製品価格・仕入価格の変動と特定仕入先への依存
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-05。
スズキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-05悪化業績予想の修正
「一方で、中東情勢の影響を受けた原材料価格の高騰による減益影響がこれを上回ることから、前回予想比300億円減の5,400億円を見込んでおります。」
原材料価格高騰の影響が、為替や販売台数増加などによる増益効果を上回り、通期営業利益予想の下方修正要因となった。 - FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、原価低減活動の実施や、原材料価格の変動及び取引先基盤強化の取組みによるインプットコストの変動を考慮した製品価格の適正化など、収益改善の取組みを実施しています。」
原材料・部品価格変動への対応として、原価低減、取引先基盤強化、製品価格の適正化を継続している。直近業績では原材料価格上昇の影響が残るため、リスク自体が解消したとは記載していない。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「中東情勢の影響については、生産への影響を重要なリスクとして認識していますが、現時点においては、リスクマネジメントにより当社サプライチェーンの支障は回避できており、生産は維持しています。一方で、原材料価格の上昇、物流費の増加、輸送の停滞及び一部地域における販売活動への影響については、その先行きは依然として不透明な状況にあります。」
調達価格の変動に加え、中東情勢に伴う物流費増加、輸送停滞、販売活動への影響を不透明なリスクとして示した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、日本四輪事業が堅調に推移した一方、市況の変化や、原材料価格上昇に加え、インド・欧州で四輪販売台数が減少した結果、2,765億円となり前年同期に比べ585億円（17.5％）減少しました。」
原材料価格上昇が市況変化や販売台数減少とともに営業利益減少の要因として記載され、価格変動リスクの業績影響が続いている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、部品によっては調達が特定の取引先に依存している場合や、当社グループが一次取引先を分散していたとしても、一次取引先が部品調達を二次以降の特定の取引先に依存しているものがあります。」
部品調達リスクについて、一次取引先の分散だけでは解消できない二次以降の特定取引先への依存、経済安全保障、人権侵害発覚などの要因を明示した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループを取り巻く経営環境、及び業績につきましては、半導体不足影響の解消により、前期に比べ四輪車の生産・販売台数が増加し、モデルミックスも改善しました。」
半導体不足による供給制約の影響が解消し、生産・販売台数の増加とモデルミックス改善につながった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替影響に加え、半導体不足影響の解消やコストに見合った適正な販価設定等の取組みにより、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに過去最高を更新しました。」
半導体不足影響の解消と適正な販価設定等が増収増益要因として記載され、部品供給不足・原材料等の価格変動による業績影響は一部緩和した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「アジアは値上げを含む売上構成変化等の改善や原材料価格影響の落ち着きにより増収増益となりました。」
アジアでは原材料価格影響の落ち着きが増収増益の要因として記載され、原材料価格上昇による業績影響が一部緩和した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「アジアは値上げを含む売上構成変化等の改善や原材料価格影響の落ち着きにより増収増益となりました。」
アジアでは原材料価格影響の落ち着きが増収増益の要因として記載され、当該地域における原材料価格上昇の業績影響が一部緩和した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その結果、前連結会計年度に対して939億円の減益影響がありました。さらに、2024年３月期においても、当連結会計年度に対して200億円の減益影響を見込んでいます。」
原材料・部品価格の上昇による減益影響が当年度939億円に達し、翌年度も200億円を見込むまで具体化した。原価低減や価格転嫁を進めているが、十分に克服できていないと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州は原材料価格高騰や製品の供給不足に伴う販売減少等により減益となりました。」
原材料価格高騰と製品供給不足が、欧州での販売減少・減益として引き続き実際の業績に現れた。リスクを示す本引用自体に具体的な数値はない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「欧州は原材料価格高騰や製品の供給不足に伴う販売減少等により減益となりました。」
原材料価格高騰と製品供給不足が欧州での販売減少・減益として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「所在地別の業績につきましては、日本は為替影響や輸出の増加等により増収増益、アジアは値上げを含む売上構成変化等の改善やインドでの販売増加等により増収増益、その他地域はアフリカでの販売増加等により増収増益となりました。欧州は製品の供給不足に伴う販売減少により減収減益となりました。」
製品の供給不足が欧州での販売減少と減収減益として実際の業績に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体を含む部品不足により、工場の操業停止等の影響が出た結果、当連結会計年度では期初の四輪車生産計画に対し国内で26万台、海外で20万台、計46万台の減産影響がありました。2023年３月期においても影響は続いており、今後の見通しは不透明な状況にあります。」
部品不足による減産影響が国内外合計46万台に達し、翌期も継続見込みと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ただし、当第３四半期連結会計期間（10～12月の３ヵ月間）の業績につきましては、売上高は単価改善や為替円安等もありましたが、半導体を含む部品供給不足に伴う減産影響により9,007億円と前年同期に比べ46億円（0.5％）減少しました。営業利益は減産影響に加え原材料価格高騰や諸経費等の増加等により476億円と前年同期に比べ163億円（25.6％）減少しました。」
半導体を含む部品供給不足と原材料価格高騰等が、四半期の減産、売上高0.5％減少、営業利益25.6％減少として引き続き業績に影響した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ただし、当第２四半期連結会計期間においては、半導体を含む部品供給不足やコロナ影響に伴う減産等により、売上高は8,282億円と前年同期に比べ167億円（2.0％）減少、営業利益は減産影響に加え原材料価格高騰等により、446億円と前年同期に比べ290億円（39.3％）減少しました。」
半導体を含む部品供給不足と原材料価格高騰が継続し、第2四半期会計期間の減産と営業利益39.3％減少の要因として、業績への影響がさらに具体化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、インドでの新型コロナウイルス感染再拡大や日本での半導体不足による減産影響、原材料価格高騰、研究開発費増等により、前々年同期に比べると売上高で621億円減少、営業利益で82億円減少と前々年のレベルまでには戻っていません。」
半導体不足による日本での減産と原材料価格高騰が実際の業績に影響し、前々年同期比で売上高621億円、営業利益82億円の減少要因として記載された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「半導体不足により部品の調達に影響が出た結果、当連結会計年度においては一部工場の操業に影響が出たが、残業・休出の取りやめ等により対応し影響は限定的でした。しかしながら、2022年３月期においても影響は続いており、今後の見通しは不透明な状況にあります。…原材料価格の変動影響につきましては、第４四半期連結会計期間では前第４四半期連結会計期間に対して176億円の減益要因となりました。」
半導体不足が一部工場の操業に実際に影響し、原材料価格の変動は第4四半期の176億円の減益要因となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「続く当第３四半期連結会計期間（10～12月）におきましても、インドでの祝祭シーズンの好調等、生産・販売活動の正常化が進みましたが、一方で新型コロナウイルス変異種の感染拡大や半導体不足、原材料価格の上昇など当社を取り巻く経営環境は極めて不透明な状況にあります。」
従来の部品・原材料の供給不足や価格変動リスクに関連して、半導体不足と原材料価格上昇が現在の経営環境における具体的な不透明要因として記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「特定の部品・原材料の供給不足・値上がり、 不安定な経済状況、輸入規制の改正、価格競争の激化など様々な要因により、当社グループの製品価格・仕入価格の急激な変動が引き起こされる可能性があります。」
部品・原材料の供給不足や値上がり、特定仕入先の事故による安定調達不能を挙げている。