中国景気減速による需要減少
FY2016に初出。34回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
NOKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-06対処決算
「一般産業機械向けは、日本および中国での建設機械向けを中心とした需要の増加を受け、販売は増加しました。」
中国の建設機械向け需要増加と販売増加が記載され、中国景気減速による需要減少リスクは一時的に緩和方向となった。 - FY2026対処有価証券報告書
「一般産業機械向けは、中国での建設機械向けを中心とした需要の増加を受け、販売は増加しました。」
従来記載されていた中国不動産不況・景気低迷による需要減少に対し、当年度は中国の建設機械向け需要の増加と販売増加が記載された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一般産業機械向けにおいては、中国での不動産不況をはじめとした世界的な景気低迷が長期化していることから、建設機械の生産台数が低調となるなど、売上に影響を与えております。」
中国不動産不況を含む世界的な景気低迷の長期化が、建設機械の生産低調や一般産業機械向け売上への影響として継続・具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一般産業機械向けでは、欧米のインフレーションや中国の不動産不況などにより、消費や設備投資が影響を受け、需要が低迷しています。」
中国不動産不況による一般産業機械需要の低迷が、前年度に続き実績として記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「一般産業機械向けは、中国での不動産不況をはじめとした世界的な景気低迷が長期化し、建設機械向けを中心に販売が減少しました。」
中国景気低迷の影響が、建設機械向けを中心とする一般産業機械向け販売の減少として通期実績に現れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「シール事業においては、一般産業機械向けは、中国での景気鈍化の影響が大きく、販売が減少しました。」
中国景気鈍化による一般産業機械向け販売減少が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「シール事業においては、一般産業機械向けについては、中国での景気鈍化の影響が大きく、販売が減少しました。」
中国景気鈍化の影響が一般産業機械向け販売の減少として引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一般産業機械向けにつきましては、中国での景気鈍化の影響を受け、建設機械、工作機械、ロボット向けをはじめとした業界で販売が減少しました。」
中国景気鈍化による需要減少が、建設機械・工作機械・ロボット向けを含む一般産業機械向け販売の減少として実際に現れた。 - FY2023-Q3中国ロックダウンの影響と回復基調・政策転換による不透明感の併記有価証券報告書
「自動車業界は、中国のロックダウン、半導体等の部品不足の影響により国内外の生産が一時落ち込んだものの、第２四半期連結会計期間以後、緩やかな回復基調にあります。しかしながら、未だ半導体不足等の影響は継続しており、先行き不透明な状況となっております。」
中国ロックダウンと半導体不足による国内外の生産減少が記載される一方、第2四半期会計期間以後は緩やかな回復基調に転じたとされ、制約と回復が併記された。 - FY2023-Q2中国ロックダウンの影響と経済活動の持ち直しの併記有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国を取り巻く経済環境は、新型コロナウイルス感染拡大による中国でのロックダウンや半導体等の部品供給不足の影響で経済活動が一時収縮するも、段階的に持ち直しの動きがみられました。」
中国ロックダウンによる経済活動の一時収縮が記載される一方、段階的な持ち直しも示され、中国需要リスクの評価が悪化一辺倒ではなく回復と制約の併記となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「自動車業界は、中国のロックダウン、および半導体等の部品不足の影響により、国内外で生産台数が減少しました。」
中国ロックダウンと半導体等の部品不足が、国内外の自動車生産台数の減少として実際に現れ、中国需要減少リスクが悪化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の当社グループを取り巻く経営環境につきましては、新型コロナウイルス感染症の収束とともに経済活動は徐々に持ち直していくとみられますが、金融市場の変動や中国におけるロックダウン、ロシア・ウクライナ情勢の動向により、先行き不透明な状況となっております。」
中国におけるロックダウンが海外経済・需要環境の不透明要因として明示され、従来の中国需要回復・減速の評価に新たな外部要因が加わった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自動車業界は、昨年は新型コロナウイルスの影響で国内外の需要が落ち込みましたが、現在は回復基調にあります。一方、足元では、半導体等の部品供給不足が深刻化したことや、東南アジア地域での新型コロナウイルス感染拡大によるロックダウン等が重なり、減産を余儀なくされる状況が続いております。」
自動車需要の回復基調と、半導体不足・東南アジアのロックダウンによる減産継続が併記され、中国景気減速リスクを含む海外経済の不確実性が続いている。 - FY2021対処有価証券報告書
「一方、中国においては、早期に経済活動が再開し、年度を通じて好調を維持しました。」
中国では経済活動の早期再開後、年度を通じて需要が好調だったと記載され、中国需要減速リスクの評価は前年度末より改善している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「海外においても、大きく需要が減少しましたが、中国、北米では需要が回復しつつあります。」
中国・北米では需要回復が進む一方、海外需要全体は大きく減少した状態が続いているとの評価が記載されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「海外においても、一時的な生産休止が実施される等、大きく需要が減少しましたが、中国、北米では需要の回復が見られます。」
新型コロナウイルスの影響で海外需要は大きく減少したものの、中国・北米では需要の回復が見られると記載され、中国需要減少リスクの状況は改善方向となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「一方、中国においては、新型コロナウイルスの感染拡大による影響がありましたが、早期に経済活動が再開され、需要は回復傾向にあります。」
中国では経済活動の早期再開により需要が回復傾向にあると記載され、中国需要の減速リスクに関する評価は前年度末から改善方向となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自動車業界は、国内では、消費税増税の影響はあったもののその影響は小幅に留まり、需要は底堅く推移しました。海外においては、中国・北米市場では低迷が続きました。」
中国景気・需要の減速が、中国・北米市場の低迷として事業環境に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、海外経済の減速に伴う輸出の低迷や大型台風等の影響により景気は停滞感を強めています。海外においては、中国経済は内需の回復が遅れているほか、米国による関税引き上げによって外需も低迷し、減速感が強まっています。加えて、米中間の貿易摩擦の影響から海外経済は全体的に先行き不透明な状況が続いています。」
中国経済について、内需回復の遅れ、米国の関税引き上げによる外需低迷、米中貿易摩擦による先行き不透明感が引き続き記載されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、国内需要には底堅さがみられるものの、中国向けを中心とした輸出の減少を背景に停滞感を強めています。海外においては、中国経済は内需の回復が遅れているほか、米国による関税の引き上げにより外需も低迷し、減速感が強まっています。さらに、米中間の貿易摩擦の影響から海外の経済は先行き不透明な状況が続いています。」
中国経済は内需回復の遅れに加え、米国の関税引き上げによる外需低迷も重なり、減速感が強まったと記載されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「海外においては、中国経済は外需の低迷や内需の回復も遅れ減速感が強まっています。さらに、米中間の貿易摩擦の影響もあり、海外の経済は先行き不透明な状況です。」
中国経済について、外需低迷と内需回復の遅れにより減速感が強まったと記載され、米中貿易摩擦を背景に海外経済の先行き不透明感も示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「海外においては、米国経済は底堅く推移しています。中国は米国との貿易摩擦の影響もあり減速傾向がみられます。」
前年度の中国景気に関する不透明感の記載に続き、米中貿易摩擦を要因とする中国経済の減速傾向が明示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外においては、米国経済は堅調に推移していますが、中国は米国との貿易摩擦の影響から景気の減速感がみられ始めています。」
中国景気について、米国との貿易摩擦を背景とする減速感がみられ始めたとの評価が前四半期に続いて記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「中国は米国との貿易摩擦の影響から減速感がみられ始めています。」
前四半期に中国景気が堅調とされていたのに対し、米国との貿易摩擦を背景に減速感がみられ始めたと記載されている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「海外においては、米国および中国の景気は堅調さを維持しています。」
前年度に示されていた中国経済の成長鈍化可能性に対し、当四半期は中国景気が堅調さを維持していると記載され、景気減速リスクの状況が改善している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外においては、中国の経済成長率は鈍化していく可能性があるものの、米国経済は回復が続く見込みです。」
中国経済の成長鈍化可能性を示しつつ、当年度の中国経済は安定的に推移したと記載しており、減速方向と安定推移の併記が続いている。 - FY2018-Q3減速方向と安定推移の併記有価証券報告書
「海外においては、米国経済は堅調さを維持しており、中国経済は減速に向かいつつありますが安定的に推移しています。」
前四半期の「先行きに不透明感が出始めています」から、中国経済については減速方向を示しつつも「安定的に推移」と記載され、リスク状況の評価が単純な悪化・改善ではなく併記表現となった。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「海外においては、米国では景気は堅調さを維持していますが、中国では景気の減速が一服しているものの、一方では先行きに不透明感が出始めています。」
前四半期の「政策効果により景気減速に歯止めがかかり、持ち直しに転じています」から、中国景気について先行きの不透明感が出始めたとの表現に変化した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「海外においては、米国では景気は堅調に推移し、中国では政策効果により景気減速に歯止めがかかり、持ち直しに転じています。」
中国について、前年度の「景気減速が一服」から、政策効果により減速に歯止めがかかり持ち直しに転じたとの記載となり、景気減速リスクの状況が改善している。 - FY2017後退有価証券報告書
「一方、海外においては、中国での景気減速が一服、米国経済も引き続き好調を持続しております。」
中国景気について「景気減速基調が継続」から「景気減速が一服」へ表現が弱まった。ただし、今後については懸念が残るとも記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、海外においては、米国経済は引き続き好調を持続しているものの、中国は景気減速基調が継続しております。」
中国の景気減速基調が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外においては、米国経済は引き続き好調を持続しているものの、中国は景気減速基調が継続しております。」
中国の景気減速基調が引き続き記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「海外においては、米国経済は引き続き好調を持続していますが、中国は景気減速基調が継続し、英国のＥＵ離脱決定などを背景に、世界経済は先行き不透明な状況となっております。」
中国の景気減速基調が継続していると再記載されている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「海外においては、米国経済は引き続き好調を持続していますが、中国は景気減速基調が継続しております。」
中国景気減速をリスクとして記載し、シール事業では「中国の景気減速の影響もあり、販売は減少しました」と実績への影響も記載している。