国内販売力強化と海外市場開拓
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに82社。
- 2026-09-14前進finance.yahoo.co.jp
「北米ではハイブリッドトランスミッションの生産台数増加により売上収益が増えました。」
北米ではハイブリッドトランスミッションの増産により売上収益が増加したと報じられた。 - FY2026地域別業績の改善と分化継続有価証券報告書
「日本、北米、アセアン・インドでは売上収益が増加した一方、欧州、中国ではオートマチックトランスミッション販売台数の減少により売上収益が減少しました。」
日本・北米・アセアン・インドは売上収益・利益が改善した一方、欧州・中国はAT販売台数の減少により減収・減益となり、地域別業績の分化が続いている。 - FY2026-H1地域別業績の改善と分化継続有価証券報告書
「① 日本 売上収益については、車両生産台数の増加等により、前年同期（１兆5,096億円）に比べ3.0％増の１兆5,551億円となりました。営業利益については、円高の影響や人・将来への投資があったものの、企業体質改善努力の成果により、前年同期（87億円）に比べ189.5％増の254億円となりました。 ② 北米 売上収益については、ハイブリッドトランスミッション生産台数の増加等により、前年同期（5,283億円）に比べ7.7％増の5,692億円となりました。営業利益については、関税の影響があったものの、売上収益の増加や企業体質改善努力の成果により、前年同期（営業損失10億円）に比べ95億円増益の営業利益84億円となりました。 ③ 欧州 売上収益については、パワートレインユニット販売台数の減少により、前年同期（1,501億円）に比べ4.3％減の1,437億円となりました。 ④ 中国 売上収益については、パワートレインユニット販売台数の増加により、前年同期（2,903億円）に比べ1.6％増の2,948億円となりました。 ⑤ アセアン・インド 売上収益については、パワートレインユニット販売台数の増加により、前年同期（2,582億円）に比べ8.5％増の2,801億円となりました。」
日本・北米・中国・アセアン・インドでは売上収益が増加し、日本・北米を含む各地域で利益が改善した一方、欧州はパワートレインユニット販売台数の減少により売上収益が減少しており、地域別業績の分化が続いている。 - FY2025地域別業績の分化有価証券報告書
「売上収益については、パワートレインユニット販売台数の減少により、前連結会計年度（3,758億円）に比べ21.3％減の2,959億円となりました。」
欧州の売上収益が21.3％減少する一方、北米は8.6％増、アセアン・インドは6.0％増となり、地域別業績の分化が続いている。 - FY2025-H1地域別業績の分化有価証券報告書
「① 日本 売上収益については、車両生産台数の減少等により、前年同期（１兆5,903億円）に比べ5.1％減の１兆5,096億円となりました。 ③ 欧州 売上収益については、パワートレインユニット販売台数の減少により、前年同期（1,904億円）に比べ21.1％減の1,501億円となりました。 ⑤ アセアン・インド 売上収益については、円安の影響や北米向け輸出の増加により、前年同期（2,494億円）に比べ3.5％増の2,582億円となりました。」
地域別では、日本・欧州・中国の売上収益が減少する一方、北米とアセアン・インドは増加しており、地域ごとの業績が分化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益については、日米を中心とした車両生産台数の増加や円安に加え、電動ユニット販売台数の増加により、前年同四半期（３兆2,111億円）に比べ16.1％増の３兆7,287億円となりました。」
日米を中心とする車両生産の増加、円安、電動ユニット販売台数の増加を背景に、海外を含む連結売上収益が前年同期比16.1％増となった。地域別では欧州・中国の営業利益が増加し、日本は営業損失から439億円の営業利益へ転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「① 日本 売上収益については、半導体不足の緩和による車両生産の回復や電動ユニット販売台数の増加により、前年同四半期（１兆3,923億円）に比べ14.2％増の１兆5,903億円となりました。利益については、増産効果や企業体質改善努力・構造改革効果等により、431億円の営業利益（前年同四半期営業損失73億円）となりました。 ② 北米 売上収益については、車両生産の回復や円安の影響により、前年同四半期（3,994億円）に比べ21.6％増の4,857億円となりました。利益については、売上収益の増加等により、前年同四半期に比べ152億円の増益となったものの、厳しい外部環境は続いており、15億円の営業損失（前年同四半期営業損失168億円）となりました。」
地域別では、日本が前年同期の営業損失から431億円の営業利益へ転じ、北米も営業損失が168億円から15億円へ縮小した。欧州・中国も売上収益と営業利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1地域別売上収益の回復有価証券報告書
「売上収益については、半導体不足など生産制約の緩和に伴う車両生産の回復等により、前年同四半期（1,909億円）に比べ26.4％増の2,412億円となりました。」
北米では生産制約の緩和と車両生産の回復により、売上収益が前年同期比26.4％増となった。海外地域の業績回復を示している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「① 日本 売上収益については、半導体不足等による車両減産により、前年同四半期（２兆1,083億円）に比べ0.3％減の２兆1,022億円となりました。利益については、構造改革・原価低減活動の定着効果があったものの、売上収益の減少に加え、原材料価格・輸送費の高騰等により、262億円の営業損失（前年同四半期営業利益918億円）となりました。 ② 北米 売上収益については、円安の影響やパワートレインユニットの販売台数の増加等により、前年同四半期（4,328億円）に比べ37.6％増の5,956億円となりました。利益については、原材料価格の高騰や減価償却費の増加等により、278億円の営業損失（前年同四半期営業損失116億円）となりました。」
地域別では、日本が前年同期の営業利益から262億円の営業損失に転じ、北米も営業損失が116億円から278億円へ拡大している。海外売上は増加したが、収益面の悪化が進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「成長市場での拡大では、お客様の課題解決に貢献することを目指して、海外拠点との連携をより強め、お客様に寄り添える営業組織へと変革していきます。また、各地域のベンチマークを徹底して行い、最適な品質・コストを実現できるよう開発・調達・生産のあり方を見直していきます。」
海外市場開拓を、海外拠点との連携、顧客密着型営業、地域ベンチマーク、開発・調達・生産の見直しへ具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、これまで培ってきた専門性の高い技術をベースとして、電動化、自動運転をはじめとするCASEに対応する製品・技術の開発や世界のどの地域でも高品質な製品を生産できるグローバル生産体制の整備を推進し、新興国での新たな需要の発掘や世界中の自動車メーカーへの拡販活動を強化しています。」
国内外の販売力・市場開拓のテーマを、CASE対応製品、グローバル生産体制、新興国需要の発掘、世界の自動車メーカーへの拡販として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、国内市場の販売力の強化をはかるとともに、北米、欧州、アジア等の海外市場の開拓を積極的に進めており、売上に占める海外売上比率は、当連結会計年度においては53.6％となっています。」
国内販売力強化と海外市場開拓の方針を継続し、海外売上比率を53.6％と示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内市場の販売力の強化をはかるとともに、北米、欧州、アジア等の海外市場の開拓を積極的に進めており、売上に占める海外売上比率は、当連結会計年度においては52.3％となっています。」
国内販売力強化と北米・欧州・アジアの海外開拓方針を再掲し、海外売上比率52.3％を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上収益については、海外における得意先カーメーカーの生産台数の増加に加え、シロキ工業株式会社を完全子会社化したことなどにより、前年同四半期（24,070億円）に比べ8.2%増の26,051億円となりました。」
海外の得意先カーメーカーの生産増加を背景に、連結売上収益が前年同期比8.2％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海外ではオートマチックトランスミッションの拡販が進んだ欧州、小型車減税の効果のあった中国において好調に推移しました。」
欧州でのオートマチックトランスミッション拡販と、中国での小型車減税効果を背景とした海外市場の好調を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業グループは、国内市場の販売力の強化をはかるとともに、北米、欧州、アジア等の海外市場の開拓を積極的に進めており、売上高に占める海外売上高比率は、当連結会計年度においては53.2％となっています。」
国内販売力と海外開拓を並行して進める方針。海外売上高比率53.2％も示されている。