国内外における継続的な新規出店
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- 2026-10-14前進決算
「海外については、2026年1月中国広州で新工場が竣工し、武漢に1号店を開店しました。また、ベトナムについては2025年10月に3号店を開店し、2026年6月にはマレーシアに1号店を開店しました。引き続き新規出店を進めてまいります。」
中国武漢、ベトナム、マレーシアでの具体的な開店実績を示し、継続出店の方針を再確認している。 - 2026-07-15前進決算
「海外については、2026年1月中国広州で新工場が竣工し、武漢に1号店を開店しました。また、ベトナムについては3号店を開店しました。引き続き新規出店を進めてまいります。」
中国武漢およびベトナムでの出店実績を示し、継続出店の方針を再確認している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「海外については、2026年1月には中国武漢に1号店を開店し、またベトナムについては3号店を開店したところであり、引き続き新規出店を進めてまいります。」
海外出店について、2026年1月に中国武漢1号店、ベトナム3号店を実際に開店し、継続出店の方針を示した。 - 2026-04-08前進決算
「海外については、2026年1月には中国武漢に1号店を開店し、またベトナムについては3号店を開店したところであり、引き続き新規出店を進めてまいります。」
中国武漢への1号店、ベトナム3号店の開店を記載し、海外での新規出店継続を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、未出店県である愛媛県に11月、大分県に12月に出店をしております。」
国内の未出店県であった愛媛県と大分県に、2024年11月および12月に実際に出店した。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本 2024年度店舗新設 2,697 10 自己資金 2024年9月 2025年8月 30店舗 アジア 2024年度店舗新設及び既存店改装 9,334 459 自己資金 2024年9月 2025年8月 136店舗」
2024年度について、日本30店舗の新設、アジア136店舗の新設・既存店改装を、投資予定額・自己資金による調達方法・2024年9月から2025年8月までの期間とともに示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に関わる各種規制が緩和され、経済活動が活発化される中、新規出店を継続的に進め、店舗数が増加したことなどにより、売上高は372億92百万円（前年同期比33.2％増）、営業利益は55億56百万円（前年同期比134.7％増）となりました。」
アジアを中心に新規出店を継続し店舗数を増加させる方針を再確認しているが、新たな出店数や期限は示していない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「新たな立地の開発も推進しており、2022年12月には島根県1号店としてゆめタウン出雲店、四国1号店として香川県にイオンモール綾川店、2023年5月には、青森県1号店としてELM（エルム）店を出店いたしました。」
新たな立地の開発について、2023年5月に青森県1号店を実際に出店し、島根県・四国に続く新商圏への展開を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。2022年12月には、島根県1号店としてゆめタウン出雲店、四国1号店として香川県にイオンモール綾川店を出店いたしました。」
新たな立地の開発について、2022年12月に島根県1号店と四国1号店を実際に出店した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。」
大型ショッピングセンター内への出店を含む新たな立地の開発を継続しているが、新たな店舗数や完了期限は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、コンビニ跡地に小型店モデルを出店、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。新商圏店舗として、2021年12月には、北海道旭川市にイオンモール旭川西店、秋田県1号店としてイオンモール秋田店、2022年1月には、鳥取県1号店としてイオンモール日吉津店、2022年6月には、岩手県1号店としてイオンモール盛岡店を出店いたしました。」
コンビニ跡地の小型店や大型ショッピングセンター内への出店を継続し、旭川、秋田、鳥取に加えて岩手県1号店も実際に開店した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、コンビニ跡地に小型店モデルを出店、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。新商圏店舗として、2021年12月には、北海道旭川市にイオンモール旭川西店、秋田県1号店としてイオンモール秋田店、2022年1月には、鳥取県1号店としてイオンモール日吉津店を出店いたしました。」
新たな立地の開発について、コンビニ跡地の小型店や大型ショッピングセンター内への出店を進め、2021年12月から2022年1月にかけて旭川、秋田、鳥取の店舗を実際に開店した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、コンビニ跡地に小型店モデルを出店、従来出店難易度の高かった大型ショッピングセンター内へ出店するなど、新たな立地の開発を推進しております。」
継続的な出店について、コンビニ跡地への小型店モデルや大型ショッピングセンター内への出店という新たな立地・店舗モデルを推進した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年度店舗新設 2,213 94 自己資金 2020年9月 2021年9月 40店舗。アジア 2020年度店舗新設及び既存店改装 4,024 203 自己資金 2020年9月 2021年9月 86店舗」
2020年度について、日本40店舗の新設、アジア86店舗の新設・改装を、投資予定額・自己資金による調達方法・2020年9月から2021年9月までの期間とともに示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年度店舗新設 3,228 145 自己資金 2019年9月 2020年9月 56店舗。アジア 2019年度店舗新設及び既存店改装 2,765 125 自己資金 2019年9月 2020年9月 69店舗」
2019年度について、日本56店舗、アジア69店舗の新設・改装計画を、投資予定額、自己資金による調達方法、2019年9月から2020年9月までの期限を伴って示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新規出店による新規顧客の獲得や店舗内外装のデザイン変更を行ったことなどにより、売上高は275億70百万円（前年同期比7.7%増）、営業利益は31億48百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
国内外での新規出店を継続する施策を再掲している。今回はアジアでの新規顧客獲得に加え、店舗内外装のデザイン変更も実施したと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年度店舗新設 2,821 28 自己資金 2018年9月 2019年9月 60店舗。アジア 2018年度店舗新設及び既存店改装 1,743 125 自己資金 2018年9月 2019年9月 66店舗」
国内60店舗、アジア66店舗の新設・改装計画を、投資予定額、自己資金による調達方法、2018年9月から2019年9月までの期限を伴って示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループといたしましては、国内外における継続的な新規出店や店舗サービスの品質向上に努めて参りました。」
国内外での継続的な新規出店を施策として再掲しているが、新たな店舗数や期限は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内外における継続的な新規出店」
国内外での新規出店を継続する施策を再掲しているが、新たな店舗数や期限は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「今後の出店地域については駅前やショッピングセンターとしており、駐車場を自社で持たない多店舗展開を考えて、新業態共々出店攻勢を掛けてまいります。」
国内1,053店舗等の店舗網を運営する一方、平成29年9月から平成30年8月までに日本45店舗、平成29年7月から平成30年6月までにアジア58店舗の新設・改装計画を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年10月には新業態のスープパスタ専門店「ZUPPA di PASTA」を開店して更なる業態開発を推進しております。」
平成28年10月の新業態開店と業態開発の推進を再掲しているが、新たな店舗数や計画期限は示していない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「平成28年10月には、新業態のスープパスタ専門店「ZUPPA di PASTA」を開店して更なる業態開発を推進しております。」
新業態の専門店を平成28年10月に実際に開店し、出店・業態展開を進めた。 - FY2016前進有価証券報告書
「28年度店舗新設 平成28年9月 平成29年8月 45店舗。アジア 28年度店舗新設及び既存店改装 平成28年7月 平成29年6月 65店舗」
国内45店舗、アジア65店舗の新設・改装計画が、投資額と完了時期を伴って示された。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「国内外における継続的な新規出店」
国内・海外の双方で新規店舗を継続的に展開する施策。具体的な店舗数や期限は記載されていない。