円高による売上・利益・純資産への影響
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
曙ブレーキ工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「うち、為替影響による売上高の減少は13億円であり、受注増減や価格変動の影響による売上高減少は３億円であります。」
当期の売上高減少16億円のうち、為替影響による減少を13億円と具体的に示しており、為替変動の実績影響が数値化されている。 - 2026-05-12再掲業績予想の修正
「昨今の為替相場の変動により、2026年３月期第４四半期の連結決算において12億円の為替差益を計上いたします。これは主に、当社の北米の連結子会社であるAkebono Brake Corporation(米国) が保有する円建ての関係会社短期借入金に対し発生したものであります。」
為替変動が北米子会社の円建て関係会社短期借入金を通じて連結損益に影響する構造を、12億円の為替差益として再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当期末の純資産は523億円と前期末比37億円の減少となりました。これは主に、為替変動の影響により為替換算調整勘定が29億円減少したことによるものです。」
為替変動が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は円高等の為替変動により29億円の減少要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当期末の純資産は557億円と前期末比54億円の増加となりました。これは主に、株価の上昇により有価証券評価差額金が17億円増加したことや円安の影響により為替換算調整勘定が25億円増加したことによるものです。」
円安が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は25億円の増加要因となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が８億円増加したことや株価の上昇により有価証券評価差額金が19億円増加したこと、円安の影響により為替換算調整勘定が22億円増加したことによるものです。」
為替変動が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は円安が22億円の増加要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が20億円増加したことや円安の影響により為替換算調整勘定が28億円増加したことによるものです。」
為替変動が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は円安が28億円の増加要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替相場の変動により当社が保有する関係会社への外貨建ての貸付金に対して発生した為替差益などにより49億円（前年同期比66.6％増）となりました。」
外貨建て貸付金など為替変動の影響が損益に及ぶ構造を再確認している。今回は為替差益が経常利益の増加要因となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替相場の変動により当社が保有する関係会社への外貨建ての貸付金に対して発生した為替差益などで32億円（前年同期比64.7％増）となりました。」
外貨建て資産・貸付金が為替相場の変動により損益へ影響する構造を再確認している。今回は為替差益が発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が27億円増加したことに加え、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金が11億円、円安の影響により為替換算調整勘定が３億円、それぞれ増加したことによるものです。」
為替変動が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は円安が3億円の増加要因となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が25億円増加したことに加え、株価の上昇によりその他有価証券評価差額金が９億円、円安の影響により為替換算調整勘定が９億円、それぞれ増加したことによるものです。」
為替変動が為替換算調整勘定を通じて純資産に影響する構造を再確認している。今回は円安により9億円の増加要因となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が16億円増加したことに加え、円安の影響により為替換算調整勘定が11億円増加したことによるものです。」
前四半期まで円高による影響が記載されていたのに対し、本四半期は円安により為替換算調整勘定が11億円増加したと説明している。為替変動が純資産に影響する構造自体は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当期末の純資産は467億円と前期末比72億円の減少となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純損失62億円の計上に加え、円高の影響により為替換算調整勘定が11億円減少したことによるものです。」
円高により為替換算調整勘定が11億円減少し、純資産の減少要因となったことを再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益については、円高の影響により為替差損を計上したこともあり、42億円の経常損失（前期は経常利益１億円）となりました。」
円高の影響による為替差損が発生し、経常損益は前年同期の1億円の利益から42億円の損失に転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益については、円高の影響により為替差損を計上したこともあり、14億円の経常損失（前期は経常利益１億円）となりました。」
円高の影響による為替差損が発生し、経常損益は前年同期の1億円の利益から14億円の損失に転じた。純資産でも為替換算調整勘定が17億円減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、各地域毎に原材料・部品の輸入、製品等の輸出の取引があります。また、当社グループの資産及び負債の一部は外貨建てであり、適宜、為替バランスの監視を行っておりますが、全てのリスクをヘッジすることは難しく、その変動は当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
海外取引・外貨建て資産負債に伴う為替変動リスクと、全てをヘッジすることは難しいとの説明を再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面では、円高による為替換算の影響や人員増による労務費の上昇、輸送費などの経費増があったものの、受注増による増益効果とともに、生産性改善などの合理化も大きく貢献し、営業利益は24億円(前期比23.5％増)となりました。」
円高による為替換算影響がインドネシア事業の利益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、円高による為替換算の影響や人員増による労務費の上昇などがあったものの、受注増による増益効果とともに、生産性改善などの合理化効果が大きく寄与し、営業利益は12億円となりました。」
円高による為替換算影響が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「円高による為替換算の影響（△3.8億円）はありましたが」
円高による為替換算影響がインドネシアの売上に発生したことを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業等のリスク全般について、新たな発生や重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、海外においては、北米での受注が引き続き好調に推移していることや中国での受注の増加、欧州での高性能量販車向けビジネスの本格化などもあり現地通貨ベースでは増収となりましたが、円高による為替換算の影響（△180億円）が大きく、売上高は1,967億円（前年同期比7.0％減）となりました。」
円高による為替換算影響が累計で180億円の減収要因となり、前回の93億円からさらに大きく数値化されている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「円高による為替換算の影響（△93億円）が大きく、売上高は1,335億円（前年同期比5.7％減）となりました。」
円高による為替換算影響を当第2四半期累計で93億円の減収要因として記載しており、前回記載の24億円より大きく数値化されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、海外市場においては、北米で好調な自動車販売が持続したことや中国での堅調な受注の拡大、欧州での高性能量販車向けビジネスが拡大しましたが、円高による為替換算の影響（△24億円）が大きく、売上高は670億円（前年同期比3.3％減）にとどまりました。」
海外事業の拡大があった一方、円高による為替換算影響24億円減が売上に発生したと説明している。