Komori
大同メタル工業(7245)・目標前進

技術的優位性の持続と研究開発強化

FY2016に初出。21回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。

21記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2020-Q3前進FY2021再掲FY2023-Q2 – FY2024-Q2前進FY2024 – 2026-05-122016: 320162017: 420172018: 220182019: 120192020: 220202021: 220212022: 120222023: 220232024: 120242025: 120252026: 2
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化216社が書いているテーマ・逆風0社・追い風228社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの228件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,580百万円であります。」

    研究開発費は前年度の2,322百万円から2,580百万円へ増加した。解析・性能評価、基礎研究、新規事業創出に加え、低摩擦樹脂オーバレイ、代替燃料対応軸受、PFASフリー材料など具体的な開発を進めている。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,322百万円であります。」

    研究開発費は2,322百万円となり、解析・性能評価、基礎研究、新規事業創出に加え、SDGsを意識した研究開発活動を実施した。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,069百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,069百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、549百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費549百万円を記載している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,006百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,006百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「2020年度におきましては、グローバルベースでの最適生産体制の確立に向けて計画的に対応するとともに、研究開発体制においては、中国テクニカルセンターを開設したことによって、世界5拠点の研究開発のネットワークを実現しました。」

    中国テクニカルセンターの開設により、世界5拠点の研究開発ネットワークを実現したと記載している。
  7. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,491百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を1,491百万円と記載している。
  8. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、SDGs(持続可能な開発目標)で掲げる諸目標の達成に向けた取り組みを意識し、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価技術向上、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新規事業の創出活動を実施しております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は2,105百万円であります。」

    研究開発費が2,105百万円となり、解析・性能評価、基礎研究に加えて新規事業創出活動とSDGsへの意識を研究開発活動に含めている。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。
  10. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    技術の世界トップレベル維持、拠点体制整備、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。
  12. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    世界トップレベルの技術維持、拠点体制整備、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。
  13. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    技術の世界トップレベル維持、生産・販売拠点づくり、子会社の生産性向上、研究開発及び先端技術活用への投資方針を再掲している。
  14. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    技術の世界トップレベル維持、生産・販売拠点づくり、研究開発、モノづくり力向上などの方針を引き続き示している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「また、技術立社として、トライボロジー(摩擦・摩耗・潤滑技術)の領域から、産業技術、環境保全技術の発展に向け積極的に取り組み、企業としての社会的責任を果たしていく所存であります。」

    技術立社としてトライボロジーを基盤に技術発展へ取り組む姿勢を再確認している。
  16. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    各技術の世界トップレベル維持、研究開発、生産技術、モノづくり力への投資方針を再掲している。
  17. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売拠点づくり、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    各技術の世界トップレベル維持と研究開発・生産技術への投資方針を再掲している。
  18. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」

    各技術の世界トップレベル維持と、研究開発・モノづくり力向上などの手段を引き続き示している。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「⑤技術立社としての技術的優位性の持続と世界各地域のニーズに応えるための研究開発強化」

    技術立社を掲げ、地域ニーズへの対応を研究開発強化で進める目標。
一緒に動いた変遷

「DMキャスティングテクノロジー(タイ)の設立・生産開始準備」は、この変遷が動いた21回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655554★123456
  1. ★この変遷
  2. 1DMキャスティングテクノロジー(タイ)の設立・生産開始準備6回
  3. 2強固な財務基盤の構築5回
  4. 3グローバル生産能力の増強5回
  5. 4非自動車分野の軸受世界トップシェア獲得5回
  6. 5利益還元と成長投資・財務基盤強化の両立5回
  7. 6グローバルでの合理的生産体制と業務プロセス改革4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大同メタル工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の経営計画で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
技術的優位性の持続と研究開発強化|大同メタル工業(7245)の変遷 | Komori