読む価値
79重要
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-15
億円（純利益の前年同期比増減）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2027年3月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 16 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高1,488億円+0.4%
営業利益99億円-8.6%
純利益48億円-23.2%
営業利益率6.6%
通期業績予想
売上高
3,050億円
営業利益
245億円
純利益
140億円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高48.8%
営業利益40.3%
純利益34.4%
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
下期、基幹事業製品における適正価格の実現及び非稼働資産の収益化により、期初計画を達成予定質疑応答の論点説明会で投資家から出た質問と、会社の答えの要点です。
- 適正価格の実現と売価転嫁の考え方
- 基幹事業の市場シェア拡大方針
- アフターマーケット事業の成長戦略
- 新事業の投資判断・撤退基準
- 人的資本強化と従業員の意識変化
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
上期営業利益等売上変動の影響 -14億円、為替変動影響 +13億円、材料・外注費 +8億円、労務人件費 -1億円、修繕費 +2億円、その他 -17億円
主な内訳受注減少影響 -36億円、コスト上昇分等の売価転嫁・適正価格の実現 +22億円、仕入価格変動影響 -11億円、材料構成変化等 +19億円、研究開発費 -12億円、賃上げ等 -1億円、棚卸未実現 -7億円、投資運用損益 +6億円、為替差損益 -1億円、持分損益 -8億円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
USD/JPY平均155
CNY/JPY平均21
THB/JPY平均4.7
米国関税還付前提10～3月見込み2.7億円、1米ドル=160円前提
新しい施策
- 2026年3月にProtean社を子会社化
- 商用eモビリティ事業でプロジェクトメンバー21名をPRE-EVモビリティ社へ出向
- モリタHDに協力し、総務省消防庁の消火用ドローン研究開発に参画
- 役員報酬制度を刷新し、ROE・営業利益・Net GHG削減率・相対TSR等と連動
- 海外IRを再開し、コーポレートサイトを全面刷新
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 対話先数89社前年同期比約1.5倍
- OEM向けMTクラッチ世界シェア22.1%
- OEM向けATトルクコンバータ世界シェア23.7%
- 新製品売上高比率の2030年度目標30%
セグメント別実績
売上収益
MT388億円
AT869億円
TS63億円
2輪125億円
その他43億円
合計1,488億円
営業利益
MT60.1億円
AT68.2億円
TS9.7億円
2輪8.1億円
その他-38.7億円
全社費用-15.6億円
合計98.8億円
中期経営計画の目標
2027年度
売上収益2,820億円及び%
営業利益235億円及び%
純利益148億円及び%
ROE8億円及び%
2030年度
売上高3,300億円及び%
営業利益300億円及び%
ROE10億円及び%
新製品売上高比率30億円及び%
財務目標
ROE
2026年度目標7.5%
2030年度目標10%
自己資本比率
目標60%
ROIC
新事業投資審査基準10%超
見通しに織り込んだリスク額予想の中で、会社が振れ幅として見込んでいる金額です。
中東情勢上期売上影響額 -8.7億円
米国関税政策4～9月実績3.5億円、10～3月見込み2.7億円
市場規模・シェア
MTクラッチ世界シェア22.1%
ATトルクコンバータ世界シェア23.7%
ドローン市場世界中で成長（数値は図示のみ）
サービスロボット市場2030年度2,000%
market_unit億円
店舗数・拠点数
期末世界26ヶ国に59社の拠点
従業員数
Protean社連結98名
設備投資額
97億円2026年度見込・更新投資
年間配当
年間350円/株
中間150円/株
期末200円/株
自己株式取得
80億円
期間2026年度、実施中
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2027年3月期 第2四半期 |
| 売上高 | 1,488億円（前年比 +0.4%） |
| 営業利益 | 99億円（前年比 -8.6%） |
| 純利益 | 48億円（前年比 -23.2%） |
| 営業利益率 | 6.6% |
| 通期業績予想 | 売上高 3,050億円 / 営業利益 245億円 / 純利益 140億円 |
| 通期予想に対する進捗率 | 売上高 48.8% / 営業利益 40.3% / 純利益 34.4% |
| 計画に対する自己評価 | 下期、基幹事業製品における適正価格の実現及び非稼働資産の収益化により、期初計画を達成予定 |
| セグメント別実績 | 売上収益 MT 388億円 / AT 869億円 / TS 63億円 / 2輪 125億円 / その他 43億円 / 合計 1,488億円 / 営業利益 MT 60.1億円 / AT 68.2億円 / TS 9.7億円 / 2輪 8.1億円 / その他 -38.7億円 / 全社費用 -15.6億円 / 合計 98.8億円 |
| 増減要因の内訳 | 上期営業利益等 売上変動の影響 -14億円、為替変動影響 +13億円、材料・外注費 +8億円、労務人件費 -1億円、修繕費 +2億円、その他 -17億円 / 主な内訳 受注減少影響 -36億円、コスト上昇分等の売価転嫁・適正価格の実現 +22億円、仕入価格変動影響 -11億円、材料構成変化等 +19億円、研究開発費 -12億円、賃上げ等 -1億円、棚卸未実現 -7億円、投資運用損益 +6億円、為替差損益 -1億円、持分損益 -8億円 |
| 主要KPI | 対話先数 89社、OEM向けMTクラッチ世界シェア 22.1%、OEM向けATトルクコンバータ世界シェア 23.7%、新製品売上高比率の2030年度目標 30% |
| 店舗数・拠点数 | 期末 世界26ヶ国に59社の拠点 / 期中の出退店数 非開示 |
| 従業員数 | Protean社連結 98名 / 全社従業員数 非開示 |
| 業績見通しの前提 | USD/JPY平均 155 / CNY/JPY平均 21 / THB/JPY平均 4.7 / 米国関税還付前提 10～3月見込み2.7億円、1米ドル=160円前提 |
| 見通しに織り込んだリスク額 | 中東情勢 上期売上影響額 -8.7億円 / 米国関税政策 4～9月実績3.5億円、10～3月見込み2.7億円 |
| 中期経営計画の目標 | 2027年度 売上収益 2,820億円及び% / 営業利益 235億円及び% / 純利益 148億円及び% / ROE 8億円及び% / 2030年度 売上高 3,300億円及び% / 営業利益 300億円及び% / ROE 10億円及び% / 新製品売上高比率 30億円及び% |
| 財務目標 | ROE 2026年度目標 7.5% / 2030年度目標 10% / 自己資本比率 目標 60% / ROIC 新事業投資審査基準 10%超 |
| 年間配当 | 年間 350円/株 / 中間 150円/株 / 期末 200円/株 |
| 自己株式取得 | 金額 80億円 / 期間 2026年度、実施中 |
| 設備投資額 | 97億円（2026年度見込・更新投資） |
| 市場規模・シェア | MTクラッチ世界シェア 22.1% / ATトルクコンバータ世界シェア 23.7% / ドローン市場 世界中で成長（数値は図示のみ） / サービスロボット市場2030年度 2,000% / market_unit 億円 |
| 質疑応答の論点 | 適正価格の実現と売価転嫁の考え方、基幹事業の市場シェア拡大方針、アフターマーケット事業の成長戦略、新事業の投資判断・撤退基準、人的資本強化と従業員の意識変化 |
| 新しい施策 | 2026年3月にProtean社を子会社化、商用eモビリティ事業でプロジェクトメンバー21名をPRE-EVモビリティ社へ出向、モリタHDに協力し、総務省消防庁の消火用ドローン研究開発に参画、役員報酬制度を刷新し、ROE・営業利益・Net GHG削減率・相対TSR等と連動、海外IRを再開し、コーポレートサイトを全面刷新 |
この書類が述べていない項目（7件）
経常利益売上総利益率販管費当四半期3か月の実績単価と数量の指標配当性向受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国製ガソリン車の販売減少に伴う中国AT事業の受注減があったが、円安、基幹事業製品の顧客への売価転嫁、新事業製品・アフター品の売上増加で売上高は微増した。営業利益は、新事業創出に係る研究開発費の増加、海外販社のアフター品拡販に伴う在庫積み増しによる未実現利益の増加、受注減少や仕入価格変動などの影響で減少した。純利益は営業利益の減少に加え、成長投資に係る持分損失が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。