によって価格が変動します。食材の原材料や容器など副資材の高騰等は製造原価のアップや利益率の悪化につながり、業績及び財政状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
商品相場・為替変動による食材価格変動と、容器等副資材の高騰が製造原価・利益率を悪化させる可能性を記載している。