Komori
ポプラ(7601)・リスク悪化直近の決算説明資料(2026-10-14)では「対処」

店舗収支悪化による固定資産減損

FY2017に初出。30回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-10-14。

30記載
10年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017 – FY2021顕在化FY2023-Q1 – FY2024-Q22017: 220172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 220232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上(不採算店舗設備を含む)336社が書いているテーマ・逆風341社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの341件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「減損損失      53,922千円(前連結会計年度   19,727千円)」

    減損損失は前年度の19,727千円から53,922千円へ増加した。店舗に加え、店舗以外のソフトウエア等でも減損損失が計上されている。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「減損損失 14,666 11,330」

    固定資産の減損損失は前年同期の14,666千円から11,330千円へ減少した。減損自体は継続しているが、計上額は縮小している。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「減損損失      19,727千円(前連結会計年度   30,894千円)」

    減損損失は前年度の30,894千円から19,727千円へ減少した。減損は継続しているが、計上額は縮小している。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 14,666」

    スマートストア事業において、当中間連結会計期間に14,666千円の固定資産減損損失を計上した。減損は継続して発生している。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「減損損失      30,894千円(前連結会計年度   322,145千円)」

    減損損失は前年度の322,145千円から30,894千円へ大幅に減少した。減損は継続しているが、計上額は縮小している。
  6. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、固定資産の減損損失を14,944千円計上しております。」

    固定資産の減損損失14,944千円を計上し、店舗等の収益悪化に伴う減損が継続して発生している。
  7. FY2023顕在化有価証券報告書

    「減損損失     322,145千円(前連結会計年度    7,011千円)」

    当年度の減損損失は322,145千円となり、前年度の7,011千円から大幅に増加した。内訳にはソフトウエア180,893千円などが含まれる。
  8. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 196」

    当第1四半期連結累計期間に、スマートストア事業において196千円の固定資産減損損失を計上した。前四半期報告期間に続き、減損が実際に発生している。
  9. FY2022対処有価証券報告書

    「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店が予想される店舗、また、使用が見込まれない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(7,011千円)としております。」

    減損損失は計上され続けているが、前年度の141,089千円から7,011千円へ大幅に減少した。
  10. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、固定資産の減損損失を5,055千円計上しております。」

    当第3四半期連結累計期間に、スマートストア事業に係る固定資産の減損損失5,055千円を計上した。店舗等の収益悪化に伴う減損が継続している。
  11. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 4,878」

    当第2四半期連結累計期間に固定資産の減損損失4,878千円を計上した。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「減損損失 4,581 91」

    当第1四半期連結累計期間に91千円の減損損失を計上しており、店舗等の収益悪化に伴う減損が継続している。
  13. FY2021顕在化有価証券報告書

    「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店が予想される店舗、また、使用が見込まれない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(141,089千円)としております。」

    継続赤字の資産グループ、閉店予想店舗、使用見込みのない資産について、当年度も141,089千円の減損損失を実際に計上した。
  14. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 84,684」

    当第3四半期連結累計期間に84,684千円の減損損失を計上している。
  15. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 4,581」

    当第1四半期連結累計期間において、減損損失4,581千円を特別損失として計上した。
  16. FY2020顕在化有価証券報告書

    「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店が予想される店舗、また、使用が見込まれない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(1,492,128千円)としております。」

    継続赤字の資産グループ、閉店予定店舗、使用見込みのない資産について、1,492,128千円の減損損失を計上した。前期に続き店舗等の収益悪化に伴う減損が実際に発生している。
  17. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 11,761」

    当第3四半期連結累計期間に減損損失11,761千円を特別損失として計上した。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 8,477」

    当第2四半期連結累計期間において、減損損失8,477千円を特別損失として計上した。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「減損損失 2,923」

    当第1四半期連結累計期間において、店舗収支悪化等に関連する減損損失2,923千円を特別損失として計上した。
  20. FY2019顕在化有価証券報告書

    「今後の事業環境を踏まえ「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、店舗ならびに自社工場、商品センターにかかる建物及び構築物など合計1,940百万円の減損損失(特別損失)を計上することといたしました。」

    店舗収支悪化等に伴う固定資産減損が実際に発生し、店舗に加えて自社工場・商品センター等を含む合計1,940百万円の減損損失を計上した。
  21. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 6,268」

    当第3四半期連結累計期間において、減損損失6,268千円を特別損失として計上している。
  22. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 4,002」

    当第2四半期連結累計期間において、減損損失4,002千円を特別損失として計上している。
  23. FY2018顕在化有価証券報告書

    「減損損失 65,221」

    継続赤字の資産グループや閉店が予想される店舗について、当年度に65,221千円の減損損失を実際に計上した。
  24. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「減損損失 22,299」

    当第3四半期連結累計期間において、店舗収支悪化等に関連する減損損失22,299千円を特別損失として計上している。
  25. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「減損損失 16,636」

    当第2四半期連結累計期間においても、店舗収支悪化等に関連する減損損失16,636千円を特別損失として計上している。
  26. FY2017顕在化有価証券報告書

    「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループおよび閉店が予想される店舗につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(59,239千円)としております。」

    店舗収支悪化・閉店見込みを原因とする固定資産減損リスクについて、当連結会計年度に59,239千円の減損損失として実際に計上された。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・純損失の拡大」は、この変遷が動いた30回のうち22回、同じ書類で同じ向きに動きました。

221210997★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少と営業・経常・純損失の拡大22回
  3. 2営業赤字下における会社分割等に伴う特別利益による最終黒字12回
  4. 3オーバーストアと出店余地縮小による出退店リスク10回
  5. 4景気下振れ・円高・株価低迷・個人所得減少による消費停滞9回
  6. 5天候・気温変動および自然災害による需要変動9回
  7. 6法人加盟の開拓と企業コラボによる出店7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ポプラの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-14の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
店舗収支悪化による固定資産減損|ポプラ(7601)の変遷 | Komori