Komori
アイシン(7259)・施策前進

設計・生産技術・工場・調達が一体となったものづくり改革

FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-21。

12記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018再掲FY2021-Q3 – FY2022-Q3前進FY2022 – 2026-05-212016: 120162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 220212022: 220222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
生産性向上と調達・配送改革による収益改善23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風23社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。14社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-21前進株主総会

    「日本で鍛えた「ものづくり力」を現地に根づかせ」

    ものづくり改革を、日本で培ったものづくり力の海外現地化として展開する方針を示している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「売上原価は、前連結会計年度(4兆3,589億円)に比べ0.6%減の4兆3,326億円となり、売上収益に対する割合は88.8%から88.5%に低下しました。これは、企業体質改善努力により変動経費が低下したことなどによります。」

    企業体質改善努力による変動経費低下を背景に、売上原価率が88.8%から88.5%へ低下した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「売上原価は、前連結会計年度(4兆14億円)に比べ8.9%増の4兆3,589億円となり、売上収益に対する割合は90.9%から88.8%に低下しました。これは、生産性向上の取り組みなどにより、売上収益に対する労務費の割合が低下したことなどによります。」

    生産性向上の取り組みにより、売上収益に対する売上原価率が90.9%から88.8%へ低下した実績を記載している。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「ものづくり現場のリーダー育成に向けては、企業内訓練校「アイシン学園」をグローバルに運営し、実践的な技能教育とリーダーに必要な心身教育を実施しています。日本のアイシン学園では、海外からの研修生を受け入れており、現時点で累計11か国35拠点435人を育成しています。」

    ものづくり改革のグローバル展開を、アイシン学園による11か国35拠点・累計435人の育成として具体化している。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「得意先からの生産拡大に向け、生産現場の弱点を要因解析し、「人:標準作業」「製品:加工点マネジメント」「設備:自主保全」の3本の柱に層別し、全員参加で改善/評価/標準化を繰り返す“職場運営の3本柱活動”をグローバル展開し」

    ものづくり改革を、標準作業・加工点管理・自主保全の3本柱活動としてグローバル展開する段階へ進めている。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「利益については、原材料価格高騰の影響を受けたものの、売上収益の回復に加え、生産量変動への対応強化や構造改革の効果に加え、円安の影響により、営業利益は前年同四半期(493億円)に比べ181.8%増の1,391億円」

    ものづくり・生産面では、生産量変動への対応強化を継続的な利益改善要因として記載しているが、新たな達成指標や設備完成等のマイルストーンは示していない。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「③ グローバルベストを活かした生産性向上・原単位改善等による商品競争力・低コスト競争力の強化」

    グローバルベスト、生産性向上、原単位改善によるものづくり競争力強化を継続して掲げている。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「利益については、原価低減の強化、構造改革による固定費削減の進捗があるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、営業利益は前年同四半期(772億円)に比べ36.0%減の493億円、税引前四半期利益は前年同四半期(858億円)に比べ25.9%減の635億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期(466億円)に比べ16.2%減の390億円となりました。」

    原価低減の強化を継続し、構造改革による固定費削減の進捗を記載しているが、ものづくり改革の新たな達成指標は示されていない。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「グローバルベストを活かした生産性向上・原単位改革による商品競争力・低コスト競争力の強化」

    ものづくり改革について、従来の生産性・原価改善に加え、グローバルベストと原単位改革を活用した商品競争力・低コスト競争力の強化へ具体化している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「③ 生産性向上と原価改善により商品競争力を強化していきます。」

    生産性向上と原価改善を、既存事業の競争力向上に向けた継続施策として再掲している。
  11. FY2017前進有価証券報告書

    「売上原価は前連結会計年度(2兆7,810億円)に比べ9.6%増の3兆485億円となり、売上収益に対する割合は85.7%から85.6%に低下しました。これは、原価低減活動の成果などによります。」

    原価低減活動の成果として、売上収益に対する売上原価率の低下を数値で示している。
  12. FY2016初出有価証券報告書

    「独自技術の追求、生産性向上・原単位の改善、量を束ねた調達など、設計・生産技術・工場・調達が一体となったものづくり改革を推進します。」

    技術、生産性、調達を一体化した原価・生産性改善の手段を列挙している。
一緒に動いた変遷

「グループ全体最適による事業・マネジメント改革」は、この変遷が動いた12回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グループ全体最適による事業・マネジメント改革7回
  3. 2電動化・自動運転を見据えた次世代商品の先行開発6回
  4. 3コンプライアンスの徹底6回
  5. 4グローバルR&Dによる次世代技術・新商品の開発6回
  6. 5公正・透明性の高い経営と監督・執行の分離6回
  7. 6エネルギー関連・アフターマーケット事業を第二の柱へ5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アイシンの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-21の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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