国内収益基盤の強化
FY2016に初出。31回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-06前進決算
「国内需要は底堅く受注が堅調に推移したほか、段階的に実施している製品価格の改定及び主要３工場（横浜・名古屋・三木）の生産品目と設備の再編等による生産効率の向上が寄与し、売上高・利益共に増加しました。」
国内需要・受注の堅調さに加え、価格改定と主要3工場の再編による生産効率向上が売上高・利益の増加に寄与した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期においては国内・海外ともに受注は底堅く、好調に推移しました。...製品価格改定の効果が表れたことや、トラックシャシの供給が徐々に改善してきたこと等に伴う生産性の向上により、売上高・利益共に増加しました。」
国内・海外受注の好調、製品価格改定、トラックシャシ供給改善、生産性向上により売上高・利益が増加し、国内収益基盤の改善が進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内需要は堅調であり、受注は底堅く推移したほか、製品価格改定の効果や生産性向上に向けた取り組みの効果が現れたことに加え、トラックシャシ供給の改善などにより、売上高・利益共に増加しました。」
国内需要・受注を維持し、価格改定、生産性向上、シャシ供給改善により特装車事業の売上高・利益が増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また2024年12月には、横浜工場で小型リヤダンプトラックボデー自動化ラインが、2025年３月には日本トレクスが本社工場内にて建設しておりましたトレーラ生産用の新工場棟がそれぞれ完成し、生産体制の強化を図りました。」
横浜工場の自動化ラインと日本トレクスのトレーラ生産用新工場棟が完成し、国内生産基盤を具体的に強化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「継続的に取り組んできた製品価格改定の効果が表れたことや、トラックシャシの供給が徐々に改善してきたこと等に伴う生産性の向上により、売上高・利益共に増加しました。」
製品価格改定、トラックシャシ供給の改善、生産性向上を通じ、特装車事業の売上高・利益が増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月期においては国内・海外需要ともに引き続き底堅く好調に推移しました。トラックシャシの供給は半導体不足が改善された一方、国内シャシ認証の遅延及びトラック部品の調達遅延等による影響が一部見られましたが、コストアップへの対策として製品価格の改定に継続的に取り組んだ効果もあり、売上高・利益共に増加しました。」
国内需要・受注の好調を維持し、シャシ供給制約等が残る中でも製品価格改定の効果により売上高・利益が増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「受注は国内・海外とも好調に推移しました。半導体不足等によるトラックシャシの供給遅延も徐々に改善に向かっていることに加え、原価アップへの対策として製品価格の改定に継続的に取り組んだ効果も見られ、売上高・利益共に増加しました。」
国内・海外の受注確保、トラックシャシ供給への対応、製品価格改定による収益改善を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「国内需要は底堅く、受注は好調に推移しました。」
国内需要と受注の底堅さを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内受注は底堅く、引き続き好調に推移しましたが、原材料及びエネルギー価格が高止まりしていることに加え、半導体不足等に伴う国内トラックシャシの供給制限による生産への影響はやや改善の兆しが見られるものの、本格的な回復には未だ時間を要するものと見込まれます。」
国内受注の好調を維持しつつ、価格改定後の受注生産や生産への対応を進め、国内収益基盤の改善を図っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内受注は堅調に推移しましたが、半導体不足等に伴う国内トラックシャシの供給制限により生産の停滞が続いたことや、原材料価格の高騰等が売上・損益に影響を及ぼしました。当社グループでは生産の効率化に向けた各種施策の計画・実行やサービス・メンテナンスへの注力を進めたほか、2022年７月に、新型ロードセル（計量装置）を搭載した計量装置付ごみ収集車「シャフト式 スケールパッカー®」を発売するなど製品ラインナップを強化するとともに、今後に向けたIoT・AI等の新技術の研究・開発を進めました。」
国内受注の確保、生産効率化、サービス・メンテナンス、新製品投入を継続している。一方、シャシ供給制限と原材料高が売上・損益に影響している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「堅調な国内需要の底支えにより受注が好調に推移しましたが、半導体不足等による国内トラックシャシ供給の大幅な制限に伴う生産の停滞及び原材料価格の高騰等の要因が収益面に大きな影響を及ぼしました。当社グループでは工場における生産の効率化に努めたほか」
国内需要・受注の確保と工場の生産効率化による収益基盤強化を継続した一方、シャシ供給制限や原材料価格高騰が収益面に大きく影響した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内における需要は底堅く、受注は好調に推移しました。一方で、半導体不足等による各方面の生産の停滞及び原材料価格の高騰等により、生産及び収益面で影響が見られましたが、当社グループでは工場における生産性の向上に努めました。」
国内需要・受注は底堅く好調としつつ、供給制約・原材料高の影響下で工場の生産性向上に取り組んでいる。 - FY2022再掲有価証券報告書
「国内需要は引き続き底堅く推移したものの、半導体不足等による各方面の生産の停滞や鋼材等の値上げにより、収益面への影響が見られました。当社グループは感染症対策を講じながら積極的な受注確保を図るとともに、新製品の投入や生産工場における効率化・合理化による生産性の向上を図りました。」
国内需要の取り込み、受注確保、新製品投入、生産効率化・合理化による収益基盤強化を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国内需要は引き続き底堅く推移したものの、半導体不足等による各方面の生産の停滞や鋼材の値上げ等により、徐々に収益面への影響が見られました。当社グループは感染症対策を講じながら積極的な受注確保を図るとともに、新製品の投入や生産工場における効率化・合理化による生産性の向上を図りました。」
国内需要の取り込み、受注確保、新製品投入、生産工場の効率化・合理化による収益基盤強化を継続している。一方、供給制約や鋼材値上げによる収益面への影響が記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国内需要は引き続き底堅く推移いたしました。当社グループは感染対策を講じながら積極的な受注確保を図るとともに、生産工場における効率化・合理化による生産性の向上も図りました。」
国内需要の取り込み、受注確保、生産工場の効率化・合理化による収益基盤強化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内需要は引き続き底堅く推移しました。当社は感染対策を実施しながら、積極的な受注確保を図ったほか、生産工場においては更なる効率化と合理化により生産性の向上を図りました。」
国内需要が底堅い中、感染対策を講じつつ受注確保と生産工場の効率化・合理化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社はITを活用したテレワークなどの推進による受注確保のほか、工場では感染対策を実施しながら生産活動を継続しました。」
ITを活用したテレワークによる受注確保と、感染対策を講じた生産継続により国内の収益基盤を維持している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社ではITを活用したテレワークなどを推進し受注の確保に努めたほか、工場においても同じく感染予防策を十分に実施しながら生産活動を継続し、受注済み製品の生産を計画に沿って進めました。」
ITを活用したテレワークによる受注確保と、感染予防策を講じながらの生産継続により、国内収益基盤の維持を図っている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社ではリモートを活用した営業活動も併用しながら受注の確保を図りました。」
国内需要が一部弱含む中でも、リモート営業を併用して受注確保を図る従来の国内収益基盤強化を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「国内においては、引き続き堅調な需要を取り込むべく受注確保を図りました。また、連結子会社の日本トレクスで新たに取得した御津工場におけるスワップボデー車や、当社名古屋工場の新パワーゲートセンターにおける2019年６月にモデルチェンジした後部格納式テールゲートリフタ「パワーゲート® GⅡ1000 / GⅢ1000」の生産強化をはじめとして、製品供給体制の合理化及び効率化に努めました。」
御津工場や新パワーゲートセンターでの生産強化を進め、国内の製品供給体制の合理化・効率化を具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「国内需要が引き続き底堅く推移する中、積極的な受注の確保に努めたほか、連結子会社である日本トレクスにおいて、今後需要が見込まれるスワップボデー車の強化のため新工場用地を取得するなど、生産の合理化及び効率化に向けた施策を行いました。」
スワップボデー車の強化に向けて新工場用地を取得し、国内生産基盤の合理化・効率化を進めた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「国内需要は引き続き堅調に推移し、積極的な受注の取り込みを図ったほか、生産の効率化と合理化を進めました。」
国内需要が堅調な中、受注の取り込みと生産効率化・合理化による収益基盤強化を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内需要が落ち着きを見せる中、新規受注の取り込みを図ると共に、製品の品質向上と生産体制の確保に努めました。」
国内需要が落ち着く中、新規受注の取り込み、品質向上、生産体制の確保を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内需要が落ち着きを見せる中、新規受注の確保に努めると共に、効率的な生産体制の整備と品質の向上に努めました。」
国内需要の落ち着きを受け、新規受注の確保、効率的な生産体制の整備、品質向上を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の２年目として収益基盤の強化と企業品質の向上に向けた各種施策に取り組みました。」
収益基盤の強化を中期経営計画の２年目も継続的な取り組みとして記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内は、物流関連車両が牽引し高水準で推移しました。当社グループでは、平成29年９月より施行された新しい排気ガス規制への対応をはじめ、積極的な受注の確保や、各工場における生産の合理化に向けた各種施策を進めました。」
国内では、排気ガス規制への対応、受注確保、生産合理化を通じて収益基盤を維持・強化する方向を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは中期経営計画 2016-18 ～Value up to the Next～（平成28年４月１日～平成31年３月31日）の２年目として前連結会計年度に引き続き、確固たる収益基盤の確立を目指し諸施策を実行しました。」
国内収益基盤の確立を含む中期経営計画上の方向性を、２年目も継続している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また、本計画期間以降に目指す姿として、“持続的・発展的に成長し、広く選ばれるKYOKUTO”を掲げ、①営業利益率（国内）10％以上、②海外売上高10,000百万円以上、③Ｍ＆Ａ・新規事業による売上増を図り、連結売上高120,000百万円以上を目指してまいります。」
従来の利益率向上方針を、計画期間後の国内営業利益率10％以上という数値目標に具体化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは物流系のトレーラ、ウイング・バンボデー、テールゲートリフタのほか、環境系のごみ収集車および脱着ボデー車を重点製品として拡販に努めた一方、生産の効率化、合理化に向けた体制の構築を進めました。」
国内の物流・環境系重点製品の拡販と、生産効率化・合理化に向けた体制構築を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「国内は、物流関連が牽引役となり需要は引き続き高い水準となりました。当社グループでは物流系のバンボデー、ウイングボデー、テールゲートリフタ、トレーラ、環境系のごみ収集車および脱着ボデー車を重点として製品の受注活動を積極的に行い、併せて生産の効率化、合理化を進めました。」
国内では物流・環境系製品を重点に受注し、生産効率化・合理化を進めることで収益基盤を強化する方向を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内は長期的・全社的視野から選択と集中を推し進め、物流・環境系製品のシェアアップ、ストックビジネスの拡大等の取組みにより、収益基盤をさらに強化し、利益率の向上を目指します。」
国内事業では選択と集中、製品シェア拡大、ストック型事業拡大を通じて利益率向上を目指している。