鋼材など資材市況高騰によるコスト増加
FY2019-Q1に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-06再掲決算説明資料
「営業利益は、生産性向上などの合理化に努めたものの、補修品の受注減少などの売上構成変化の影響やエネルギーコストの高騰、労務費の増加などにより減益。」
エネルギーコストの高騰や労務費の増加が引き続き利益の下押し要因として記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、エネルギー価格の高止まりや各国経済の減速リスク、不安定な為替相場の影響などにより、依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格の高止まり、景気減速、為替変動などの市況・コストリスクが継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、各国の物価の高止まりや景気減速リスク、為替相場の変動など、依然として不透明な状況が続いております。」
物価の高止まり、景気減速リスク、為替変動など、コスト・市況面の不透明要因が引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増があったものの、それらの影響について販売価格への転嫁を進めたことや、生産性改善などの合理化の効果により、営業利益は11億円と対前年同期比10億円（＋808.9％）の増益となりました。」
原材料・エネルギーコストの高止まりによる負担が続く一方、価格転嫁や合理化を進めている状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の販売価格への転嫁や生産性改善などの合理化を進めたものの、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増などにより、営業損失は２億円（前期は営業損失３億円）となりました。」
原材料・エネルギーコストの高騰と高止まりが継続し、価格転嫁や合理化を進めても営業損失が残っている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の販売価格への転嫁や生産性改善などの合理化を進めたものの、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増などにより、営業損失は１億円（前期は営業利益２億円）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰は継続し、販売価格転嫁や合理化を進めても負担増が営業損益を押し下げている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰が大きく影響し、営業利益は１億円（前年同期比96.5％減）となりました。」
原材料価格に加えてエネルギーコストの市況高騰が利益を大きく押し下げ、営業利益は前年同期比96.5％減となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰が大きく影響し、営業損失は３億円（前期は営業利益31億円）となりました。」
原材料価格の上昇に加え、エネルギーコストの市況高騰が引き続き利益を大きく押し下げている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰が大きく影響し、営業利益は２億円（前年同期比90.8％減）となりました。」
原材料価格に加えてエネルギーコストの市況高騰が利益を大きく押し下げ、営業利益は前年同期比90.8％減となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高減少による影響に加え、原材料価格上昇の影響などがありましたが、」
原材料価格上昇が北米事業の利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「半導体不足による完成車メーカーの減産の影響が多少ありましたが、」
日本・北米等で原材料価格上昇・市況高騰の影響が引き続き記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「売上減少の影響が大きいことに加え、原材料価格上昇の影響などもあり、営業損失は７億円（前期は営業損失３億円）となりました。」
原材料価格上昇が北米事業の損益を押し下げる要因として再び具体的に記載され、営業損失は前年同期から拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「日本事業では、…年度後半からの原材料市況価格の下落、生産性向上、材料スクラップ率改善といった生産や調達の合理化効果があり、27億円の営業利益（前期は営業損失６億円）となりました。」
原材料市況価格は年度後半に下落し、資材価格高騰による利益圧迫は当年度の日本事業では一部緩和された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「日本・北米での受注減少や鋼材など資材の市況高騰の影響が大きく、営業利益は２億円(前期比97.4％減)となりました。」
鋼材など資材市況の高騰が日本・北米の利益を押し下げる主要因として年間業績でも確認されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、日本や北米での受注減少や鋼材など資材の市況高騰の影響が大きく、営業利益は25億円（前年同期比43.3％減）となりました。」
鋼材など資材市況の高騰が日本・北米の利益減少要因として引き続き大きく影響している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「受注の減少や鋼材など資材の市況高騰の影響で営業利益は10億円（前年同期比44.9％減）」
鋼材など資材の市況高騰が営業利益の減少要因として実際に発生したと記載している。