平成29年度の設備投資1,000億円計画
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-05-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-08前進業績予想の修正
「有形固定資産及び無形固定資産の増加額 104,402 16,866 121,269」
2026年3月期の有形固定資産及び無形固定資産の増加額は1,212億69百万円となり、前年度の1,229億35百万円からは減少したものの、設備投資の実績が通期で更新された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動は667億円の支出超となりました。この支出超は主として、有形固定資産の取得による支出であります。」
設備投資について、当中間期に有形固定資産の取得を中心として667億円の投資活動支出を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、新商品・新技術の開発研究設備及び新商品の生産設備並びに販売設備を中心に総額100,627百万円の投資を実施しました。」
設備投資について、前年度計画・実績の開示に続き、2024年度に総額1,006億27百万円を実際に投資した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの設備投資の主要なものは、自動車事業における自動車及び自動車部品生産設備の新設・改修であり、翌連結会計年度（2024年度）１年間の設備投資計画（新設・改修）は、100,000百万円であります。」
2023年度は総額936億28百万円を投資し、2024年度の設備投資計画として新設・改修に1,000億円を設定した。自動車生産設備、開発研究設備、販売拠点等を対象としている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書提出日において未定でありました当連結会計年度における設備投資計画（新設・改修）について、自動車事業及び金融事業の当社及び連結子会社別の主な内訳は下表のとおりであります。合 計 100,000」
前年度有価証券報告書提出時点で未定としていた2020年度の設備投資計画が具体化し、総額1,000億円となった。自動車生産・開発研究・販売拠点設備等を対象としている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループの翌連結会計年度（2020年度）１年間の設備投資（新設・改修）は、現在、年度計画案を策定中であることから、未定とさせていただきます。」
従来の単年度設備投資額の計画提示から、2020年度の設備投資計画を未定とする記載に変わった。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「翌連結会計年度（2019年度）１年間の設備投資計画（新設・改修）は、1,425億円であります。」
前年度に示した2018年度1,350億円の設備投資計画から、2019年度計画を1,425億円へ引き上げた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動による支出は637億円となり、前年同累計期間の384億円の支出に対し253億円増加しました。これは主として、設備投資の増額によるものです。」
設備投資計画に関連して、第2四半期累計の投資活動支出が前年同期比253億円増加し、637億円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの設備投資の主要なものは、自動車事業における自動車及び自動車部品生産設備の新設・改修であり、翌連結会計年度（2018年度）１年間の設備投資計画（新設・改修）は、1,350億円であります。」
単年度1,000億円計画から、2018年度の設備投資計画を1,350億円へ拡大し、生産設備・研究開発設備・販売設備等への投資を継続する計画を示した。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「この通り、ボリューム面での成長と収益力強化の両立を図るため、新型車の投入や事業基盤の整備に向けた開発および設備に３年間累計で６千億円を超える資金を投入します。」
従来の平成29年度単年度の設備投資計画から、新型車投入・事業基盤整備を含む、3年間累計6,000億円超の開発・設備投資計画へ説明の枠組みが変わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「翌連結会計年度（平成29年度）１年間の設備投資計画（新設・改修）は、1,000億円である。」
平成29年度の設備投資計画として、新設・改修に1,000億円を投じる計画が初めて示された。対象は乗用車生産設備、開発研究設備、販売拠点等である。