利益重視への転換・原価低減・不採算案件是正

「利益面では、受注減少の影響があったものの、原材料価格やエネルギーコストの販売価格への転嫁、経費削減や生産性向上などの合理化に加え、中期経営計画の主要施策である米国１工場化による北米事業の収益性改善により、営業利益は14億円と対前年同期比0.5億円(＋3.6％)の増益となりました。」

「一方で、生産性向上やエネルギーコストの削減、歩留まり向上などの合理化と経費削減により23億円の営業利益改善効果、市況や労務費の上昇分を販売価格に反映したことによる価格変動による22億円の営業利益改善効果により、営業利益は56億円と対前期比24億円増（78.2％）で増益となりました。」

「利益面では、販売価格の見直しや新型車向け製品の受注はありましたが、賃金上昇による労務費の増加や米国における生産終了に伴う受注減少の影響などにより、営業損失は32億円（前期は営業損失32億円）となりました。」

「利益面では、賃金率上昇による労務費の増加や受注減少の影響があったものの、資材調達・生産性向上などの合理化や販売価格の見直しにより、営業利益は９億円（前年同期は営業損失２億円）となりました。」

「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの高止まりによる負担増があったものの、上記販売価格への転嫁に加え、前期に実施した早期退職措置などによる労務費の適正化や生産性向上などの合理化により、営業利益は28億円と対前期比９億円（＋51.0％）の増益となりました。」

「利益面では、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増があったものの、それらの影響について販売価格への転嫁を進めたことや、生産性改善などの合理化の効果により、営業利益は11億円と対前年同期比10億円（＋808.9％）の増益となりました。」

「利益面では、前期から継続する原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響があるものの、上記販売価格への転嫁に加え、前期に実施した早期退職措置等による労務費の適正化や生産性向上などの合理化により、営業利益は11億円と対前年同期比７億円（＋186.9％）の増益となりました。」

「利益面では、上記販売価格への転嫁や、材料スクラップ率改善や生産性向上などの合理化による利益の確保に努めたものの、市況高騰の影響が想定以上に大きく、営業利益は13億円（前年同期比60.7％減）となりました。」

「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の一部を販売価格に転嫁したことに加え、材料スクラップ率改善や生産性向上などの合理化による利益の確保に努めたものの、売上高減少及び原材料価格などの市況高騰の影響は大きく、営業利益は４億円（前年同期比86.1％減）となりました。」

「利益面では、受注減少による利益の減少を挽回するべく固定費の削減や労務費の適正化などに努めたものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰が大きく影響し、営業利益は２億円（前年同期比90.8％減）となりました。」

「利益面では、北米や欧州における受注減少による利益の減少はありましたが、日本やアジアにおける新型コロナウイルス感染症の影響による受注減少からの回復、事業構造改革の一部の施策の効果、固定費の削減、特に日本や北米における人員適正化の効果が大きく寄与し、営業利益は34億円（前期は営業損失20億円）、経常利益は37億円（前期は経常損失34億円）となりました。」

「利益面では、市況高騰の影響はあったものの、売上高増加による利益の増加に加えて、前期に実施した国内生産拠点の早期退職措置による労務費の適正化、これまでに取り組んできた費用抑制の効果が持続していることなどにより、営業利益は27億円（前期は営業損失９億円）となりました。」

「利益面では、米国における受注減による利益の減少はありましたが、事業構造改革の一部の施策の効果、固定費の削減、特に日本における人員適正化による効果が大きく寄与し、営業利益は21億円（前期は営業損失９億円）、経常利益は20億円（前期は経常損失14億円）となりました。」

「利益面では、前期に行った本社間接系の早期退職措置及び固定資産の減損損失の計上による労務費及び減価償却費の減少、報酬・給与等の減額、経費削減の効果はありましたが、大幅な売上減少の影響をカバーするには至らず、10億円の営業利益（前年同期比50.8％減）となりました。」

「利益面では、前期に行った早期退職措置及び固定資産の減損損失の計上による労務費及び減価償却費の減少や、経費削減の効果はありましたが、大幅な売上減少にともなう利益減少の影響をカバーするには至らず、12億円の営業損失（前期は営業利益５億円）となりました。」

「利益面では、受注減少による影響はありましたが、事業再生に向けた施策として、労務費や経費削減による収益改善努力に加え、開発テーマ絞り込みによる効率化により固定費を削減したことや、年度後半からの原材料市況価格の下落、生産性向上、材料スクラップ率改善といった生産や調達の合理化効果があり、27億円の営業利益（前期は営業損失６億円）となりました。」

「利益面では、受注減少による影響はありましたが、事業再生に向けた施策として、労務費や経費削減による収益改善努力に加え、開発テーマ絞り込みによる効率化により費用を削減したことや、生産性向上、材料スクラップ率改善といった生産や調達の合理化効果があり、20億円の営業利益（前年同期は営業損失２億円）となりました。」

「利益面では、受注減少による影響があったものの事業再生に向けた施策として、労務費や経費削減による収益改善努力に加え、開発テーマを絞り込み効率化したことにより費用を削減したことや、生産性向上、材料スクラップ率改善といった生産や調達の合理化効果もあり、11億円の営業利益（前年同期は営業損失２千万円）となりました。」

「利益面では、生産性向上や材料スクラップ率改善といった生産の合理化や調達の合理化効果があったものの、大幅な受注の減少や鋼材など資材の市況大幅高騰によるコスト増およびその他経費の増加等により、６億円の営業損失(前期は営業利益33億円)となりました。」

「利益面では、生産や調達の合理化効果はあったものの、前年同期と比べ利益率の高い摩擦材ビジネス減少および鋼材など資材の市況高騰によるコスト高、また、次世代に向けたブレーキ新製品開発費用といった一時的な費用増加の影響により、２千万円の営業損失となりました。」

「利益面では、合理化効果はあったものの、受注減や売上構成変化に加え、鋼材など資材の市況高騰による影響などで営業利益は0.2億円（前年同期比95.2％減）となりました。」

「利益面では、アジアを中心に労務費上昇の影響はあったものの、受注好調による増益効果のほか、北米では収益改善に向けた各施策の効果があり、営業利益65億円（前年同期比4.0倍）、経常利益48億円（前年同期は経常損失10億円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失28億円）と前年同期に比べ大幅な増益となりました。」

「利益面では北米の収益改善に向けた各施策の効果などにより、営業利益44億円（前年同期比6.0倍）、経常利益30億円（前年同期は経常損失15億円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失28億円）と前年同期に比べ大幅な増益となりました。」

「利益面においては、国内での合理化効果や北米の収益改善に向けた各施策の効果、中国・アセアン地域での受注増加による増益効果などもあり、営業利益は19億円（前年同期は営業損失10億円）となりました。」

「利益面においては、北米の生産混乱による影響（労務費・輸送費などの追加費用）が一部継続しましたが、国内での合理化効果や北米事業の立て直しに向けた各施策がほぼ計画通りに実行できたこと、加えて中国での受注増加などもあり、営業利益は16億円（前年同期は営業損失23億円）となりました。」

「北米事業の早期立て直しに向けた下記施策の効果が出始め、営業損失は31億円（前年同期は営業損失44億円）に抑えることができました。」

「また、売上重視から脱却し利益重視に転換し、原価低減による採算性を優先するとともに、生産コストのムダも徹底的に排除することにより収益性の改善を図り、経営の改革をさらに加速いたします。」