日本既存店の好調
FY2016-Q3に初出。38回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-15前進決算
「既存店の客数、客単価は増加傾向にあり、売上高は1,498億1百万円（前年同期比19.6％増）、営業利益は55億92百万円（前年同期比120.7％増）となりました。」
日本事業で既存店の客数・客単価の増加傾向と増収増益が続いている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ストアコンディションを維持できる店内組織の構築、メニュー施策やDX活用の効果などにより、既存店の客数、客単価は増加傾向にあり、売上高は961億24百万円（前年同期比20.4％増）、営業利益は33億67百万円（前年同期比422.5％増）となりました。」
日本事業では既存店の客数・客単価の増加傾向が続き、売上高20.4％増、営業利益422.5％増となった。 - 2026-04-08前進決算
「ストアコンディションを維持できる店内組織の構築、メニュー施策やDX活用の効果などにより、既存店の客数、客単価は増加傾向にあり、売上高は961億24百万円（前年同期比20.4％増）、営業利益は33億67百万円（前年同期比422.5％増）となりました。」
国内既存店の客数・客単価の増加傾向を継続し、国内事業の増収増益を記載した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ゾーンマネジャーの増員による店舗組織の改善、メニュー施策やDX活用の効果などにより既存店の客数、客単価は引き続き、増加傾向にあります。しかしながら、昨年から続く米価格の高騰や円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は798億14百万円（前年同期比18.5％増）、営業利益は6億44百万円（前年同期比1,747.7％増）となりました。」
日本事業では既存店の客数・客単価の増加傾向が続き、売上高は18.5％増、営業利益は前年同期比1,747.7％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「「日本」は、店舗従業員充足率の向上や店舗組織の改善、メニュー施策やDX活用の効果などにより既存店の客数、客単価は引き続き、増加傾向にあります。しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は1,464億55百万円（前期比21.6％増）、営業利益は27億37百万円（前期は14億91百万円の営業損失）となりました。」
日本事業では既存店の客数・客単価の増加傾向が続き、売上高は21.6％増、営業利益は前年の営業損失から27億37百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「店舗従業員充足率の向上や店舗組織の改善、メニュー施策やDX活用の効果などにより既存店の客数、客単価は増加傾向にあります。しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は1,061億82百万円（前年同期比21.4％増）、営業利益は13億44百万円（前年同期は15億77百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は既存店の客数・客単価が増加傾向となり、売上高21.4％増、営業利益13億44百万円で前年同期の営業損失から黒字に転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症への行動制限が緩和され、感染症法上の分類が5類に移行したことで、経済及び社会活動の正常化が進み、客数は増加傾向にあります。しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は673億29百万円（前年同期比20.5％増）、営業利益は34百万円（前年同期は16億円の営業損失）となりました。」
日本事業は20.5％増収となり、営業利益は前年同期の16億円の損失から34百万円の利益へ転じた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は328億6百万円（前年同期比19.6％増）、営業利益は25百万円（前年同期は4億43百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は19.6％増収となり、営業利益は前年同期の4億43百万円の損失から25百万円の利益へ転じた。 - FY2023-Q3増収・営業損失縮小継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症への行動制限が徐々に緩和されたことで、客数は増加傾向にあります。しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は874億53百万円（前年同期比18.6％増）、営業損失は15億77百万円（前年同期は21億77百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は客数の増加傾向を背景に18.6％増収となり、営業損失も前年同期の21億77百万円から15億77百万円へ縮小した。ただし営業損失は継続している。 - FY2023-Q2増収・営業損失縮小継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症への行動制限が徐々に緩和されたことで、客数は増加傾向にあります。しかしながら、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は558億55百万円（前年同期比21.3％増）、営業損失は16億円（前年同期は27億18百万円の営業損失）となりました。」
行動制限の緩和により客数は増加傾向となり、売上高は21.3％増加した。営業損失は前年同期の27億18百万円から16億円へ縮小したが、損失は継続している。 - FY2023-Q1増収・営業損失縮小有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の水際対策が徐々に緩和されたものの、資源価格の高騰と円安による食材価格やエネルギー価格の上昇の影響を受けており、売上高は274億34百万円（前年同期比23.7％増）、営業損失は4億43百万円（前年同期は19億15百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は23.7％増収となり、営業損失は19億15百万円から4億43百万円へ縮小したが、営業損失は継続している。 - FY2022増収・営業損失縮小継続有価証券報告書
「「日本」は、営業時間短縮及び酒類提供の制限などにより、客数は低迷しておりましたが、2022年3月にまん延防止等重点措置が解除されたことで、客数が回復基調にありましたが、新型コロナウイルス感染症第7波の影響で客数が減少したことや食材価格及びエネルギー価格が上昇したことなどにより、売上高は1,011億26百万円（前期比17.3％増）、営業損失は21億1百万円（前期は72億10百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は17.3％増収となり、営業損失は72億10百万円から21億1百万円へ縮小した。ただし、第7波や食材・エネルギー価格上昇の影響により営業損失は継続している。 - FY2022-Q2減収から増収へ転換、営業損失縮小有価証券報告書
「2021年10月より自粛要請が徐々に緩和されたことで売上高は回復傾向にありましたが、2022年1月にまん延防止等重点措置が施行され、営業時間短縮及び酒類提供の制限などにより、売上高は460億40百万円(前年同期比5.3％増)、営業損失は27億18百万円(前年同期は32億59百万円の営業損失)となりました。」
日本事業は前年同期の5.3％減収から5.3％増収へ転じ、営業損失も32億59百万円から27億18百万円へ縮小した。ただし、営業損失は継続している。 - FY2022-Q1減収幅縮小・営業損失拡大有価証券報告書
「2021年10月より自粛要請が徐々に緩和されたことで売上高は回復傾向にあり、売上高は221億70百万円（前年同期比5.3％減）、営業損失は19億15百万円（前年同期は9億3百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は前年同期比の減収幅が15.9％減から5.3％減へ縮小した一方、営業損失は9億3百万円から19億15百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3減収継続・減収幅縮小、営業損失拡大有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染者数の減少や政府の景気刺激策などにより、売上高は回復傾向にありましたが、ソーシャルディスタンス確保のために客席数を減少させた影響などにより、売上高は654億59百万円（前年同期比11.1％減）、営業損失48億73百万円（前年同期は36億15百万円の営業損失）となりました。」
日本事業は減収が続いたものの、前年同期比の減収幅は11.1％減まで縮小した。一方、営業損失は36億15百万円から48億73百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2減収・営業損失継続、減収幅・損失拡大有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染者数の減少や政府の景気刺激策などにより、売上高は回復傾向にありましたが、ソーシャルディスタンス確保のために客席数を減少させた影響などにより、売上高は437億35百万円（前年同期比23.8％減）、営業損失32億59百万円（前年同期は13億67百万円の営業利益）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比23.8％減となり、営業損失32億59百万円を計上した。第1四半期の減収・営業損失から、減収幅と損失額が拡大している。 - FY2021-Q1減収・営業損失継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染者数の減少や政府の景気刺激策などにより、売上高は回復傾向にありましたが、ソーシャルディスタンス確保のために客席数を減少させた影響などにより、売上高は234億22百万円（前年同期比15.9％減）、営業損失は９億３百万円（前年同期は３億13百万円の営業利益）となりました。」
日本事業は売上高が前年同期比15.9％減となり、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020通期で減収・営業損失へ転換有価証券報告書
「４月７日の「緊急事態宣言」を受けて、約300店の臨時休業および営業時間を短縮した影響、ソーシャルディスタンス確保のために客席数を減少させた影響などにより、売上高は952億84百万円（前期比19.9％減）、営業損失は56億23百万円（前期は51億16百万円の営業利益）となりました。」
日本事業は、約300店の臨時休業・営業時間短縮および客席数削減により、通期で減収となり、営業損失へ転じた。 - FY2020-Q3緊急事態宣言下で減収・営業損失へ転換有価証券報告書
「４月７日の「緊急事態宣言」を受けて、約300店の臨時休業および営業時間を短縮した影響により、売上高は736億59百万円（前年同期比16.4％減）、営業損失は36億15百万円（前年同期は32億91百万円の営業利益）となりました。」
日本事業は、緊急事態宣言を受けた約300店の臨時休業・営業時間短縮により、前年同期の増収・営業利益から減収・営業損失へ転換した。 - FY2020-Q2減収継続・営業利益減益幅縮小有価証券報告書
「売上高は、台風19号の影響を受けたことなどにより、573億99百万円（前年同期比0.1％減）、営業利益は13億67百万円（前年同期比5.9％減）となりました。」
日本事業は減収が続いた一方、営業利益の減益幅は前年同期比5.9％減となり、前四半期累計の54.4％減から縮小した。 - FY2020-Q1減収・営業利益減益幅拡大有価証券報告書
「台風19号の影響を受けたことなどにより、売上高は278億45百万円（前年同期比3.5％減）、営業利益は3億13百万円（前年同期比54.4％減）となりました。」
日本事業は台風19号の影響などにより減収となり、営業利益も前年同期比54.4％減少した。 - FY2019減収・営業利益増益への転換有価証券報告書
「「日本」は、既存店の不振等により、売上高は1,189億88百万円（前期比0.3％減）、円高やEPAの影響による輸入食材価低下から売上総利益が改善したことにより、営業利益は51億16百万円（前期比3.6％増）となりました。」
日本事業は既存店の不振等により減収が続いたが、円高やEPAによる輸入食材価格低下で売上総利益が改善し、通期営業利益は前年同期比3.6％増に転じた。 - FY2019-Q3減収・減益継続、営業利益減益幅縮小有価証券報告書
「売上高は、既存店の不振等により881億2百万円（前年同期比0.3％減）、円高やEPAの影響による輸入食材価格低下から売上総利益は改善したものの、労務費の上昇、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇等により、営業利益は32億91百万円（前年同期比8.2％減）となりました。」
日本事業は既存店の不振等により減収が続いた一方、営業利益の減益幅は前年同期比8.2％減となり、前四半期累計の14.4％減から縮小した。 - FY2019-Q2減収継続・営業利益減益幅縮小有価証券報告書
「売上高は、既存店の不振により574億70百万円（前年同期比0.3％減）、食器の入れ替えや全席禁煙化に伴う費用の増加、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇、株主関係費用の増加等により、営業利益は14億52百万円（前年同期比14.4％減）となりました。」
日本事業は既存店の不振により減収が続いた一方、営業利益の減益幅は前年同期比14.4％減となり、前四半期累計の33.7％減から縮小した。 - FY2019-Q1減収・減益継続、営業利益の減益幅縮小有価証券報告書
「売上高は288億51百万円（前年同期比0.1％減）、食器の入れ替えや全席禁煙化に伴う費用の増加、エネルギー価格の高騰による光熱費の上昇、株主関係費用の増加等により、営業利益は6億86百万円（前年同期比33.7％減）となりました。」
日本事業は前年同期の増収から0.1％減収に転じた一方、営業利益は33.7％減少した。営業利益の減益幅は前年同期の38.0％減から縮小している。 - FY2018増収・減益継続、売上成長鈍化有価証券報告書
「「日本」は、売上高は1,194億5百万円（前期比1.8％増）となりました。しかしながら、円安による輸入食材価格の高騰及び生産性の悪化による労務費の上昇等により、営業利益は49億38百万円（前期比36.1％減）となりました。」
日本事業は増収を維持した一方、営業利益は36.1％減少した。第3四半期累計と比べ、通期の売上成長率は2.4％から1.8％へ低下した。 - FY2018-Q3増収・減益継続、減益幅縮小・売上成長鈍化有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、売上高は883億69百万円（前年同期比2.4％増）となりました。しかしながら、円安による輸入食材価格の高騰及び生産性の悪化による労務費の上昇等により、営業利益は35億84百万円（前年同期比36.0％減）となりました。」
日本事業は既存店対策を継続し、売上高は増加した一方、営業利益は減少した。第2四半期累計と比べ、売上高の増加率は3.1％から2.4％へ低下したが、営業利益の減益幅は47.6％減から36.0％減へ縮小した。 - FY2018-Q2増収・減益幅拡大有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、売上高576億19百万円（前年同期比3.1％増）、しかしながら、円安による輸入食材価格の高騰及び生産性の悪化による労務費の上昇等により、営業利益は16億95百万円（前年同期比47.6％減）となりました。」
日本事業は既存店対策を継続し、売上高は3.1％増加したが、営業利益は47.6％減少し、第1四半期から減益幅が拡大した。 - FY2018-Q1増収・減益有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、売上高288億80百万円（前年同期比3.0％増）、営業利益は10億34百万円（前年同期比38.0％減）となりました。」
日本事業は顧客視点のサービス強化を継続し、売上高は増加した一方、営業利益は38.0％減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「既存店売上高前年比は15ヶ月連続で100％を超えたことにより、売上高1,172億59百万円（前期比3.9％増）、営業利益は77億31百万円（前期比16.9％増）となりました。」
既存店売上高前年比が15ヶ月連続で100％を超え、日本事業の増収増益につながったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、当第3四半期連結累計期間の既存店売上高が前期比で102.9％と好調であったことなどから、売上高862億65百万円（前年同期比3.7％増）、営業利益は56億01百万円（前年同期比31.3％増）となりました。」
顧客視点のサービス強化を背景に、既存店売上高は102.9％と引き続き好調で、日本事業は増収増益となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、当第２四半期連結累計期間の既存店売上高が前期比で102.9%と好調であったことなどから、売上高559億2百万円（前年同期比3.2％増）、営業利益は32億36百万円（前年同期比60.0％増）となりました。」
日本事業では、顧客視点のサービス強化を背景に既存店売上高が102.9％と好調で、増収増益が続いている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、売上高280億34百万円（前年同期比3.6％増）、営業利益は16億68百万円（前年同期比91.0％増）となりました。」
日本事業では既存店対策との関係を示しつつ、売上高と営業利益が前年同期を上回り、特に営業利益が大幅に増加した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「「日本」は、既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、売上高1,128億65百万円（前期比2.7％増）、営業利益は66億13百万円（前期比40.2％増）となりました。」
既存店対策と日本事業の増収増益との関係を再度説明している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「既存店対策としてお客様視点でのサービス強化などに努めたことにより、当第３四半期連結累計期間の既存店売上高が前期比で102.5%と好調であった」
顧客視点のサービス強化などの既存店対策と、既存店売上高102.5％との関係を説明している。