次世代対応製品の開発
FY2016に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-07-30前進決算
「日本での新事業製品及びアジアでの２輪製品の売上増加などにより、売上収益は増加いたしました。」
新事業製品について、売上増加という実績が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「小型モビリティ（3輪車）用の電動ユニットおよびパレットトラック用の電動アシストユニットは2025年度量産を開始しました。スマートロボット、ドローン用製品、自動車用電動駆動システムなど次世代製品・電動化対応製品のラインナップを拡充しているところです。26年2月にProtean Electric（以下、PEL）を子会社化しました。PELは、駆動用モータをホイールに内蔵するインホイールモータの開発・製造・販売を手掛けるマーケットリーダーで、2027年より量産開始予定です。」
小型モビリティ用電動ユニットとパレットトラック用電動アシストユニットで2025年度量産を開始し、インホイールモータではProtean Electricの子会社化と2027年量産開始予定が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「持続可能（サステナビリティ）な社会実現のため、カーボンニュートラルを目指し、地球環境に配慮した、次世代製品・電動化対応製品の開発を進めています。電気自動車用にはモータに独自のデバイスを組み合わせた駆動システム、電動２輪車用にはモータと変速装置を組み合わせた２輪電動ユニットを開発中です。さらに、ドローン用製品や汎用電動駆動ユニット、ロボットシステムなど次世代製品・電動化対応製品のラインナップを拡充しているところです。」
電動化製品について、モータと独自デバイスを組み合わせたEV駆動システム、二輪電動ユニット、ドローン用製品、汎用電動駆動ユニット、ロボットシステムなど、開発・拡充対象が具体化された。 - FY2024前進有価証券報告書
「これら電動商品開発体制の強化により、当社の駆動技術とアスター社のモータ技術を活用し、BEVワイドレンジドライブシステムや２輪電動ユニットをはじめとした、モータ中心の駆動ユニット製品の技術開発を加速しています。」
電動化商品の開発について、アスター社のモータ技術との組合せ、BEVワイドレンジドライブシステム、二輪電動ユニットなど具体的な製品開発対象が示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「開発・調達・生産技術・品質保証・製造各本部の電動製品担当者を大部屋に集結させ、全社横断で電動商品の量産準備を進めています。」
次世代・電動化商品の開発方針が継続し、全社横断で量産準備を進める仕組みが記載されているが、量産開始の完了実績は示されていない。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「「次世代・電動化商品の2022年度量産開始と更なる拡販」といった課題に、グループの総力を挙げて取り組んでまいります。」
従来の次世代対応製品開発に対し、2022年度の量産開始と更なる拡販という期限・展開段階を伴う、より具体的な約束が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度にタイにおいて納入を開始した製品による受注増加はあるものの、新型コロナウイルスの世界的流行に伴う各地域での受注の減少の影響により 1,725億円（前年同期比 4.8％減）となりました。」
タイで当連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加が記載され、次世代対応製品の海外展開について具体的な進展が示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「アセアン地域において、当第３四半期に納入を開始した製品の受注増加はあるものの、中国でのＡＴ・ＭＴ製品の受注減少により、売上収益は 678億円（前年同期比 4.8％減）となりました。」
アセアン地域で当第3四半期に納入を開始した製品の受注増加が記載され、次世代対応製品の展開について具体的な進展が示された。一方、中国での受注減少により地域全体の売上収益は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中国及びメキシコを主とした堅調な受注増加により、売上収益は ９２６億円（前年同期比 ６．１％増）となりました。」
AT製品の受注増加が継続しているが、次世代対応製品について新たな製品名や開発マイルストーンは示されていない。 - FY2018再定義有価証券報告書
「次世代対応製品のコンカレント（各部門同時並行）開発」
次世代製品開発が、単なる開発強化から、各部門が同時並行で進めるコンカレント開発という手法に改めて表現されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「［ＡＴ（自動変速装置関連事業）］中国及び国内での堅調な受注増加により、売上高は １,３３４億円（前年同期比 ７．６％増）となりました。セグメント利益は、売上高の増加およびコスト低減活動により １１３億円（前年同期比 ２３．４％増）となりました。」
AT製品の受注増加とコスト低減活動が継続して記載されているが、次世代対応製品について新たな製品名や開発マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、国内でのＡＴ製品の堅調な受注増加により、売上高は増加となりました。」
国内AT製品の受注増加が引き続き記載されているが、次世代対応製品について新たな製品名や開発マイルストーンの記載はない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加により、売上高は １,２３９億円（前年同期比 １．７％増）となりました。セグメント利益は、売上高の増加により ９２億円（前年同期比 ４２．５％増）となりました。」
前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加が継続し、AT事業の売上高は1.7％増、セグメント利益は42.5％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加により、売上高は ８３２億円（前年同期比 ４．６％増）となりました。セグメント利益は、売上高の増加により６２億円（前年同期比 ６５．２％増）となりました。」
前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加が継続し、AT事業の売上高は4.6％増、セグメント利益は65.2％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「堅調な受注及び前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加により、売上高は増加いたしました。当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高 ６５９億円（前年同期比 ２．３％増）となりました。」
前連結会計年度に納入を開始した製品について受注増加が記載され、全体売上高も前年同期比2.3％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代対応製品の開発」
次世代の自動車・駆動系技術への対応を製品開発テーマとして掲げている。