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システムソフト(7527)・目標前進

IoT以外も含む新規事業の確立

FY2016に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

21記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2019再掲FY2021-Q3 – FY2023-Q3前進FY2025-H1 – 2026-08-072016: 12017: 320172018: 120182019: 220192020: 120202021: 420212022: 020222023: 420232024: 120242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
新規事業の探索・育成と投資・協業・M&Aによる事業開発197社が書いているテーマ・逆風0社・追い風201社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの201件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社は、2025年9月18日の取締役会において、SES事業やDXコンサルティング事業等を営む事業会社2社の株式を取得することを決議し、2025年10月1日に子会社化いたしました。」

    新規事業の拡大に関する具体的な進展として、SES事業・DXコンサルティング事業等を営む2社を子会社化した。
  2. FY2025-H1引き上げ有価証券報告書

    「また、DX領域、RPAソリューション、コンサルティングなどを加え、今後AI等を中心にさらに新たな価値創造、企業価値の向上を目指します。」

    従来のDX、RPA、オープンイノベーション、コンサルティング等による新規事業の方向性に、AI等を中心とする新たな価値創造を明示的に加えている。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「また、DX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    新規事業・DX領域を、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を含む組み合わせとして展開する方針を継続している。
  4. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、テクノロジー × オープンイノベーションの事業を通じて新たな価値の提供を目指しております。」

    新規事業の確立を、IoTや個別の新技術への進出だけでなく、テクノロジーとオープンイノベーションを組み合わせた事業構成による新たな価値提供として整理している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。」

    SaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を含む新規事業・DX領域の組み合わせによる新たな価値創造を継続している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。」

    新規事業・DX領域をSaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等まで広げ、新たな価値創造に取り組む方針を継続している。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでまいります。」

    新規事業・DX領域をSaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等まで広げ、新たな価値創造に取り組む方針を継続している。
  8. FY2021再掲有価証券報告書

    「新しい技術の取得による高付加価値サービスの提供、既存顧客への更なる深耕と新規顧客開拓による売上高の拡大と徹底したコスト管理により、筋肉質な経営基盤の構築を通じて安定的な収益を確保・維持できる体制を目指します。」

    新技術、高付加価値サービス、既存顧客の深耕、新規顧客開拓を組み合わせた収益基盤の構築方針を継続している。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「今後は、当社および子会社 SS Technologies株式会社(旧会社名 株式会社DigiIT)が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    新規事業・DX領域をSaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等まで広げる方針を再掲している。
  10. FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書

    「今後は、当社および子会社 SS Technologies株式会社(旧会社名 株式会社DigiIT)が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    新規事業・DX領域の対象をRPAやWebコンサルティングから、SaaS、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等まで拡大している。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「同社は、RPAソリューションやWEBコンサルティングといったより高い成長率のデジタルトランスフォーメーション領域を推進し」

    DigiITがRPAソリューションやWebコンサルティングを含むDX領域を推進する方針を継続している。
  12. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、子会社 株式会社DigiIT(デジット) 主導によるRPAソリューションやWEBコンサルティング、不動産Techといったデジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域へと一層注力してまいりました。」

    新規事業領域として、DigiIT主導のRPAソリューション、Webコンサルティング、不動産Techを含むDX領域への注力を継続している。
  13. FY2019前進有価証券報告書

    「まず、X-Digital事業として、新しいテクノロジー分野について、子会社 株式会社DigiIT(デジット)の営業を通じて、RPAソリューションやWebコンサルティングといったデジタルトランスフォーメーション領域のほか、主要顧客と提携し、そのシェアリングエコノミー事業・プラットフォーム事業とのシナジーを活かした新たなサービスの提供を引き続き加速させてまいります。」

    新規事業の位置付けをX-Digital事業として整理し、DigiITによるRPA・Webコンサルティングに加え、主要顧客のシェアリングエコノミー・プラットフォーム事業との提携を活用する計画を示している。
  14. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、子会社 株式会社DigiIT(デジット)の事業開始による新たなグループ体制でのスタートを切り、RPAソリューションやWEBコンサルティングといったデジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域へと一層注力してまいりました。」

    DigiITの事業開始による新たなグループ体制を開始し、RPAソリューションやWEBコンサルティングを含むDX領域への注力を進めたと記載している。
  15. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「また、IoT子会社による新規事業への進出準備のほか、スタートアップ企業への投資等、国内経済の向上につなげるべく、事業を進めてまいりました。」

    IoT子会社による新規事業準備の継続に加え、スタートアップ企業への投資等を進めたと記載しており、新規事業・投資領域で具体的な活動を示している。
  16. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は、既存事業である賃貸不動産業界におけるシステム開発案件を積極的に受注するとともに、IoT子会社による新規事業への進出準備を並行して進めるなど、その事業基盤を強固にするべく努めてまいりました。」

    既存事業の受注拡大とIoT子会社による新規事業準備を並行する方針を継続している。
  17. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は、既存事業である賃貸不動産業界におけるシステム開発案件を積極的に受注するとともに、IoT子会社による新規事業への進出準備を並行して進めるなど、その事業基盤を強固にするべく努めてまいりました。」

    既存事業の受注拡大とIoT子会社による新規事業準備を並行する方針を継続している。新たな事業開始のマイルストーンは記載していない。
  18. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「IoT、ビッグデータ、人工知能及びシェアリングエコノミーなど「情報」をキーワードとした新たな事業への進出準備について、子会社を含め進めました。」

    新規事業の対象としてビッグデータ、人工知能、シェアリングエコノミーを明示し、さらに休眠会社であった子会社株式会社アライアンステクノロジーの事業を開始したと記載している。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「子会社 株式会社S2iにより準備を進めているIoT分野だけではなく、当社の主要・既存事業と関連性を持つ分野における新規事業について、他社とのアライアンスや事業の買収等も含め、積極的に取り組んでまいります。」

    S2iによるIoTに限定せず、既存事業と関連する分野で、他社とのアライアンスや買収を含む新規事業の確立を掲げている。
一緒に動いた変遷

「技術・ノウハウを活用したシステム開発案件の拡大」は、この変遷が動いた21回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

666554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1技術・ノウハウを活用したシステム開発案件の拡大6回
  3. 2システムソリューション事業の売上・利益拡大と効率化6回
  4. 3M&A・投資等のアライアンスの強化6回
  5. 4デジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域への注力5回
  6. 5常駐型(SES)案件の獲得5回
  7. 6ソリューション全体の受注による事業拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
システムソフトの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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