読む価値
37軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
54.9
経常利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高181,243百万円前年比 +5.5%進捗 24.0%
営業利益7,650百万円前年比 +9.3%進捗 21.9%
経常利益13,365百万円前年比 +54.9%進捗 27.7%
純利益（親会社株主帰属）9,075百万円前年比 +58.4%進捗 19.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益56.99円
期末の財政状態
総資産966,457百万円
うち純資産 681,275 百万円自己資本比率 65.7%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
シール事業98,46454.3%+7.8%
電子部品事業81,09744.7%+11.2%
その他事業1,6810.9%-77.8%
セグメント別利益
シール事業9,644+47.5%
電子部品事業-2,230
その他事業226-61.0%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高756,600百万円（前年比 +2.5%）
営業利益35,000百万円（前年比 +6.1%）
経常利益48,300百万円（前年比 -3.1%）
純利益46,400百万円（前年比 +0.1%）
業績予想の修正無（変更なし）
年間配当予想130円 → 140円
業績の増減要因
売上高の増加などにより営業利益は増益。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業増益に加え為替差益を計上したことなどにより増益。シール事業は一般産業機械向け販売の増加、為替による押し上げ効果、売価転嫁等の価格改定活動が寄与。電子部品事業は人件費等の固定費増加やアジア拠点での現地通貨高により営業損失が拡大。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 44百万円、投資有価証券売却益 759百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 129百万円、その他 146百万円
減価償却費12,543百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：記載なし）
期末発行済株式数160,903,090株
期末自己株式数1,297,910株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 181,243百万円（前年比 +5.5%） |
| 営業利益 | 7,650百万円（前年比 +9.3%） |
| 経常利益 | 13,365百万円（前年比 +54.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,075百万円（前年比 +58.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 56.99円 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.7 / 前期末 65.7 |
| 総資産 | 966,457百万円 |
| 純資産 | 681,275百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 756,600百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 35,000百万円（前年比 +6.1%） / 経常利益 48,300百万円（前年比 -3.1%） / 純利益 46,400百万円（前年比 +0.1%） |
| 業績予想の修正 | 無（変更なし） |
| 年間配当予想 | 130円 → 140円 |
| セグメント別売上高 | セグメント シール事業 / 売上高 98,464百万円 / 前年同期比 7.8百万円、セグメント 電子部品事業 / 売上高 81,097百万円 / 前年同期比 11.2百万円、セグメント その他事業 / 売上高 1,681百万円 / 前年同期比 -77.8百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント シール事業 / セグメント利益 9,644百万円 / 前年同期比 47.5百万円、セグメント 電子部品事業 / セグメント利益 -2,230百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント その他事業 / セグメント利益 226百万円 / 前年同期比 -61百万円 |
| 減価償却費 | 12,543百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 44百万円、投資有価証券売却益 759百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 129百万円、その他 146百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 160,903,090株 |
| 期末自己株式数 | 1,297,910株 |
| 業績の増減要因 | 売上高の増加などにより営業利益は増益。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業増益に加え為替差益を計上したことなどにより増益。シール事業は一般産業機械向け販売の増加、為替による押し上げ効果、売価転嫁等の価格改定活動が寄与。電子部品事業は人件費等の固定費増加やアジア拠点での現地通貨高により営業損失が拡大。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の増加などにより営業利益が増益となった。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業増益に加えて為替差益を計上したことなどにより増益となった。シール事業では一般産業機械向け販売の増加、為替による押し上げ効果、売価転嫁等の価格改定活動が寄与した一方、電子部品事業では人件費等の固定費増加やアジア拠点での現地通貨高が営業損失を拡大させた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。