中期経営計画5年間合計設備投資1兆2,000億円
FY2021に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は350,670百万円で、生産設備投資、研究開発設備投資、販売設備投資等を行いました。…当連結会計年度後１年間の設備投資計画は、当社及び子会社の総額で380,000百万円です。」
4兆円の成長投資計画の初年度に設備投資3,506億70百万円を実行し、翌年度の設備投資計画を3,800億円とした。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発支出は1,349億円、要約中間連結損益計算書に計上されている研究開発費は1,316億円です。」
成長投資計画の実行として、当中間連結会計期間に研究開発支出1,349億円、研究開発費1,316億円を計上した。また、有形固定資産の取得による支出は1,913億円だった。 - FY2025後退有価証券報告書
「具体的には、成長投資として、2030年度までに、設備投資に２兆円、研究開発費に２兆円、あわせて４兆円を計画しており、設備投資のうちインド関連で１兆2,000億円、研究開発費のうちエネルギー極少化に向けたもので１兆3,500億円を計画しています。」
従来示していた2030年度までの研究開発2兆円・設備投資2.5兆円、合計4.5兆円規模から、設備投資2兆円・研究開発費2兆円、合計4兆円の計画へ整理された。投資先としてインド関連設備投資とエネルギー極少化技術を明示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発支出は1,235億円、要約中間連結損益計算書に計上されている研究開発費は1,136億円です。」
中期経営計画および2030年度までの成長投資方針のもと、中間期の研究開発支出1,235億円、研究開発費1,136億円を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は321,536百万円で、生産設備投資、研究開発設備投資、販売設備投資等を行いました。」
2030年度までの研究開発2兆円・設備投資2.5兆円、合計4.5兆円規模の投資方針のもと、当年度設備投資は3,215億36百万円となり、翌年度計画は4,000億円へ拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、1,591億円です。」
中期経営計画および2030年度までの成長投資方針のもと、第3四半期連結累計期間の研究開発費は1,591億円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、1,084億円です。」
成長投資の実行として、第2四半期連結累計期間の研究開発費1,084億円を計上した。5年間合計1兆2,000億円や2030年度までの4.5兆円規模の投資計画の累計達成状況は記載されていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は、415億円です。」
中期経営計画の成長投資に関連し、第1四半期の研究開発費415億円を計上した。5年間合計1兆2,000億円の累計達成状況については記載されていない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2030年度までに研究開発に２兆円、設備投資に2.5兆円、あわせて4.5兆円規模を投資してまいります。4.5兆円のうち、電動化関連投資に２兆円、そのうち5,000億円を電池関連に投資してまいります。」
中期計画の5年間合計1兆2,000億円の設備投資目標から、2030年度までの研究開発2兆円・設備投資2.5兆円、合計4.5兆円へ投資計画を拡大した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは1,575億円の資金減少となり、前年同期の1,189億円の資金減少に比べ、386億円の減少となりました。これは、インドでの新工場建設用土地の購入や新モデルの生産準備等、成長投資の拡大に伴い、有形固定資産の取得による支出が増加したこと等によります。」
インドの新工場建設用土地の購入や新モデルの生産準備など、成長投資を継続・拡大した。第3四半期累計の投資活動による資金減少は1,575億円で、研究開発費は1,420億円となった。5年間合計1兆2,000億円目標の累計達成状況は記載されていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは1,325億円の資金減少となりました。インドでの新工場建設用土地の購入等、有形固定資産の取得による支出の増加等により、前年同期の452億円の資金減少に比べ、873億円の減少となりました。」
新中期経営計画の成長投資の一環として、インドの新工場建設用土地の購入等を実行し、投資活動に1,325億円を使用した。5年間合計1兆2,000億円目標の累計達成状況は記載していない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは618億円の資金減少となりました。インドでの新工場建設を見据えた土地の購入等、有形固定資産の取得による支出の増加等により、前年同期の287億円の資金減少に比べ、331億円の減少となりました。」
新中期経営計画の5年間合計1兆2,000億円の成長投資方針のもと、インドの新工場建設を見据えた土地購入などの投資を実行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資の総額は189,389百万円で、生産設備投資、研究開発設備投資、販売設備投資等を行いました。」
新中期経営計画の5年間合計1兆2,000億円の成長投資方針のもと、当年度に1,893億89百万円を投資した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度末において、新型コロナウイルスによる感染拡大の影響を踏まえ未定としていた当連結会計年度１年間の設備投資計画は230,000百万円であり、内訳は以下のとおりです。なお、第１四半期連結会計期間より変更はありません。」
当連結会計年度の設備投資計画を総額2,300億円とする方針は第1四半期から変更なく、四輪2,200億円、二輪80億円、マリン20億円の配分を維持している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「前連結会計年度末において、新型コロナウイルスによる感染拡大の影響を踏まえ未定としていた設備投資計画について、当第１四半期連結会計期間末において以下のとおり決定しています。当連結会計年度１年間の設備投資計画は、当社及び子会社の総額で230,000百万円です。」
未定としていた当連結会計年度の設備投資計画を総額2,300億円として決定した。新中期経営計画の5年間合計1兆2,000億円目標に対する累計進捗は記載していない。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後は中期経営計画で５ヵ年合計1兆2,000億円と目標を掲げたとおり、引き続き成長投資を推進してまいります。」
新中期経営計画における5年間合計1兆2,000億円の設備投資目標を初めて明示した。当年度の設備投資は1,709億円で、新型コロナウイルスの影響により一部案件を延期したと記載している。