アイシン（7259）・施策前進
開発費・設備投資・人件費の適正化
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
低採算案件の選別・整理と全社的な費用管理による収益性改善401社が書いているテーマ・逆風3社・追い風427社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの430件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、製品保証費の減少などにより、前連結会計年度（4,177億円）に比べ10.2％減の3,750億円となり、売上収益に対する割合は8.5％から7.7％に低下しました。」
販売費及び一般管理費が製品保証費の減少などにより10.2％減少し、売上収益比率も低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また２社の重複機能や子会社の管理部門集約、事業再編、会社統廃合などの効率化が成果を上げています。今後はこれらの活動をさらに拡大するとともに、恒久的に効果の発生する仕組みにしていきます。」
固定費・間接機能の削減を、経営統合後の重複機能削減、管理部門集約、事業再編、会社統廃合による成果として記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益については、売上収益の大幅な回復に加え、従来から取り組んできた構造改革・原価低減効果の定着及び経営統合に伴う新たな構造改革の積み増しにより、営業利益は598億円、(前年同四半期営業損失799億円）」
固定費・原価の改善施策について、従来の構造改革と原価低減効果が定着し、経営統合に伴う追加的な構造改革も積み上げられた結果、営業損益が改善したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「前年度は構造改革と緊急対策により固定費を低減することができましたが、この固定費の水準を恒久的な体質として定着できるように改革を引き続き推進していきます。」
固定費削減を実施した実績を示し、削減後の水準を恒久化する段階へ施策を進めている。 - FY2021-Q3固定費削減の進捗明記有価証券報告書
「利益については、原価低減の強化、構造改革による固定費削減の進捗があるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、営業利益は前年同四半期（772億円）に比べ36.0％減の493億円、税引前四半期利益は前年同四半期（858億円）に比べ25.9％減の635億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は前年同四半期（466億円）に比べ16.2％減の390億円となりました。」
固定費削減について、構造改革による進捗があるとの記載を追加している。 - FY2020固定費削減施策の再強調有価証券報告書
「「事業・業務のスクラップ＆ビルド」や、量から質への転換をはかる「働きがい改革」により、未来の重点領域にチャレンジするためのリソーセスシフトを速やかに行っていきます。」
過去に独立施策として記載が薄くなっていた固定費適正化のテーマが、事業・業務改革とリソーセスシフトの一環として再び強調されている。 - FY2017削除有価証券報告書本有価証券報告書では、開発費・設備投資・人件費などの固定費適正化を独立した施策として記載していない。
- FY2016初出有価証券報告書
「また、開発費、設備投資、人件費など、固定費の適正化を全社的観点から進めます。」
全社的な固定費管理を既存商品競争力強化の手段として示している。