テクノロジー事業が減収局面から戻るも、通期達成には下期の再現性が焦点

第3四半期累計の連結売上高は988.988百万円、営業利益は181.512百万円だった。このうちテクノロジー事業は売上高943.531百万円、セグメント利益41.716百万円で、連結売上高の約95.4％を占める。前年同期比では売上高が42.1％増加しており、会社が進めてきた事業構造の変換や子会社の取り込みが、少なくともトップラインでは大きく寄与している。

中間期時点のテクノロジー事業は売上高602.132百万円、セグメント利益10.432百万円だったため、第3四半期累計との差額でみた第3四半期単独相当は、売上高341.399百万円、利益31.284百万円となる。上期から下期前半にかけて利益率が改善した形だが、子会社3社の加入、組織再編、体制集約による効率化が含まれている。次回決算では、この増益のうち既存案件の採算改善、SES・DXコンサルティングの新規寄与、連結範囲変更の影響を分けて示せるかが重要になる。

連結ベースの通期予想は売上高1,800百万円、営業利益50百万円、親会社株主に帰属する当期純利益22百万円とされている。第3四半期累計売上高988.988百万円は通期予想の約54.9％にとどまり、単純計算では第4四半期に811.012百万円の売上高が必要になる。一方、営業利益は第3四半期累計で既に181.512百万円に達しており、利益予想を大きく上回っているように見えるが、株式報酬費用の戻し入れが含まれるため、利益の進捗率だけで通期達成を判断するのは危険である。

開示上、受注高・受注残高やSESの稼働人数、顧客別の売上構成、既存事業と買収会社の売上・利益内訳は示されていない。したがって、次回決算では第4四半期の売上高811.012百万円という必要水準に届いたかだけでなく、テクノロジー事業の利益41.716百万円が一過性費用の戻し入れを除いても維持されたか、買収会社を除く既存事業が前年同期比で増収増益だったかを確認する必要がある。