利益還元と成長投資・財務基盤強化の両立
FY2016に初出。33回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後も、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を視野に入れながら、バランスのとれた財務運営を目指してまいります。」
資本効率、財務安全性及び有利子負債の圧縮を重視する財務運営方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「併せて、設備投資の効率的な運用やサプライチェーンマネジメント強化によるリードタイムの短縮などにより総資産回転率や財務レバレッジの適正化を図るなど、財務健全化も並行して進め、ROEの向上に取り組んでまいります。」
利益還元・成長投資・財務健全性の両立という従来方針を、設備投資効率、サプライチェーン強化、リードタイム短縮、総資産回転率・財務レバレッジの適正化によるROE向上へ具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後も、資本の効率化と財務の安全性確保を重視しつつ、有利子負債の圧縮を視野に入れながら、バランスのとれた財務運営を目指してまいります。」
資本効率、財務安全性、有利子負債の圧縮を重視する財務運営方針を再確認している。 - FY2024-Q3借入継続・現金増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、23,370百万円となり前年同四半期末に比べ4,023百万円（20.8％）の増加となりました。財務活動において使用した資金は、713百万円（前第３四半期連結累計期間は4,240百万円の獲得）となりました。これは主に、長期借入れによる収入が7,500百万円あった一方、長期借入金の返済による支出が5,505百万円、短期借入金の純増減額が1,541百万円減少したことによります。」
現金及び現金同等物は前年同期末比20.8％増の23,370百万円となった。長期借入れによる収入7,500百万円がある一方、長期借入金返済等により財務活動は713百万円の支出となった。 - FY2024-Q2長期借入れ継続・現金残高増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、22,481百万円となり前年同四半期末に比べ5,721百万円（34.1％）の増加となりました。財務活動において獲得した資金は、623百万円（前第２四半期連結累計期間は632百万円の獲得）となりました。これは主に、長期借入金の返済による支出が4,705百万円、短期借入金の純増減額の減少が1,512百万円あった一方、長期借入れによる収入が7,500百万円あったことによります。」
前年同期末比で現金及び現金同等物が34.1％増加し、長期借入れによる収入7,500百万円を含む財務活動の状況を記載している。 - FY2024-Q1長期借入れで現金増有価証券報告書
「財務活動において獲得した資金は、1,427百万円（前第１四半期連結累計期間は265百万円の獲得）となりました。これは主に、短期借入金の純増減額が2,350百万円減少した一方、長期借入れによる収入が5,000百万円あったことによります。」
長期借入れ5,000百万円等により財務活動で1,427百万円を獲得し、現金及び現金同等物は23,202百万円へ増加した。 - FY2023-Q3借入増加で現金増有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、19,347百万円となり前年同四半期末に比べ1,076百万円（5.9％）の増加となりました。」
現金及び現金同等物は前年同期末比5.9％増の19,347百万円となった。財務活動では短期借入金6,149百万円の増加と長期借入れ5,634百万円の収入により4,240百万円を獲得している。 - FY2023-Q2現金減少継続・借入で資金獲得有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、16,760百万円となり前年同四半期末に比べ2,948百万円（15.0％）の減少となりました。」
現金及び現金同等物は前年同四半期末比2,948百万円、15.0％減少した。一方、財務活動では長期借入れ等により632百万円を獲得している。 - FY2023-Q1短期借入金増加・現金減少有価証券報告書
「財務活動において獲得した資金は、265百万円（前年同四半期連結累計期間は3,841百万円の使用）となりました。これは主に、長期借入金の返済による支出が1,045百万円あった一方、短期借入金の純増減額が1,752百万円増加したことによります。」
当四半期は短期借入金が1,752百万円増加し、財務活動では265百万円を獲得した。一方、現金及び現金同等物は前年同四半期末比1,627百万円減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業活動において獲得した資金は、9,763百万円（前第３四半期連結累計期間は2,910百万円の獲得）となりました。投資活動において使用した資金は、5,976百万円（前第３四半期連結累計期間は5,280百万円の使用）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出4,810百万円によります。財務活動において使用した資金は、4,376百万円（前第３四半期連結累計期間は6,357百万円の獲得）となりました。これは主に短期借入金の純増減額の減少2,902百万円によります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは9,763百万円に増加し、有形固定資産取得に4,810百万円を投資する一方、財務活動では4,376百万円を使用し、短期借入金は2,902百万円減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大による不確実性に対処するために、十分な手元資金を維持しつつ、さらに資金調達余力の確保を図りました。当連結会計年度末において現金及び預金を22,007百万円保有するほか、当社では、当座貸越契約による十分な借入未実行枠に加えてコミットメントラインを相当の金額で設定しました。」
感染症下で手元資金と借入余力を確保し、現金及び預金22,007百万円、当座貸越枠及びコミットメントラインを具体的に記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行21行と当座貸越契約及び取引銀行６行とコミットメントライン契約を締結しております。これらの契約に基づく借入未実行残高は次のとおりであります。」
当座貸越・コミットメントラインの総額が38,556百万円、借入実行残高が9,550百万円、未実行残高が29,006百万円となっており、運転資金の調達枠を具体的に示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「財務活動において獲得した資金は、11,122百万円（前第２四半期連結累計期間は2,709百万円の使用）となりました。これは主に短期借入金の純増減額の増加9,538百万円によります。」
感染症下の流動性確保に関連し、財務活動で11,122百万円を獲得し、短期借入金が9,538百万円増加した。 - FY2021-Q1感染症下の流動性確保有価証券報告書
「また、グループ全体の資金調達については、手元流動性の確保に努めております。」
新型コロナウイルス感染症拡大を受け、手元流動性の確保を資金調達上の重点対応として明示している。実際に財務活動によるキャッシュ・フローは8,166百万円の獲得となり、短期借入金は9,722百万円増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、経営資源の有効活用・資産の効率的活用の観点から、かつて本社兼名古屋工場として使用していた土地を譲渡し、当連結会計年度において固定資産売却益を3,909百万円計上いたしました。今後も引き続き、経営資源及び資産の最適な活用方法を検討してまいります。」
旧本社兼名古屋工場の土地を譲渡し、固定資産売却益3,909百万円を計上した。資産効率化の方針が具体的な実績となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資を両立する資本配分方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資を両立する資本配分方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資を両立する資本配分方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「今後も、中長期的な視野に立った企業経営による持続的な成長を実現するためには、今後の市場動向、変化に対応した生産・販売・技術の拠点体制の整備、国内外の子会社の生産性向上など当社レベルまでへの引き上げ及び製品・設計・製造・生産・開発の各技術の世界トップレベルの維持が必要となることから、株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資を両立する資本配分方針を再掲している。 - FY2018財務戦略の具体化有価証券報告書
「収益力強化・キャッシュマネジメントにより有利子負債を削減しながら、既存事業の競争力維持のため年平均10,000百万円程度の投資を継続します。さらに、自動車用エンジン軸受関連の投資は、市場の縮小が急速に進む可能性に備え、中期経営計画期間後半について慎重に対処しつつ、研究開発、新規事業、Ｍ＆Ａ等については積極的に投資を行う等、自己資本比率35%を念頭に財務の健全性を確保しつつ、成長分野へ積極投資を試みます。」
配当と成長投資の両立という従来方針を、負債削減、年平均100億円程度の投資、自己資本比率35％及び成長分野への投資という財務戦略に具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資のバランスを取る方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資のバランスを取る方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営成績及び配当性向を考慮した適切な利益還元と、将来の事業展開、研究開発の拡充、経営基盤強化及び経営環境の変化などのための内部留保資金を総合的に勘案し、長期安定的な剰余金の配当水準を維持することを基本方針としております。」
利益還元と将来投資・経営基盤強化を総合的に勘案する配当方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発、生産技術、先端技術及び知的財産への投資のバランスを取る方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発・生産技術等への投資のバランスを取る方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「株主の皆様への利益配当とのバランスを考慮しつつも、積極的な新製品及び生産技術などの研究開発、モノづくり力のアップ、産・官・学による先端技術の活用及び導入、知的財産権での企業防衛などに有効かつ効率的に当社の財産を投資してまいる所存です。」
利益配当と研究開発・生産技術などへの投資とのバランスを取る資本配分方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営成績及び配当性向を考慮した適切な利益還元と、将来の事業展開、研究開発の拡充、経営基盤強化及び経営環境の変化などのための内部留保資金を総合的に勘案し、長期安定的な剰余金の配当水準を維持することを基本方針としております。」
株主還元と将来投資・経営基盤強化のバランスを基本方針としている。