販売価格と仕入れ価格の適正化

「市況や労務費の上昇分を販売価格に反映したことによる価格変動による22億円の営業利益改善効果により、営業利益は56億円と対前期比24億円増（78.2％）で増益となりました。」

「原材料価格・エネルギーコストの高騰影響を販売価格に転嫁したことなどにより増益。」

「利益面では、賃金上昇による労務費の増加や受注減少の影響があったものの、資材調達・生産性向上などの合理化や販売価格の見直しにより、営業利益は31億円と対前期比0.3億円減（△0.9％）で横ばいとなりました。」

「一部完成車メーカーの生産量減少などにより、売上高は325億円と対前年同期比17億円（△5.1％）の減収となりました。利益面では、受注減少の影響があったものの、生産性向上などの合理化や前期に引き続き販売価格の見直しを進めたことにより、営業利益は12億円と対前年同期比１億円（＋13.1％）の増益となりました。」

「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響を販売価格へ転嫁したことなどにより、営業利益は32億円と対前期比30億円（前期は営業利益２億円）の増益となりました。」

「また、全ての地域において、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰による影響の一部を販売価格へ転嫁することや、人員の適正化、生産性改善などの合理化を進めることにより、収益性の改善を図ってまいります。」

「また、全ての地域において、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰による影響の一部を販売価格へ転嫁することや、人員の適正化、生産性改善などの合理化を進めることにより、収益性の改善を図ってまいります。」

「原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の販売価格への転嫁や生産性改善などの合理化を進めたものの、原材料価格・エネルギーコストの高止まりによる負担増などにより、営業損失は１億円となりました。」

「半導体不足の継続に加え、中国のロックダウンによる部品供給の停滞があったものの、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の一部を販売価格に転嫁したことや一部完成車メーカーの受注回復傾向により、売上高は498億円（前年同期比2.3％増）となりました。」

「利益面では、原材料価格やエネルギーコストの市況高騰影響の一部を販売価格に転嫁したことに加え、材料スクラップ率改善や生産性向上などの合理化による利益の確保に努めたものの、売上高減少及び原材料価格などの市況高騰の影響は大きく、営業利益は４億円（前年同期比86.1％減）となりました。」

「利益面では、現地通貨ベースでの売上高減少による影響に加え、原材料価格上昇の影響などがありましたが、一部それらの上昇分を販売価格に転嫁したこと及び補修品ビジネスの売上増加などにより、営業損失は４億円（前期は営業損失７億円）となりました。」

「利益面では、原材料の市場価格上昇による価格転嫁、生産性改善や購入部品の内製化、現地調達への切り替えなどの合理化効果があったものの、売上減少にともなう利益の減少、賃金上昇による労務費の増加があり、営業利益はほぼ前年並みの６億円（前年同期比7.1％減）となりました。」

「米国の自動車販売は、前年同期と比べ乗用車の生産減により全体では僅かに減少しているものの、ピックアップトラックやＳＵＶの需要は依然として好調に推移しました。当社グループでもピックアップトラック、ＳＵＶ用製品の受注好調や販売価格の適正化による売上高の増加があったものの、一部の米系完成車メーカーが乗用車生産から撤退したことによる売上高の減少、補修品市場の一時的な在庫調整の影響などにより、売上高は1,079億円（前年同期比5.7％減）となりました。」

「米系完成車メーカーの乗用車からの撤退による影響、補修品業界全体における在庫調整の影響などにより、売上高は754億円（前年同期比4.5％減）となりました。」

「販売価格および仕入れ価格の適正化も含めた見直しを、完成車メーカーや仕入先と平成28年初めより開始しております。これらの取り組みは、今後の当社北米事業の収支構造改革につながるもので、北米事業の業績に寄与させてまいります。」

「年初来より完成車メーカーへの販売価格の適正化を進めており、一部のお客様から価格改定の承諾を得るなど成果を上げております。業績への貢献は下期以降になる見込みですが、お客様への販売価格の見直しに加え、素材、部品供給元からの仕入れ価格適正化に向けた交渉を引き続き実行してまいります。」