原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止
FY2016に初出。28回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-04-27。
エクセディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-04-27顕在化決算
「インフレや原油価格上昇に起因するコストアップは適正に売価に反映していく一方、設備の稼働率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化をさらに推し進めることにより、利益の確保に努める所存であります。」
インフレや原油価格上昇によるコストアップが見通しの前提として示され、売価転嫁と効率化を対応策としている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、労務人件費などのコスト上昇要因はあるものの、売上収益の増加や前連結会計年度での固定資産の減損損失計上に伴う減価償却費負担の減少などにより、営業利益は増加いたしました。」
労務人件費などのコスト上昇要因が実際に記載された。一方、売価転嫁、増収、減価償却費負担の減少により中間営業利益は前年同期比76.3％増となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、インフレの高止まりなどを背景としたコストの上昇はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
インフレ高止まりを背景としたコスト上昇が実際の費用増加要因として記載された。一方、売上収益の増加などにより連結営業利益は増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、インフレの高止まりを背景とした生産コストの上昇はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
インフレの高止まりを背景とした生産コストの上昇が実際の費用増加要因として記載された。一方、売上収益の増加などにより連結営業利益は増加した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
原材料価格に加えてエネルギー価格の高騰が実際の費用増加要因として記載された。MTの減益や米州の営業損失に影響した一方、連結全体では増収により営業利益が増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけました。」
受注減少、世界的な原材料価格高騰、サプライチェーン混乱が通期の営業利益減少要因として実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響を受け、営業利益は減少いたしました。」
原材料価格の高騰とサプライチェーンの混乱が、受注減少とともに営業利益を押し下げる要因として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけ、営業利益は減少いたしました。」
世界的な原材料価格の高騰とサプライチェーンの混乱が実際に営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけ、営業利益は減少いたしました。」
原材料価格の高騰とサプライチェーンの混乱が実際に利益を押し下げる要因となった。半導体不足による得意先減産も受注減少として顕在化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自動車業界におきましては、電動化や自動運転を始めとする技術革新が進展する中、新型コロナウイルスの世界的な蔓延、原材料価格の高騰、半導体不足や物流の混乱など、事業を取り巻く環境はなお厳しい状況にあります。」
従来の原材料価格・需給逼迫リスクに加え、半導体不足と物流の混乱が事業環境の具体的な悪化要因として明示された。原材料価格高騰は実際の費用増加要因としても記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努め、鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
鋼材価格の上昇が費用増加要因として引き続き実際に発生している。一方、増収と効率化により営業利益は前年同期比60.3％増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
鋼材価格の上昇が費用増加要因として実際に発生していることが記載された。一方、増収・効率化により営業利益は増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「ＭＴ製品における価格競争の激化や鋼材市況の変動影響はあるものの」
鋼材市況の変動が材料費増加やMT事業の利益減少要因として通期実績に現れ、原材料価格・需給変動リスクが実際に影響した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「［ＭＴ（手動変速装置関連事業）］アジア・オセアニア地域での受注増加により、売上高は ５３０億円（前年同期比 ５．４％増）となりました。 セグメント利益は、鋼材市況の変動により、 ７６億円（前年同期比 ０．３％減）となりました。」
鋼材市況の変動影響が実際に発生し、MT事業のセグメント利益は前年同期比0.3％減少した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「〔ＭＴ（手動変速装置関連事業）〕アジア・オセアニア地域での受注増加により、売上高は ３４７億円（前年同期比１．７％増）となりました。セグメント利益は、鋼材市況の変動影響により ４８億円（前年同期比１０．７％減）となりました。」
鋼材市況の変動影響が実際に発生し、MT事業のセグメント利益は前年同期比10.7％減少した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、中国での鋼材市況の変動による材料費の増加により １６億円（前年同期比 ２８．０％減）となりました。」
中国での鋼材市況の変動による材料費増加が実際に発生し、アジア・オセアニアの営業利益は前年同期比28.0％減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰・需給逼迫・供給停止について、新規発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「価格高騰や需給逼迫、調達先の不慮の事故等により、原材料・部品不足が生じ、結果として当社グループの業績に悪影響を与えるリスクが存在します。」
外部調達への依存を背景に、価格、需給、調達先事故による不足リスクを挙げている。