海外売上高に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。38回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-06。
NOKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。63社中29社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-06対処決算
「経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業増益に加え、当第１四半期連結累計期間は為替差益を計上したことなどから、増益となりました。」
前年同期の為替差損から当四半期は為替差益へ転じ、為替変動による損益面の不利な影響が改善した。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 － 4,072」
前年度の為替差損2,027百万円から、当年度は為替差益4,072百万円へ転じ、為替変動による損益面の不利な影響が改善した。 - 2026-05-13対処決算
「経常利益は為替差益の増加等により、増益となりました。」
為替差益4,072百万円が計上され、前年度の為替差損2,027百万円から損益面の影響が改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業外損益において為替差損が減少したことなどから、経常利益は増益となりました。」
為替差損は前年同期の5,736百万円から1,422百万円へ減少し、為替変動による損益面の不利な影響が縮小した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差益 6,993 － 為替差損 － 2,027」
前年度の為替差益6,993百万円から、当年度は為替差損2,027百万円へ転じ、為替変動の不利な影響が通期損益に現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 6,123 － 為替差損 － 5,736」
前年同期の為替差益6,123百万円から、当中間連結会計期間は為替差損5,736百万円へ転じ、為替変動の不利な影響が実績に現れた。 - FY2024為替差益が拡大有価証券報告書
「為替差益 1,541 6,993」
為替差益は前年度の1,541百万円から6,993百万円へ拡大し、為替変動が損益に有利な方向で発現した。 - FY2024-Q3為替差益が前年同期比で拡大有価証券報告書
「為替差益 724 2,291」
為替差益は前年同期の724百万円から2,291百万円へ増加し、為替変動が損益に有利な方向で発現した。 - FY2024-Q2為替差益が拡大有価証券報告書
「為替差益 5,509 6,123」
為替差益は前年同期の55億900万円から当第2四半期連結累計期間の61億2,300万円へ増加し、為替変動が損益に有利な方向で発現した。 - FY2024-Q1為替差益が前年同期比で拡大有価証券報告書
「為替差益 3,578 4,137」
為替差益は前年同期の3,578百万円から4,137百万円へ増加した。為替変動は引き続き損益に影響しているが、当四半期は有利な方向で発現した。 - FY2023為替差益が大幅縮小有価証券報告書
「為替差益 7,073 1,541」
為替差益は前年度の7,073百万円から1,541百万円へ縮小した。為替変動はなお損益に影響しているが、有利な影響の規模は前年より小さくなった。 - FY2023-Q3為替差益が前年同期比で縮小有価証券報告書
「為替差益 3,809 724」
為替差益は前年同期の3,809百万円から724百万円へ縮小した。ただし、電子部品事業等では為替変動の影響が大きく、販売増加要因としても記載されている。 - FY2023-Q2為替差益が前年同期比で拡大有価証券報告書
「為替差益 2,270 5,509」
為替差益は前年同期の22億7,000万円から当第2四半期連結累計期間の55億900万円へ拡大し、為替変動が損益に有利な方向で発現した。 - FY2023-Q1為替差益が前年同期比で拡大有価証券報告書
「為替差益 804 3,578」
為替差益は前年同期の804百万円から当四半期の3,578百万円へ増加し、為替変動が損益に有利な方向で発現した。 - FY2022為替差益が大幅拡大有価証券報告書
「為替差益 1,901 7,073」
為替差益は前年度の1,901百万円から7,073百万円へ拡大し、為替変動が当年度の損益に有利な方向で発現した。 - FY2022-Q3為替差益がさらに拡大有価証券報告書
「為替差益 － 3,809」
第3四半期連結累計期間の為替差益は38億900万円となり、第2四半期累計の22億7,000万円から拡大した。為替変動の損益面への影響は、前年同期の為替差損から引き続き改善方向で発現している。 - FY2022-Q2為替差益が拡大有価証券報告書
「為替差益 － 2,270」
前年同期の為替差損557百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益2,270百万円を計上し、為替変動の損益面への影響はさらに改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 804」
前年同期の為替差損669百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益804百万円を計上し、為替変動による損益面の影響が改善した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 1,901」
前年度の為替差損2,312百万円から、当年度は為替差益1,901百万円へ転じ、為替変動による損益面の不利な影響は改善した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 1,706 1,166」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は11億6,600万円となり、前四半期累計の5億5,700万円から増加した。不利な為替影響が残っている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 2,582 557」
為替差損は前年同期の25億8,200万円から当第2四半期連結累計期間の5億5,700万円へ縮小し、為替変動による不利な影響は残るものの損失額は減少した。 - FY2021-Q1為替差損縮小有価証券報告書
「為替差損 1,807 669」
為替差損は前年同期の1,807百万円から669百万円へ縮小した。為替変動の不利な影響は残るが、当四半期の損失額は前年同期より減少している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループの当期連結売上高に占める海外売上高比率は約７割であり、各地域における為替動向が、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率約7割の為替リスクが継続し、当年度は前年の為替差益408百万円から為替差損2,312百万円へ転じた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 401 － 為替差損 － 1,706」
前年同期の為替差損401百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差損1,706百万円となり、為替変動の不利な影響が引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 222 － 為替差損 － 2,582」
前年同期の為替差益222百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差損2,582百万円を計上し、為替変動の不利な影響が実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 667 － 為替差損 － 1,807」
前年同期の為替差益667百万円から、当第1四半期累計期間は為替差損1,807百万円へ転じ、為替変動の不利な影響が実績に現れている。 - FY2019為替差益が減少有価証券報告書
「営業外収支（収益費用の純額）については、当連結会計年度7,996百万円の収益（前年同期は11,357百万円の収益）となりました。これは主に、持分法による投資利益および為替差益が前連結会計年度より減少したことによるものです。」
海外売上高比率約7割と為替ヘッジの限界を引き続き記載している。当年度の為替差益は408百万円で、前年度の1,203百万円から減少した。 - FY2019-Q3為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「ロール事業におきましては、事務機向けの需要はほぼ横ばいに推移しましたが、為替影響により販売は減少しました。」
為替影響がロール事業の販売減少要因として引き続き実績に現れ、連結損益では前四半期累計の為替差益から当第3四半期累計の為替差損401百万円へ変化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ロール事業におきましては、事務機向けの需要はほぼ横ばいに推移しましたが、為替影響により販売は減少しました。」
為替変動の影響がロール事業の販売減少要因として実績に現れている。一方、当第2四半期連結累計期間の為替差益は222百万円となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「ロール事業におきましては、複合機およびプリンター向けの需要は横ばいに推移、それに加え金融、繊維機械向けの需要が伸びましたが、為替影響により、販売は減少しました。」
為替影響がロール事業の販売減少要因として実績に現れている。一方、損益計算書では為替差益667百万円を計上している。 - FY2018為替差益を通期計上有価証券報告書
「当社グループの当期連結売上高に占める海外売上高比率は約７割であり、各地域における為替動向が、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率約7割と為替ヘッジの限界を引き続き記載している。当年度は前年度の為替差損から転じ、為替差益1,203百万円を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 3,072」
当第3四半期連結累計期間も為替差益3,072百万円を計上しており、前四半期に続き為替影響が販売・損益に追い風として発現している。 - FY2018-Q2為替影響が追い風として発現有価証券報告書
「電子部品事業におきましては、自動車の電子化に伴い、自動車向けの需要が増加しました。また、ハードディスクドライブ、高機能スマートフォン向けも堅調な推移となり、合わせて為替の影響から、販売は増加しました。」
前四半期まで販売減少要因として記載されていた為替影響が、当四半期は販売増加要因として現れた。四半期連結損益計算書では為替差益22億7,200万円を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「電子機器部品事業におきましては、自動車向けは好調に推移しているものの、スマートフォン向け等の減少に加え、為替影響もあり販売は減少しました。」
為替影響が電子機器部品事業の販売減少の一因として実績に現れている。一方、為替差損は22億4,600万円となり、前連結会計年度より減少した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「電子機器部品事業におきましては、自動車向けは堅調に推移しているものの、スマートフォン向け等の受注減少に加え、為替の影響もあり販売額は減少しました。その結果、売上高は2,780億７千４百万円（前年同期比18.4%の減収）となりました。営業損失は、販売の減少、品目構成の変化、償却費の増加、および為替の影響等により、13億１千５百万円（前年同期は206億８千９百万円の営業利益）となりました。」
為替の影響が電子機器部品事業の販売額減少および前年同期の営業利益からの営業損失化の一因として、引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「電子機器部品事業におきましては、自動車向けは堅調に推移しているものの、スマートフォン向け等の受注減少に加え、為替の影響もあり販売額は減少しました。」
為替の影響が電子機器部品事業の販売額減少として現れ、四半期連結損益計算書では為替差損5,353百万円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「電子機器部品事業におきましては、自動車向けは堅調に推移しているものの、スマートフォン向け等の受注減少に加え、為替の影響もあり販売額は減少しました。」
為替の影響が電子機器部品事業の販売額減少として実績に現れている。当四半期には為替差損4,313百万円も計上している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループの当期連結売上高に占める海外売上高比率は約７割であり、各地域における為替動向が、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。このため為替予約等によるリスクヘッジを行っておりますが、必ずしも為替リスクを完全に回避するものではないため、当社グループの業績及び財務状況は為替変動の影響を受ける可能性があります。」
海外売上高比率を約7割と数値化し、当年度は為替差損2,551百万円を計上している。