海外事業拡大に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち27回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
エクセディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026為替差益と換算差額の増加が実績に現れる有価証券報告書
「金融収益の内訳は、受取利息511百万円、受取配当金59百万円、為替差益1,258百万円、その他金融収益768百万円、合計2,597百万円であります。」
前年度の為替差損408百万円から、当年度は為替差益1,258百万円となった。また、現金及び現金同等物に係る換算差額も28億円の増加となり、為替変動の影響が引き続き実績に現れている。 - 2026-04-27顕在化決算
「現金及び現金同等物に係る換算差額による増加 28億円（前年同期は 1億円の増加）があり、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は前連結会計年度末（682億円）から 63億円（9.3%）増加し、745億円となりました。」
為替換算の影響が現金及び現金同等物に係る換算差額28億円として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前中間連結会計期間と比較して円高に推移したことに伴う為替換算影響やＡＴ事業（自動変速装置関連事業）における受注減少などにより、売上収益は減少いたしました。税引前中間利益は、営業利益が減少したものの、前中間連結会計期間に比べ為替差損の減少により増益となりました。」
円高による為替換算影響が売上収益を押し下げ、為替差損も発生したが、税引前中間利益については前年同期より為替差損が減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「金融収益の内訳は、受取利息470百万円、受取配当金53百万円、為替差益－、その他金融収益56百万円、合計579百万円であります。金融費用の内訳は、支払利息643百万円、支払手数料77百万円、社債利息39百万円、為替差損408百万円、その他264百万円、合計1,432百万円であります。」
為替変動の影響は、当年度に408百万円の為替差損として金融費用に現れた。円安による換算影響が売上増加要因となる一方、金融面では差損も発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「現金及び現金同等物に係る換算差額による増加 5億円（前年同期は 14億円増加）があり」
為替変動の影響が現金及び現金同等物に係る換算差額として5億円の増加に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「内訳としては、為替が円安に推移し在外活動営業体の換算差額が増加したことなどによるその他資本の構成要素の増加 44億円」
円安の進行により在外営業活動体の換算差額が増加し、その他資本の構成要素が44億円増加した。為替変動の影響が財務数値に実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「内訳としては、為替が円安に推移し在外活動営業体の換算差額が増加したことなどによるその他資本の構成要素の増加 71億円」
円安の進行により在外営業活動体の換算差額が増加し、その他資本の構成要素が71億円増加した。為替変動の影響が財務数値に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替が円安に推移し在外活動営業体の換算差額が増加したことなどによるその他の資本の構成要素の増加 51億円」
円安の進行により在外営業活動体の換算差額が増加し、その他の資本の構成要素が51億円増加した。為替変動の影響が財務数値に実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「為替差益1,837」
円安による為替換算影響が売上収益の増加要因となり、通期では1,837百万円の為替差益として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産に伴い受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。…為替が円安に推移し在外営業活動体の換算差額が増加したことなどによるその他の資本の構成要素の増加 19億円」
円安の進行が売上収益の増加要因となり、在外営業活動体の換算差額を通じてその他の資本の構成要素が19億円増加した。為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替が円安に推移し在外営業活動体の換算差額が増加したことなどによるその他の資本の構成要素の増加 81億円」
円安の進行により在外営業活動体の換算差額が増加し、その他の資本の構成要素が81億円増加した。為替変動の影響が財務数値に実際に現れている。 - FY2023-Q1円安による換算影響で増収・資本増加有価証券報告書
「円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。…為替が円安に推移し在外活動営業体の換算差額が増加したことなどによるその他資本の構成要素の増加 63億円」
円安の進行が売上収益の増加要因となり、在外営業活動体の換算差額の増加を通じてその他資本の構成要素も63億円増加した。為替変動の影響は引き続き実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「為替差益 1,461」
為替変動の影響は通期の金融収益に1,461百万円の為替差益として現れ、在外営業活動体の換算差額も94億73百万円となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替が円安に推移したことによる、その他の資本の構成要素の増加 29億円」
円安の進行によりその他の資本の構成要素が29億円増加し、為替変動の影響が財務数値に実際に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「現金及び現金同等物に係る換算差額による減少 4億円（前年同期は 1億円の増加）があり」
現金及び現金同等物に係る換算差額が4億円の減少となり、前年同期の1億円の増加からマイナスに転じた。為替変動の影響が財務数値に実際に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 887 △ 211」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の8億87百万円のプラスから、当第1四半期は2億11百万円のマイナスとなり、為替変動の影響が財務数値に実際に現れた。 - FY2021-Q3在外営業活動体の換算差額がプラス有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 634」
当第3四半期累計期間の在外営業活動体の換算差額は6億34百万円となり、前年同期のマイナス14億43百万円からプラスとなった。為替変動の影響は引き続き包括利益に現れている。 - FY2021-Q2為替換算差額のプラスが継続有価証券報告書
「現金及び現金同等物に係る換算差額 63」
現金及び現金同等物に係る換算差額は63百万円となり、為替変動の影響が引き続き財務数値に現れている。 - FY2021-Q1為替換算差額がプラスに転じる有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 887」
当第1四半期の在外営業活動体の換算差額は8億87百万円となり、前年同期のマイナス26億70百万円から表示がプラスとなった。為替変動の影響は引き続き包括利益の構成要素に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「金融費用の内訳は、支払利息982百万円、為替差損961百万円、支払手数料94百万円、社債利息39百万円、その他86百万円、合計2,163百万円であります。…在外営業活動体の換算差額は△5,043百万円となりました。」
為替差損961百万円が金融費用に計上され、在外営業活動体の換算差額も50億43百万円のマイナスとなり、為替変動の影響が通期実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 1,443」
第3四半期累計期間の在外営業活動体の換算差額は1,443百万円の減少となり、為替変動の影響が財務数値に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額の変動による減少 35億円」
在外営業活動体の換算差額の変動により資本が35億円減少し、為替変動の影響が財務数値に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額の変動による減少 25億円」
在外営業活動体の換算差額の変動により資本が25億円減少し、為替変動の影響が財務数値に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 3,212 △211 現金及び現金同等物に係る換算差額 417 △192」
第3四半期累計期間には在外営業活動体の換算差額が△211百万円、現金及び現金同等物に係る換算差額が△192百万円となり、為替変動の影響が財務数値に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアを中心に受注が堅調に推移したものの円高影響もあり、売上収益は ３４６億円（前年同期比 １．３％減）となりました。」
円高影響が実績に現れ、MT事業の売上収益が前年同期比1.3％減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「受注が堅調に推移したものの円高影響もあり、売上収益は １７４億円（前年同期比 ０．８％減）となりました。」
円高影響が引き続き実績に現れ、MT事業の売上収益が前年同期比0.8％減少した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「為替差損 338 377」
通期の金融費用に為替差損377百万円が計上され、為替変動の影響が実績に現れた。併せて先物為替予約や通貨スワップを利用する方針も記載されている。 - FY2018-Q3為替差益を計上有価証券報告書
「為替差益 - 435」
前年同期に為替差損972百万円を計上していたのに対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益435百万円となった。為替変動の影響は引き続き財務実績に現れているが、当期の表示は差益である。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「〔北中米〕自動車メーカー向けのＡＴ製品の受注減少により、売上高は２５１億円（前年同期比 ８．１％減）となりました。営業利益は、売上高の減少及び為替変動の影響により１億円（前年同期比９４．４％減）となりました。」
北中米で為替変動の影響が業績に現れ、売上高は8.1％減、営業利益は94.4％減となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「〔ＭＴ（手動変速装置関連事業）〕円高影響により、売上高は １７４億円（前年同期比 ０．７％減）となりました。」
為替変動の影響が引き続き実績に現れ、円高によりMT事業の売上高が前年同期比0.7％減少した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、堅調な受注及び前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加により、数量ベースでは増加したものの、為替変動の影響により、売上高は微減となりました。」
為替変動の影響が実績に現れ、売上高は前年同期比1.2％減となった。営業外費用では為替差損972百万円を計上し、為替換算調整勘定も前期末比117億円減少した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、堅調な受注及び前連結会計年度に納入を開始した製品の受注増加により、数量ベースでは増加したものの、為替変動の影響により、売上高は微増となりました。」
為替変動が売上高の伸びを抑制したほか、為替差損は24億77百万円となり、為替換算調整勘定も前期末比107億71百万円減少した。為替変動リスクの影響が引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損の影響により経常利益 ３９億円（前年同期比 １５．１％減）」
リスク欄では重要な変更なしとされる一方、当四半期の実績では為替差損が発生し、経常利益を前年同期比15.1％押し下げた。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの業績及び財政状態は、為替変動による影響を受け変動する可能性を含んでおります。」
海外の収益・費用・資産の円換算と日本生産品の輸出競争力の双方について、為替変動の影響を説明している。