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システムソフト(7527)・目標前進

ソリューション全体の受注による事業拡大

FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

24記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q2再掲FY2022-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q22016: 220162017: 220172018: 220182019: 420192020: 020202021: 420212022: 220222023: 420232024: 120242025: 020252026: 32026
同じテーマの他社
ソリューション事業規模の拡大24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社は、システム開発分野全般の拡大とサービス価値向上のため、従来のシステム開発事業との相乗効果が期待できる新たな事業展開を行うことを重要な経営課題としております。株式会社わさび及び株式会社Green&Digital Partnersは、創業以来、SES事業とDXコンサルティング事業を展開し、クライアントのビジネス変革を支援するDX・CXコンサルティングおよびシステム開発を強みとしています。」

    システム開発分野全般の拡大とサービス価値向上に向け、SES事業・DXコンサルティング事業等を営む2社を2025年10月1日に子会社化した。
  2. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「また、DX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    DX、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせた新たな価値創造と企業価値向上の方針を継続している。
  3. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「また、不動産業界のDX化におけるトップランナーを確立することを目標にしておりますが、引き続き不動産業界での契約拡大に加え、他業種へ展開するための新たなSaaS商品の開発、またプロダクト価値向上とサービス品質の追求を行い、事業拡大・企業価値向上を目指してまいります。」

    DXを支援するITサプライヤーという従来方針に、不動産DXのトップランナー確立、不動産契約の拡大、他業種向けSaaS開発、プロダクト価値・サービス品質の追求という、より具体的で拡張された戦略目標を加えている。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。」

    SaaSによるDX、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせた新たな価値創造と企業価値向上の方針を継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでおります。」

    SaaSによるDX、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせた新たな価値創造と企業価値向上の方向性を継続している。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社および子会社 SS Technologies株式会社が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上に取り組んでまいります。」

    SaaSによるDX、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせた新たな価値創造と企業価値向上の方針を継続している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、DXを支援するITサプライヤー企業グループへと成長することを目指し、事業構造変革を進めてまいりました。RPAソリューションやコンサルティングといったより高い成長率のDX領域を推進し、今後の拡大が見込まれるクラウド事業も引き続き意欲的に取り組み、新たな価値創造へ繋げてまいります。」

    DXを支援するITサプライヤー企業グループへの成長、RPA・コンサルティング・クラウド事業の推進という方向性を継続している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、デジタルトランスフォーメーションを支援するITサプライヤー企業グループへと成長することを目指し、事業構造変革を進めてまいりました。RPAソリューションやWEBコンサルティングといったより高い成長率のデジタルトランスフォーメーション領域を推進し、今後の拡大が見込まれるクラウド事業も引き続き意欲的に取り組んでおります。」

    DXを支援するITサプライヤー企業グループへの成長と事業構造変革、RPA・Webコンサルティングおよびクラウド事業への注力を継続している。
  9. FY2021再定義有価証券報告書

    「当社グループは、従来から推進してきた金融、情報通信などの開発はもちろん、RPA、AIなどのデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みを合わせたテクノロジーへの注力を明確化しました。また、2021年1月1日にfabbit株式会社の吸収合併を行い、オープンイノベーション事業を柱とし、多くのスタートアップ企業、大企業の連携を支援し、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスやFA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指します。」

    DXを支援するITサプライヤーという方向性を、RPA・AIを含むテクノロジー事業と、fabbit吸収合併後のオープンイノベーション事業を柱とする構成へ具体化している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社は、2021年1月1日付にて、fabbit株式会社を吸収合併いたしました。今後は、当社および子会社 SS Technologies株式会社(旧会社名 株式会社DigiIT)が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    fabbit吸収合併後に、SaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせて新たな価値創造を目指す方針を再掲している。
  11. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「このような環境の下、当社は、2021年1月1日付にて、fabbit株式会社を吸収合併いたしました。今後は、当社および子会社 SS Technologies株式会社(旧会社名 株式会社DigiIT)が注力してきたSaaSによるDX領域、RPAソリューション、オープンイノベーションの提供、アライアンスサービスや FA(ファイナンシャル・アドバイザリー)などのコンサルティングを加え、新たな価値創造を目指し、企業価値の向上を目指します。」

    従来のDX支援・ソリューション受注を中心とする表現から、fabbit吸収合併後のSaaS、RPA、オープンイノベーション、アライアンスサービス、FA等を組み合わせた新たな価値創造へ戦略の記述を広げている。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、デジタルトランスフォーメーションを支援するITサプライヤー企業グループへと成長することを目指し、子会社 株式会社DigiIT(デジット)の事業を開始し、事業構造変革を進めてまいりました。」

    DXを支援するITサプライヤー企業グループへの成長と、DigiITの事業開始を基盤とする事業構造変革を継続している。
  13. FY2019再定義有価証券報告書

    「当社グループは、デジタルトランスフォーメーションを支援するITサプライヤー企業グループへと成長することを目指し」

    従来のソリューション全体の受注による拡大から、DXを支援するITサプライヤー企業グループへの成長という上位概念へ戦略の表現を広げている。
  14. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、子会社 株式会社DigiIT(デジット)の事業開始による新たなグループ体制でのスタートを切り、RPAソリューション、デジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域へと一層注力しております。また、積極的な人材の採用及び良質なエンジニアの育成に取り組みながら、常駐型(SES:お客様先に常駐して業務を請け負うシステムエンジニアリングサービス)の案件の獲得と、システム開発分野全般のサービス価値向上に努めてまいりました。」

    DigiITを含む新たなグループ体制、RPA・DX領域への注力、SES案件の獲得、人材採用・育成およびサービス価値向上を継続している。
  15. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境の下、当社グループは、子会社 株式会社DigiIT(デジット)の事業開始による新たなグループ体制でのスタートを切り、RPAソリューションやWEBコンサルティングといったデジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域へと一層注力してまいりました。また、積極的な人材の採用及び良質なエンジニアの育成に取り組みながら、常駐型(SES:お客様先に常駐して業務を請け負うシステムエンジニアリングサービス)の案件の獲得と、システム開発分野全般のサービス価値向上に努めてまいりました。」

    DX領域への注力、SES案件の獲得、システム開発分野全般のサービス価値向上を継続している。
  16. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、営業面に注力した結果、複数の新規大口顧客を獲得しております。」

    営業面への注力を通じて複数の新規大口顧客を獲得し、ソリューション受注による事業拡大に具体的な進展を記載している。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は、システム開発分野において、当社が得意とする技術要素・ノウハウを活かした案件の受注を進め、賃貸不動産業界をはじめとするシステム開発案件を受注してまいりました。」

    技術要素・ノウハウを活用したシステム開発案件の受注を継続している。
  18. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は、システム開発分野において、当社が得意とする技術要素・ノウハウを活かした案件の受注を進め、賃貸不動産業界をはじめとするシステム開発案件を受注してまいりました。また、IoT子会社による新規事業への進出準備のほか、スタートアップ企業への投資等、国内経済の向上につなげるべく、事業を進めてまいりました。」

    技術要素・ノウハウを活用したシステム開発案件の受注と、IoT子会社の新規事業準備を継続している。加えて、スタートアップ企業への投資等も進めている。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は、既存事業である賃貸不動産業界におけるシステム開発案件を積極的に受注するとともに、IoT子会社による新規事業への進出準備を並行して進めるなど、その事業基盤を強固にするべく努めてまいりました。」

    既存のシステム開発案件を積極的に受注しつつ、IoT子会社による新規事業準備を並行する方針を再掲している。
  20. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間におきましては、賃貸不動産業界におけるシステム開発の大型案件を複数受注し、上流開発工程であるコンサルティング業務にも注力いたしました。また、前期に獲得した新規案件を継続受注することにも成功し、売上高及び利益の向上につなげることができました。」

    ソリューション受注のうちシステム開発分野で、大型案件の複数受注と前期獲得案件の継続受注という具体的な進展を記載している。
  21. FY2016再掲有価証券報告書

    「システム開発分野において、当社が得意とする技術要素・ノウハウを活かした案件の受注を進めることと併せ、Webマーケティング分野においても、当社の強みを活かしたWebシステム関連のコンサルティング業務と、そこから派生するシステム開発までを含めた、ソリューション全体の受注により、事業を拡大させるよう進めてまいりました。」

    前四半期報告書と同じく、技術・ノウハウを活用した案件受注と、Webマーケティングのコンサルティングから開発までを含むソリューション全体の受注による事業拡大を掲げている。
  22. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「当社が得意とする技術要素・ノウハウを活かした案件の受注を進めることと併せ、Webマーケティング分野においても、当社の強みを活かしたWebシステム関連のコンサルティング業務と、そこから派生するシステム開発までを含めた、ソリューション全体の受注により、事業を拡大させるよう進めてまいりました。」

    システム開発とWebマーケティングを組み合わせ、コンサルティングから派生する開発までを含む全体受注による事業拡大を掲げている。
一緒に動いた変遷

「技術・ノウハウを活用したシステム開発案件の拡大」は、この変遷が動いた24回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1技術・ノウハウを活用したシステム開発案件の拡大5回
  3. 2システムソリューション事業の売上・利益拡大と効率化5回
  4. 3IoT以外も含む新規事業の確立4回
  5. 4子会社4社の連結化による連結グループ化4回
  6. 5デジタルトランスフォーメーション(DX、X DIGITAL)領域への注力4回
  7. 6技術・ノウハウの蓄積による顧客満足度・収益性の向上3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
システムソフトの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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